「DX成功の鍵：Methodologyの使いこなし」
大概の日本企業≒日本人の国際競争力が日々低下している原因は、ＩＴ化の遅れにあると言って過言ではないと思います。そして「何故ＩＴ化が遅れているのか？」と言うと、戦争に負け、社会システムがリセットされたことによって知の断層が生まれてしまったこと。
そして、３０年以上前のコンピュータの本格的活用、つまり大型ホスト機によって、全国統一オンラインリアルタイム化が可能になった時期に、国内時差がないことによってバッチ処理を無くす必要性がなく、分散していたシステムを標準化して集約するだけに終わってしまい、ＢＰＲに取り組むことがなかったことにあると私は考えています。
日本人のMethodology感覚の欠如
しかし、その根本には、戦後日本の学校教育（戦前がどうだったかは不明です）において論理的思考や批判的思考などの論理思考訓練がまったく実施されていないという極めて根深い問題があると考えています。
それは、日本人が論理空間を感覚的に理解できない主たる原因でもありますが、実務場面ではMethodology（方法論）を上手に使いこなせないし、当然ながらノウハウをMethodology化（ソフトウェア化）できない原因にもなっており、組織としては色んな取り組みをしていても、それぞれがその場その場でMethod（やりかた）を考えて実行するために、集合知として結集することも、汎化されたソフトウェアとなってスケールする事もなく、いつまで経ってもどこまで行っても個人のノウハウで終わってしまい、その人が退職した瞬間に消失するという事にもつながります。
Methodologyは、ある目的を達成するためのMothodを組み立てるために体系的論理的に整理された考え方ですが、日本人は何故かMethodologyが嫌いです。それは日本人が職人気質だからということではなく、論理的に思考する訓練を受けてきていないために汎化感覚、汎化専化を往来する感覚がつかめないからだと私は考えています。
Methodology感覚欠如の原因考察
参考として日本人からMethodology感覚が欠如している原因としてChatGPT4は以下のように回答してくれています。
日本において、方法論が一般的な概念として定着していない一因として、教育システムにおけるその取り扱いの欠如を指摘されています。確かに、学校教育において方法論を教えることは、単に知識を伝えるだけでなく、思考の枠組みを育成することに繋がります。
他国における教育システムでは、しばしば方法論に重きを置く傾向があります。たとえば、アメリカやヨーロッパの教育では、批判的思考や問題解決のスキルが強調され、生徒たちが自らの思考プロセスを体系的かつ論理的に構築することが奨励されます。これにより、生徒は単なる事実の暗記を超え、情報を分析し、統合し、新しいアイデアを生み出す能力を養います。
また、国によっては、プロジェクトベースの学習（PBL）や問題ベースの学習（PBL）が取り入れられており、これらの教育手法は生徒に対して、実際の問題に対処する過程で自分自身の方法論を開発する機会を提供します。これにより、生徒は理論だけでなく実践的なスキルも獲得し、現実の問題解決に直接適用できる能力を身に付けます。
日本で方法論の普及を促進するためには、教育システムの改革に加え、ビジネスや社会の各領域での実践的な取り組みが重要です。例えば、企業が従業員のトレーニングプログラムにおいて、方法論の開発と適用を重視することや、公共政策の立案においても、より体系的かつ論理的なアプローチを採用することが効果的でしょう。
さらに、社会全体として方法論の重要性を認識し、そのスキルを日常生活に取り入れる文化を育てることも大切です。これには、メディアや公共の場での議論を通じて、方法論の理解を深める機会を提供することが含まれます。また、日本独自の文化的・社会的背景を考慮し、伝統的なアプローチと新しい方法論の融合を模索することも、方法論の普及に寄与するかもしれません。
最後に、国際交流や異文化間の協力を通じて、異なる教育システムや文化から方法論を学ぶ機会を増やすことも、日本における方法論の定着に役立つでしょう。世界中の多様な視点やアプローチを理解し、それらを自国の文化やシステムに適応させることで、より包括的で効果的な方法論の発展が期待できます。
学校教育における思考訓練の違い
ChatGPT4に日本と欧米との学校教育の違いについて整理を手伝ってもらいました。
学校教育との空白を埋める
企業としては学校教育が変わり、その卒業生が入ってくるを待っていられませんので、以下のような取り組みを実施し、今いる人達の訓練を施さざるを得ません。ちょっと途方に暮れそうです。
継続的な教育プログラムの実施
企業内での継続的な教育プログラムを設け、従業員が新しいスキルを身に付けられるｅラーニング、ワークショップ、セミナーなどの機会を提供する。メンターシップとコーチング
経験豊富なメンターやコーチを配置し、従業員が学びを深め、問題解決や批判的思考能力を発展させるサポートサービスを提供する。プロジェクトベースの学習
実際のビジネスプロジェクトを通じて学ぶことで、理論を実践に結びつけ、学んだスキルを実際の業務に適用する機会を提供する。異文化交流プログラム
海外研修や異文化交流プログラムを通じて、異なる視点を学び、国際的な視野を広げる。フィードバックと評価システムの強化
定期的なフィードバックを伴った評価システムを通じて、従業員が自身の進捗と成長を理解し、向上するための具体的な方法を学ぶ。
（マネージャへの考課者訓練などによるスキルアップが大前提）社内イノベーションと創造性の奨励
社内でのイノベーションや創造的な取り組みを奨励し、従業員が新しいアイデアを自由に提案できる環境を作る。学習と成長の文化の醸成
会社全体として、学習と個人の成長を重視する文化を醸成し、それをビジネスの成功と直接結び付ける。技術の活用
eラーニングプラットフォームや最新の教育技術を活用して、柔軟かつ効率的な学習機会を提供する。多様性の促進
多様な背景を持つ従業員がお互いから学び合うことで、異なる視点やアプローチを理解し、より幅広い視野を持つことができます。
そして、この変化に対する抵抗を最小限に抑えるためには、トップダウンとボトムアップの両方のアプローチが必要で、トップマネジメントが強力なリーダーシップを発揮し、全社的な取り組みを支援する一方で、一人ひとりが学習への意欲を持ち、自己成長に取り組む必要があります。
一方、成長意欲に欠け、収奪中心の生き方から変えられない人には不利な環境を作り、速やかに外に出て行ってもらう工夫も必要でしょう。
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