お詫びと言い訳

このところ3ヶ月間noteの更新をしていませんでした。私の投稿を待っていた（4名弱の）方には、お詫び申し上げます。投稿をサボった言い訳を許してもらえるのならば、私は今年の10月くらいまで、世界（特にアメリカ）は仕込みの時期だと感じていたからです。

この夏は、今までに起きた様々な情報を整理し今後の進展について考察を纏めることをやっていました。そして、最近の内外の動きから最終局面が近づいている気配を感じるようになりましたので、今後の予想を述べる良いタイミングではないかと思い、今回の投稿に至ったわけです。

軍事的な側面では、6月から始まったウクライナの反攻は失敗して兵士も武器も枯渇し、とうとう内部粛清まで始まりました。ストルテンベルクもこの戦争が始まった原因がNATOの東方拡大であることを認めましたし、ハンガリーに続いてセルビアもあからさまにNATOの方針に反発しています。中央アフリカ諸国でもフランスによる経済支配からの独立が急加速しています。

経済では、G7各国のインフレが収まらず政権支持率が軒並み低下しているのに対し、BRICSにはサウジやイランなどの加盟が認められ、ドル経済からの離脱が着々と進んでいます。ウクライナ戦争開始から1年半経ってみると、勝ち組と負け組の色分けがかなりはっきりと見えてきました。ここでNATOの親分であるアメリカで事件が起これば、西側の政府は総崩れになるでしょう。

それでは、今後の進展を「オイオイ、そこまで言っちゃって大丈夫かい」って心配されるほど、大胆に予想してみることにしましょう。

トランプ達のコンセプト

デボリューションの進行が正しいと仮定したうえで、ここまでの情勢を俯瞰すると、トランプ達はアメリカを国民が主体で運営できる新しい国（US）に作り直すことを目指していると考えられます。

その手段として、世界中に影響力を持つ通貨マフィアや軍産複合体を葬ることに力を注いでいるのでしょう。ですから、バイデンをホワイトハウスから追い出すのは、途中のイベントに過ぎないと考えるようになりました。この視点で、トランプ側の戦略を整理してみました。

では、私が考えるトランプ側の基本コンセプトと、そのように判断した出来事を挙げてみます。

1.軍が実行している世界革命

最初に申し上げたいのは、現在は世界的な革命の実施中であり、中心で活動しているのはアメリカ軍（の内部にいる愛国者のグループ）で、壮大な作戦として世界の政治・経済・軍事を根本的に改革しようとしているのではないかという認識です。

そして、この革命で最も重要なのは、金融（通貨）システムの改革であると考えます。ですから軍は、金融改革に適任であるトランプをフロントマンとして大統領候補に担ぎ出したのでしょう。

過去にトランプは、ニューヨークマフィア撲滅で情報提供者として多大な貢献をしました。これによって、彼は口が堅くて芝居ができるお茶目で信心深い愛国者であるとプロファイリングされ、タフなネゴシエーターとしての能力も評価されて、軍がスカウトしたのだと思われます。

加えて、この革命を遂行することはアメリカ一国だけでは無理ですから、世界的な規模での改革が必要になります。必然的に他国（プーチンなど）とも協調して、世界大戦に発展しないようにしながら現在の通貨システム（中央銀行制度）や安全保障体制（NATO）の解体を行っているのでしょう。ですから軍の期待を裏切らず、プーチン（MBS、金正恩など）との協力体制を組むことができたのは、トランプの大きな功績であることに間違いありません。

プーチンとの協力体制に関しては、2018年の米ロ冷戦終結宣言の時に、ネオコンの撲滅はロシアが引き受けて、通貨システムの崩壊はトランプが行うことが合意されたのではないでしょうか。これなら、トランプ自らが手を下すことなく国内の軍産複合体を排除することができますし、ルーブルを金本位制に移行させ、BRICSがドル決済から距離をおけば、暴落の影響からロシア経済を守ることもできます。

