こんにちは、『未来を数字に』プロジェクトです。

今回は、間近に迫る消費増税に向けた事前購入計画に関して調査した結果をご報告していきます。

まず、消費増税前に何かしらの事前購入の計画がある若者（首都圏ないし近畿圏在住の15-34歳の男女）は、全体の20％となっていました。

新聞などのメディアでも報道されているように、これまでの増税前と比較すると消費行動は落ち着いていることが、この結果からもうかがえます。
また、事前の消費行動が落ち着いている分、増税後の需要の落ち込みも大きくないものと想定されます。

次にこれらについて基本的な属性別に整理してみると、性別でのみ明らかな違い（統計的に有意差有り）が確認できました。

そうです。もうお分かりかと思いますが、男性より、女性の方が事前購入の計画がある割合が高くなっていました。
具体的な割合は、男性が15.2％、女性が22.3％で、その差は約7％です。

ちなみに年齢区分別の事前購入計画有りの割合では、20-24歳層で15.8％と最も低く、15-19歳層で21.6％と最も高くなっており、その差が6％超となっていますが統計的にその有意差は確認できませんでした。

また居住地別では、ほぼ値が等しく、明らかに差がないと言えるような結果となっていました。

みなさんは、まもなく迫る消費増税前に何かを購入（新規購入、買い増し、買い替えなど）する計画はありますか？

次回は事前購入計画有りの方が、何を購入しようとしているかについて整理した結果をお伝えしていきます。

＊本調査結果の詳細についてのお問い合わせは、矢野経済研究所 未来企画室（mirai@yano.co.jp）までお願いします。