もう終わりだよこの国・・・

日本がヤバい。

・少子化による労働力不足
・移民の大量受け入れによる文化摩擦
・高齢化により際限なく膨らむ社会保障費
・増え続ける財政赤字
・継続する円安
・上がり続ける未婚率
・落ち続ける出生率
・飛ばない三菱ジェット

もう終わりだよこの国・・・・

とはいえ、日本国土やそこに生活する人たちが、いなくなるわけもない。

きっと、僕が住むこの町も、古くなって過疎化して店もなくなるだろうが、おおむね３０年後もそのままだろう。

もう終わりだよこの国、、、
終わり、、、
おわり
尾張？

・・・・終わった国といえば、ソ連だよな。

ソ連は１９９１年に崩壊した。
本当に、もう終わりだよこの国だった。

しかしながら、ソ連の街やそこで生きる人たちがいなくなったわけではない。
かつてソ連だった場所にはロシアという名の大国があり、プーチン大統領のもと、元気にやっている。
ロシアは、瀕死の病人などではない。ウクライナとバチバチ戦争するほど元気である。

ソ連崩壊を参考にしながら、日本の未来予想をしてみたい。

なお、以下の動画を参考にさせてもらいました。

日本国の未来予想

①スタグフレーション

2020年のコロナ禍をきっかけに始まったインフレは、2027年になってもおさまらなかった。

食料品価格は、毎年のように上昇していき、2027年には牛丼一杯1500円、ラーメン一杯2000円になった。

もちろん、企業の賃上げは継続した。
だが、賃金の上昇が物価上昇に追いつくことはなかった。
一部の企業、一部の高給取りだけが物価上昇に見合うだけの賃金上昇を得ることができた。

大手企業の会社員の給与は、管理職であれば年収1500万円が普通になった。

その一方で、年金は増加せず、高齢者や生活保護者の生活水準は低下し続けた。

日本銀行は、利上げをしない。
日本銀行総裁は、利上げを決断できなかった。
なぜなら、依然として政府の借金が大量にある状態であり、金利を上げると日本国が財政破綻する心配があったからだ。

労働力不足により、需要に対して供給が追いつかなくなった。

スーパーの棚には空きが目立つようになり、お金があっても商品が買えない状況が頻発するようになった。

特に、地方都市では、慢性的な品不足が常態化した。

人手不足に陥った企業は、研究開発や技術開発に人員を割く余裕がなくなった。結果、日本企業の競争力は低下した。

日本企業の競争力不足により、人手不足にもかかわらず、大手企業で人員削減が頻繁に実施される矛盾した事態が発生した。

もっとも、大企業による人員削減によっても、人手不足は全く解消されなかった。
　・人手不足が主に発生しているのは、介護を中心とする労働集約型の産業だったこと
　・人員削減の対象者には独身男性が多く、彼らには貯金があり、すぐに働く必要性がなかったこと
これらの要因により、人手不足は変わらなかった。

大手企業の人員削減によって、労働力人口は大きく減っていないのに、労働する人口は大きく減ってしまう事態が発生した。

要するに、中年ニートが大量発生したのだ。

税収は増えず、国債の返済が進まなかった。

日本政府が依然として大量の国債を発行し続けるなか、日本銀行は、金利を引き上げることができなかった。

低金利により、円安が進んだ。
日本は石油や食料を輸入に頼っているので、当然のようにインフレが進んだ。

人手不足　→　競争力低下　→　円安　→　インフレ

人手不足　→　賃上げ　→　インフレ

独身男性増加　→　必要生活コスト減　→　働く必要性の低下　→　労働力不足　→　インフレ

②インフレはインフレを呼ぶ

当たり前だが、インフレがくるとわかっていれば、人は現金を価値あるものに変えようとする。
不動産、株式、ビットコイン、ドル、投資信託、米国株、などなど

この現金を”モノ”にかえる行為そのものが、インフレを加速する。
インフレがインフレを呼ぶのである。

日本国民の資産の逃避先として最も人気だったのは米国株（投資信託を含めて）だったから、強烈な円安が引き起こされた。

繰り返しになるが、日本は石油や食料品のほとんどを輸入に頼っているので、円安は強烈なインフレ圧力になる。

２０２８年には、インフレ率が２０％になった。

牛丼が２０００円、ラーメンが３０００円になった。

当然ながら、２０２０年ごろと同じように外食することは不可能になった。

餃子の王将やサイゼリアでの食事は、特別な日のイベントになった。

女性が求める男性の基準年収は1000万から2000万になった。
もっとも、2000万の給料をもらえるのは、ごく限られた一部の層であったので、婚活難民は変わらず大量に存在していた。