2.経営者の発想

トランプが行った外交交渉は、根っからのビジネスマンのやり方です。交渉が行き詰まった場合は、ゴリ押しをすることも妥協することもせずに、いったん損切りをします。その後、状況が変ったところで新たなディールを提案してきました。

これをアメリカ政府に当てはめると、膨大な債務を抱えて再建が不可能な会社（United States of America=USA）を存続させるよりも、倒産させて責任（国家債務）を旧経営陣に押し付けた後に新会社（United States=US）を設立する方法を取るのは、彼の過去の行動からごく自然に導き出されます。

つまり、米国債のデフォルトは計画の中に予定されていて、タイミングを見計らって必ず起きる（起こす）イベントであろうと予想しています。そして、ドル暴落に備えた新しい通貨（テキサスデジタル金貨=Texas Bill）の運用が開始されています。

3.ダメージコントロール

有能な軍人も有能なビジネスマンも徹底的なリアリストであり、100対0の勝利を期待するようなことはしません。無理に力押して早期決着を図ると敵方が暴発してしまい、大規模破壊が生じる可能性が高まります。そこで、核兵器を使えないようにしておく、ウクライナ以外（中東、東アジアなど）に戦線を拡大させない、国民に支持されない政策をあえて行わせる、国際金融資本に勝ち逃げを許さないなど、時間がかかっても敵を自壊に誘導する戦略を取る事が考えられます。

したがって、その過程で敵方の反撃や味方のミスによるある程度の損害は覚悟していることでしょう。その損害には一般市民の死傷者も含まれているはずです。実際問題として、火災・水害・爆発事故・列車脱線など、すべてのテロを未然に防ぐのは不可能です。また、一般市民だけ金融市場の暴落から守ることも出来ません。

そう考える理由として、コロナ感染拡大ではそれを利用して軍を掌握する大統領令を出したものの、ワクチン開発のワープスピード作戦では敵方（国防総省の一部、CDC、製薬業界）に裏をかかれたように感じるからです。

4.中枢部の無力化

敵方を完全に崩壊させるためには、絵になる戦術的な勝利を得るよりも、最初に中枢部を無力化することが考えられます。この場合の中枢部とは、金融（特に通貨）を牛耳ってきた大資本（通貨マフィア）と中央銀行（FRB）、そしてバイデン（替え玉）やヒラリーなど大物政治家です。

作戦の進捗状況はトップシークレットでしょうから、通貨マフィアの誰がどんな罪で逮捕されたなどの情報は出てきていません。しかし、ここ数年間の間接的な情報から判断すると、これら中枢部に対し、マネロン、人身売買、児童虐待、武器麻薬密売、殺人、汚職、不正選挙協力などをネタにした、トランプ側による制圧（逮捕、司法取引、資産没収、替え玉）は2020年までに予定通り進行し、ほぼ完了していると見ています。だからこそ、ホワイトハウスを明け渡せたのでしょう。

5.正統性の確保

　
作戦がどれほど有利な状態で遂行されていても常にプランBプランCを用意して、想定外の状況が起きて危機が発生した時の対応策を用意していることも間違いないでしょう。その場合に考えられるのは軍による実力行使（クーデター）に訴えることです。ですからトランプは、この行動を取らざるを得なくなった場合に批判を受けないために、連邦議会や裁判所が正しい対応を怠ったので軍の出動が必要であったという、法的に正しい手続きを予め済ませています。

トランプ達の今までの行動からすると、軍が前面に出てくる手段はできるだけ避けたいと考えていることでしょう。軍による革命が実施中であることを表す動きはできるだけ見せないようにしておいて、あくまでも憲法で認められた手続きで就任した大統領が出した戒厳令が先にあり、それに応える形で軍が治安維持に当たる流れを作りたいはずです。

