2024年に入り、急上昇してきた日経平均株価。2月22日に34年ぶりとなる史上最高値を更新すると、警戒感を伴いながらも一時4万1000円台に到達！

現時点で3万9000円付近を推移していますが、未経験の価格水準ということは変わりありません。はたして、前人未踏のブル相場は継続するのでしょうか。

市場関係者やエコノミストの間でも予想合戦が繰り広げられ、年末には5万円！とする声が上がる一方で、3万6000円台に落ち着くという見方もあるようです。

それぞれの意見を裏付ける理由も真っ当で、どっちに転んでもおかしくないと思えてしまう(^^;

もとより株式市場には、いつどんなときにも好悪材料が混在しています。今なら、中東をめぐる地政学リスクの高まり、世界的なインフレ警戒、急激な円安進行、中国やロシアの動き、北朝鮮からの飛翔体・・・。

日本株式市場に悪影響を及ぼすネタをあげれば、枚挙にいとまがありませんが、これらはすべて昨日今日起こったことではありません。

つまり、これらを踏まえたうえで相場が上昇してきたということは、それを上回る好材料があったからと考えるべきでしょう。

株高要因をいくつか挙げてみると、、、まず米国マーケットの堅調な動きがあります。半導体やIT関連企業の業績期待から、日本でも関連業種の株価が押し上げられました。

また日本企業の決算でも物価高の影響をカバーする価格転嫁が進んだことやコロナ禍からの人流回復で、幅広い業種で業績好調が発表されています。

原材料価格などの高騰につながり、食料品や日用品が値上がりするため、"円安"は消費者目線では苦しいですが、業績が上向く自動車や機械などの輸出関連企業にとっては追い風です。

そもそも日本の株式市場の取引は、7割ほどが海外投資家によるものです。円安は海外の投資家にとっては、日本株の割安度が増していることになるため、ここぞとばかりに海外マネーが大量に流入しています。

さらに昨今の中国経済の不透明感から、中国への投資マネーが日本にシフトしているといいます。実際、1月には東証の上場企業の時価総額合計が、中国の上海証券取引所を3年半ぶりに上回っています。

株高要因はまだあります！日銀がマイナス金利政策を解除しましたが、当面は緩和的な金融環境を続ける方針としたことが、安心材料となり株高が維持されています。

そして、1月からは新NISAがスタートしたことで、個人投資家の市場参加に拍車がかかりましたよね。

企業自体もこれまでになく市場評価を意識し、積極的に株価対策に取り組むようになっています。その背景には、東京証券取引所による「PBR1倍割れ」の改善要請があります。

上場企業に対して発した戒厳令のようなもの！？世界に誇れる魅力的な市場を目指すため、東証は本気モードです。

しかも、これは一時的な要請ではないのだから、各企業の株価対策は継続的に実施されることになる！上場企業はプレッシャーに感じるでしょうけど、投資家にとっては大きなメリットに他なりません。

今、私たちの目の前に令和史上、最大級の投資チャンスが到来しているといっていいでしょう。

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