円安で石油・石炭・天然ガスの値段が上昇したため、電気・ガス・水道代が大幅に上昇した。

もはや、余計な消費をする余裕などなくなり、消費は大幅に冷え込んだ。

消費したくても、何もかもが高すぎて買えないのだ。

一方で、国が上限価格を据え置いている医療・介護は、給料が上がらなかった。
医療職、介護職では生活ができないことは常識となり、大量の離職者が発生した。

病院には長蛇の列ができた。
医者に診てもらうためには、1日中待たなければならなかった。
風邪や軽い腹痛程度では、病院に行く人はいなくなった。

介護施設は、人手不足で閉鎖が相次いだ。
介護が必要な老人たちは、放置された。
放置され死亡する老人は数が増えすぎて、もはやテレビニュースにもならなくなった。

物価上昇、インフレが高水準で継続するにもかかわらず、金利を上げることができない日本銀行に対する非難と怒りは、インフレ率に比例して増大し続けた。

ついに、日本政府は、利上げをしない日本銀行に対する国民の不満を、抑えることができなくなった。

日本銀行は、日本政府およびIMFと綿密な協議の末に、利上げの実行を決定した。

③インフレ退治

2030年、日本銀行がついに利上げを実施した。
利上げを実行すると、国債価格は下落する。

日銀の利上げは、日本国債をもつすべての銀行、金融機関、保険会社に大ダメージを与える。

さらに、国債価値の暴落を引き起こした以上、日本政府は新たな国債を発行することができなくなる。

利上げと緊縮財政はセットで実施しなければいけない。

さらに、利上げをしたからといって、直ちにインフレが終息するわけではない。

理論上は、利上げにより中央銀行にお金が吸い寄せられるため、市場に出回るお金の量が減って、インフレが抑制される。

だがしかし、２０００年代の日本において、いくら日本銀行が金融緩和をしてお金をバラまいても、マイナス金利を使って強制的に銀行に融資を促しても、デフレを退治できなかったように、金利を上げたからと言ってすぐにインフレが抑制できるわけではない。

それでも、インフレをどうにかするためには、金利を引き上げる以外の選択肢はない。

④崩壊

日本銀行の利上げから、わずか1年で日本経済は壊滅状態になった。

日本円は１ドル＝８００円 まで暴落した。

もともと、膨大な財政赤字を日本政府は抱えていた。

1200兆円の債務を、その半分を日本銀行に肩代わりさせることで、脆弱な借金体質の日本政府が延命していたのだ。
（２０２４年現在、日本銀行の日本国債率は54%、600兆円以上保有）

金利を上げることで、日本国債価格が暴落する。
その損失が直撃するのは日本銀行であった。

日本銀行は破産したとみなされた。
（年間損失を500兆円出しても、国家機関である日本銀行は破産しないという理屈は通る。ただ、500兆円もの損失を出しても、国の機関だから大丈夫！とはならなかった。大丈夫かどうかを決めるのは海外の投資家や日本の大衆である。）

日本銀行がついに白旗を上げやがった！
と考えた世界中のヘッジファンドから、日本円の売り注文が殺到した。

ついで、パニックになった日本国民から怒涛の円売り、ドル買いが殺到した。

ヘッジファンドからの日本円売りは、ある程度は予想されたことだった。
だから、日本銀行はIMFと協調介入の約束をしていた。
”ある程度” の円買い、ドル売り介入を実施できるようにIMFやアメリカの中央銀行と事前に調整をしていた。

この ”ある程度” を軽く超えてくるだけの、日本円の売りが殺到した。
日本政府にとって、高齢化が進んだ日本国民の円売り、ドル買いは想定外だった。（日本国民は1700兆円もの現金預金持っていた！）

アメリカ中央銀行は、理論上は無限にドルを供給し、無限に円を買い支えることが可能だった。
だが、急激かつ膨大なドルの供給は、アメリカにとってみれば、ドル相場が不安定になる懸念がある。
アメリカ政府は日本の自滅とその尻拭いにつきあう気はなく、事前に約束した規模の介入だけにとどまった。