6.空白状態を作らない準備

アメリカ合衆国はワシントンDCが機能しなくなっても、外交と安全保障以外は、各州が独自に運営することができる仕組みになっています。もしもの場合、CICトランプが戒厳令を布いても経済活動と治安維持が守られれば市民生活は維持されるでしょう。

今後の予想

以上を踏まえて、トランプ達が実行している作戦のコンセプトから導き出される、今後の展開予想を時系列で並べてみます。

1)財政破綻によってドルが暴落。政府機能の停止。金融機関の破綻。

2)下院議長就任＆弾劾決議（またはデボリューション公開）によってトランプが大統領復帰。

3)ウクライナ戦争の終結。

4)USAの破産宣言。戒厳令発布（または軍による臨時政府発足）。

5)新国家（US）での大統領選でトランプ当選。リベラル政策の法律を撤廃。

6)スキャンダル公開。（既に捜査済みの）政治家、官僚、軍産複合体、情報産業複合体、製薬会社、金融機関などが行った犯罪が裁かれる。

7)新憲法作成。USAが消滅し、USに生まれ変わる！

ポイントとなるのは、まず初めにバイデン政権下で1)財政破綻が起きることでしょう。そこからの2）3）4）の動きは、国民が混乱状態に陥っている間に素早く進めるはずです。5）の大統領選はトランプの発言通り2024年に実施されると考えます。また、現在取り沙汰されている多くのスキャンダル（汚職、小児性愛、人身売買、暗殺、コロナ、ワクチンなど）を裁くのは、残念ながら後回しになるのではないかと予想しています。まずは、トランプがUSAを破産させられる立場になることが必要です。

トランプは（軍が仕切るであろう）2024年のUS大統領選に出馬すると明言していますから、11月の投票日から逆算すると、遅くとも2024年の春にはバイデン政権は崩壊するだろうと考えています。（もっと早いかもしれません）

そして、大統領選に勝ったトランプがUSの初代大統領に就任するのは、2025年3月4日です。（キッパリ）

歴史の転換点

私の予想について、「無理無理！　仮にデボリューションが本当だとしても、そんなすぐにアメリカが終わるわけないよ」とお感じになる方がいると思います。ローマ帝国は東西に分裂してからも1000年近く存続しましたし、かつて世界覇権を握っていたスペインもイギリスもゆっくりと植民地を手放して縮小したわけですから。

でもそうでしょうか？

もし、1858年の安政の大獄が行われていた時の幕臣が、「10年後には徳川幕府が無くなる」と言えば狂人扱いされたでしょう。しかし幕府の威信をかけて始めた1864年の第一次長州征伐から1867年の大政奉還まで、わずか3年2ヶ月しか要しなかったのです。

アメリカ独立戦争こそ1776年の独立宣言からパリ条約までに8年2ヶ月もかかりましたが、フランス革命は1789年のバスティーユ襲撃からブルボン王朝の停止まで3年1ヶ月です。そして、ソビエト連邦消滅は1989年のベルリンの壁崩壊から15の国家に分裂した1991年まで、たった2年1か月しかかかっていません。つまり、国家として存続するのと政治体制が取って代わるのは別の話で、移行期間は実はそれほど長くないのです。

トランプ達の革命開始が（準備期間は不明ですが）、仮に2015年のトランプタワーのエスカレーターを降りてきた大統領選出馬表明からとすれば、すでに8年以上が経過しています。この間に革命は進行していたはずですが、表立ってのドンパチが隠されていたので、（敵方の手先も含めて）大部分の人々が気付いていなかったのでしょう。

大統領令、バイデン（替え玉）の言動、FRBの金融政策、金のフリンジ付き星条旗、軍用機の運用状況、トランプが使うダブルミーニングの単語、Qポスト、ブーメランが返ってくる民主党の行為。

それらの変化を追いかけてみると、トランプ達が中枢部を押さえた時点で実質的な革命はすでに終了していて、現在はフロントを任された下っ端の排除に掛かっているのではないかと私は感じています。金融の爆弾を破裂させる準備はすでに整っていると。

