今や日本国内のみならず、東アジアからヨーロッパまで幅広い地域でソーラーシェアリング（営農型太陽光発電）への注目が集まっていますが、実のところ国内では大きく普及しているとは言いがたい状況です。

私も講演や取材を受ける際の質問として多く聞かれるのが、「そんなに素晴らしいソーラーシェアリングがなぜ普及していかないのか？」という点で、今回改めてその理由を整理してスマートジャパンの記事として掲載していただきました。

結局何が問題なのか？

上記の記事は、どちらも公開から1日以内にアクセスランキング上位に躍り出るほどを注目を集め、スマートフォン版では後編を掲載した当日に1位と2位を前後編で独占するに至りました。

それ程までに多くの方々にとって謎だったのだと思いますが、やはり一つ言えるのは「誰が発電事業を担うのか」の視点がズレていたことだったと感じます。

これまでは、農業と共存するエネルギー事業であり、農業者の所得向上が当初の狙いだったのだから、農業者自らが取り組むことが望ましいと考えられてきたことで、発電所の施工会社や販売業者も農業者にアプローチをしてきました。

しかし、発電事業には一定の投資規模が必要になることや、今後は1億kW規模でのソーラーシェアリング導入が予想されていること、農林水産省が提唱するVEMS（Village Energy Management System）の展開を考えると、地域でエネルギー事業を行う主体を確立した上での事業があるべきです。

今回の記事執筆を通じて、日本の再生可能エネルギー主力電源化に際してソーラーシェアリングをその中核に据えるためのアクションに、また一つ取り組むべき方向性が見えてきました。