結果、日本円は２５０％暴落した。
１ドル＝８００円 
（２０２９年のレートは、１ドル＝３２０円だった）

⑤崩壊後

大幅な円安により、食料品を含む生活必需品の価格が、わずか1カ月の短期間で２５０％も上昇した。

同時に品不足が深刻化した。

国民の生活水準は急激に低下した。

ここまで急速にインフレが進むと、現金が通用しなくなる。

人々は明日を生きるための食料と燃料を求めて四苦八苦するようになる。

街には大量の物乞いとホームレスで溢れ、数千人の人々がゴミ箱をあさって飢えをしのぐしかなかった。

街のあちこちに死体が転がっていた。

異次元のインフレにより、消費も異次元に冷え込んだ。

モノが売れないのだから、企業の業績は悪化し、企業の倒産が相次いだ。

企業の業績悪化により、無給の強制休暇、大量の人員削減、給料の大幅減額、給料支払いの延期が大量発生した。
もちろん、法律違反だったが、取り締まりをする労働基準監督署がまともに機能しなかった。
倒産を目の前に控えた経営者に文句をいって脅したところでどうしようもない。

日本国民の５０％が貧困ラインへ転落した。

失業率の増加、深刻な景気後退、社会保障制度の崩壊が同時に発生した。

自殺率が急増し、2022年には2万人だった自殺者数は倍以上となり、2030年には、5万人以上が自ら命を絶った。

アルコール依存症が急増した。
職や家族を失い、将来に絶望した失業者や低所得者層は、自身の健康のことなど、もうどうでもよかった。自暴自棄となって少しでもツラい現実を忘れようと人々は必死にアルコールを求めた。

政府は、経済混乱の対処とアメリカ、IMF、EUへの財政支援要請で手一杯だった。
貧困に苦しむ国民を救済する余裕はなかった。
（なにより、公務員の給料は、実際のインフレ率に追いついていなかった。公務員は、食料品や生活必需品を満足に買うことができなくなり、汚職や賄賂、非合法ビジネスに手をだすことが常態となった。）

円安による食料価格の高騰、石油価格の高騰、インフレによる経済の混乱で、財政再建など不可能だった。

日本国債の信用はすっかり失われてしまった。

国債を発行できない日本国の国庫はすっからかんで、国民を助けようにも助けられない状態だった。

経済混乱によりまともに税収がないなかで、国債の発行もできないため、歳出は大幅に予算カットされた。

国防、社会保障、科学振興分野の予算が大幅減額された。

国家支出の減少は、国家財政に依存する公務員、警察官、年金受給者、学生、生活保護者などに致命的打撃を与えた。
極貧層の出現をもたらすとともに、国民の政府に対する信用を喪失させた。

医師の給与や病院の数も大幅削減、サービスの質は2020年代初頭と比べて信じられないほど低くなった。

賄賂または、その他正規外の支払いをしなければ、医療サービスをまともに受けられなくなった。

お金のない人は、
　①自然治癒か
　②民間療法か
　③死ぬ
しかなかった。

日本国民の健康状態は著しく悪化し、年間の死亡者数は2024年と比較して20%も増加した。

⑥犯罪組織の躍進

法、秩序および治安を扱う国の制度が崩壊したことに伴い、暴力的な犯罪が増加した。男性の殺人被害者数は１００倍に増えた。

政府に対する信頼は失われ、治安機関が機能不全になった。

そもそも、食料品が不足していおり、現金への信頼が低下した環境で、警察官に対して満足できる給料を供給することは、不可能だった。

警察官たちが、その特権たる警察力を行使して、食料品や生活必需品を確保する有り様だったから、法律を遵守しようとするモラルは消え去ってしまった。

衣食足りて礼節を知る。

高インフレによる、現金が通用しない環境において、十分な衣食を確保できる人のほうが少数派であった。

その結果、国中が無法地帯となり、老若男女問わず非合法な方法で所得を増やそうとするものが大量に現れるようになった。

チンピラや盗賊が跋扈するようになった。

国も助けてくれない、職にもありつけないなら、悪事に手を染める国民が現れるのは必然的な流れである。

犯罪組織が瞬く間に勢力を拡大した。

犯罪組織は、多くの場合2020年以降に急増した移民たちで構成される場合が多かった。自由主義・個人主義を徹底的に義務教育で教えられた日本人は団結することが難しかった。
対して、移民たちは異国で同じ言語、同じ文化を共有しており、また自由主義・個人主義の教育を徹底されていなかったため、組織としてまとまりやすかった。

中国系、ベトナム系、インド系、など様々な組織が存在したが、もっとも精強だったのはイスラム系の犯罪組織であった。
宗教と文化を共有するイスラム系組織の団結力は強力であった。