ただしこの革命は、全世界的な通貨と安全保障の再構築ですから、アメリカ一国ではなく各国の進捗状況とシンクロさせることが求められます。

これらの機が熟したことを確認してから、トランプ達は導火線に火を点けるのでしょう。

異なるシナリオ

以上、妄想ともいえる非常に大胆なことを並べてきましたが、私自身、今まで述べてきたことが全て正しいとは思っていません。しかし、大枠で近いことが起きるような気がしています。

異なるシナリオもあるでしょう。その例として、最初に暴落するのがドルではなく債権や株式であるとか、バイデン＆ハリスが替え玉であることがバレるとか、FRBに巨額のドルを刷らせて紙屑になったドルで返すとか、ウルトラCとしては、USAが存在するうちにUSが分離独立するとかも考えられます。（WOKEな国民が多数の州に、置いてけぼりを食わせることも）

しかし、ワシントンDCの政府を廃止すること、ドルを暴落させること、プーチン達と共同作戦をやっていること、今は仕上げの時期であること、これらは間違えていないと思っています。

以上、私の（非常に楽観的な）予想を綴ってみました。お付き合いくださっていただき、ありがとうございます。最後に最も心配していることを述べます。

革命成就後

それは、爆弾が破裂して西側各国の政権が吹っ飛んだ後に、誰が新しいリーダーになるか、どんな理念で政権運営をするのか全く想像ができないことです。さすがにトランプ達も他国の面倒まで見る気はないと思いますから、各国の国民が自ら考えて進んで行くことを求められるのでしょう。

真に申しわけありません。アメリカの今後についてこれだけ大口を叩いたくせに、私には日本の将来についてのビジョンが全く見えていません。戦後80年近く、アメリカ支配の枠の中でしか国家運営をしてこなかった政治家や役人が、新しい時代に対応できるとは思えません。

昨年から、予算規模拡大、海外支援金、移民受入れなど国民の支持率を下げることが明らかな（バイデンがやっていることとまるで同じ）政策を続けている岸田氏は、アメリカのコントロール下に置かれていることは間違いないでしょう。

では、どちらのアメリカにコントロールされているかですが、私はトランプ側ではないかと推測します。トランプ達の革命が世界的なものであるのならば、日本の総理大臣も西側の首脳と同様に、破滅の責任を取らされるべく、あえて国民から反発される政策を実行させられるはずです。

私は、世界の政治体制が変る際に一番最後になるのが日本ではないかと考えていました。今回の内閣改造で岸田総理は、スキャンダル疑惑を抱えた議員を数多く入閣させました。きっかけさえあれば大部分の閣僚が辞任（解任）せざるおえないでしょう。ですから、この内閣は次の総選挙で自民党（公明党）が政権を取れなくなるための仕込みのように見えます。自民党政権終了の準備が整ったことは、爆弾の破裂が近いことを意味します。

破裂が起きれば、世界の中央銀行の中で日銀だけがやってこなかった金利引上げを始めるでしょうから、利払いが増えて政府予算の30％を超える35兆円もの赤字国債は発行できなくなります。自民党が潰れた後は、財務省も増税を言い出せなくなり、各省庁は緊縮財政を迫られ、予算削減によって廃止される補助金や政府機関も出てきます。そして、政府に頼って経営をしてきた企業の倒産が始まります。

破裂後の総選挙では、当選者の顔ぶれ、政党の分裂と連立内閣、首相指名に至るまで、今までの政治の常識では考えられないことが起きるかもしれません。

寡聞にして、そのような世界的な変革期にリーダーシップを発揮できそうな人材が、現在の政治家や役人に居そうな話は聞いたことがありません。主義主張の是非は別にして、国民に向かって「私は、この政治理念で日本を復活させます」と言い切れるような政治家は現れるのでしょうか？