犯罪組織の構成員は、１０万人規模となった。

組織の縄張り争いにより、組織間で白昼堂々の銃撃戦やトップの暗殺事件などが頻繁に発生した。

⑦売春ビジネスの興隆

高インフレと超円安に端を発する経済不況は、企業に大ダメージを与えた。

労働監督署の機能不全により、労働権の保証が打ち切られると、職を失った国民は加速的に増加した。

特に女性は、経営不振に陥っている企業の多くが法律で義務図けられた育児手当や産休の付与を避けるために、より多くが解雇された。

２０３５年には失業者の７０％近くを女性が占め、地域によっては９０％に達するほど深刻な問題になった。

失業した貧困層の女性の割合が増加すると、自分と家族を養うために売春に頼らざるを得ない女性が増えた。

東京だけで２５万人の売春婦がおり、上位の売春婦となれば、年収で閣僚の年収の数倍を稼ぐことが当たり前であった。

若い女性が、海外に売春のため出稼ぎにいくことが一般化した。
日本国内は、みなビンボーで商売にならないのであった。

⑧氷河期世代の老後

インフレ、経済崩壊、治安の悪化により日本人男性の平均寿命は、50代に低下した。

食料品・医療品を自力で確保できなくなった高齢者は見捨てられ、放置されるようになった。

悲惨なのは、2020年に年金はあてにならないからと、老後のための貯蓄を頑張った氷河期世代であった。

現金
　インフレにより、現金価値はほとんどゼロに目減りした。
不動産
　不動産投資は、インフレにより価値がなくなるわけではないが、家賃滞納が常態化したため、利回りの回収が困難であった。
　それでも、非合法組織に不動産の権利を売却することで、あるていどのカネを確保することができた。（非合法組織は、住民から強制的に家賃や家賃に相当するものを取り立てることができた）
株式・投資信託
　日本国内への株式投資は、投資先企業の倒産が相次いだため、株券の価値がゼロになる場合が相次いだ。
　唯一、米国を含む海外への投資だけは、例外的に財産を保全することができた。

子供がいる家庭では、子供たちを頼ることができた。
子供は負債との考え方が２０２０年代までは当然とみなされていたが、経済崩壊後では、子供は老後を支えるために、もっともあてになる資産になった。

独身の多い氷河期世代は、老後のために用意した財産を喪失し、途方に暮れた。

働きたくとも、大量の若い労働者も同時に失業している状態では、どうしたって失業するはめになった。

まだ体力の残っている高齢者が、弱った高齢者を襲って物品を強奪する、氷河期世代同士の命をかけた殺し合いが、あちこちで発生することになった。

体力のなくなった氷河期世代は、おとなしく死を待つしかなかった。

感想

日本国経済は意外にあっけなく崩壊する

ソ連崩壊後のロシアを参考にしながら、日本国経済の崩壊シナリオを考えてみた。
シナリオを作成してみて、意外なほど簡単に、日本国経済が崩壊するものだと、驚いている。
非現実的な予想にならないよう、気を付けたつもりだ。

ある日、今まで通りの平和な日常はガラリと崩れ去る。
もちろん、何の前触れもなく日常が崩れ去るわけではない。

日本国には、巨額の財政赤字という、時限爆弾が存在する。これが爆発するだけで日本国の経済システムは崩壊する。

我々の生活は薄氷の上に成り立っており、年々氷の厚さが薄くなっているということだ。

老後への資産形成はほどほどに

２０２４年４月現在、新NISA制度の導入もあり、老後のための資産形成を頑張ろう！という動きがある。
日本国が巨額の財政赤字を抱えており、経済システムが崩壊する可能性が高い以上、老後にむけて、苦労して形成した資産も崩壊する可能性が高い。

無理な節約や、老後のための資産を過剰に積み立てる行為はやめたほうがよい。

たとえ経済崩壊までは至らずも、2024年までの経済トレンドが継続すれば、医療水準や治安が続くはずもない。

だから、平均寿命は驚くほど低下する。
つまり、僕らは予想よりずっと早く死ぬということだ。

使うことができない資産を貯蓄することは、無意味である。

老後のための資産形成を、あえて頑張る必要などない。

まとめ

日本国の経済は、インフレによって崩壊する。

最終的には、
１ドル＝１０００円
を超える円安が発生する。

インフレ退治のためには高金利政策が必要だ。
しかし、日本国には巨額の借金があり、高金利政策をした瞬間、経済が崩壊する。

だから、いったん発生したインフレを止めることができない。

経済が崩壊すれば、食料・生活必需品・電気・ガス・医療品が手に入らなくなり、平均寿命は短くなる。

２０２４年の平和な時代に予想するより、ずっと早く死ぬことになる。

だから、老後資金はそんなにたくさん必要ない。

必要なのは、”覚悟”だけだ。