テクニカルスキル、ヒューマンスキル、コンセプチュアルスキル。聞いたことがある方も多いかも知れませせん。これは「カッツモデル」という理論から出てきたものです。

カッツモデル

　カッツモデルとは、アメリカの経営学者ロバート・L・カッツが提唱した理論です。職位による3つの階層と3つの能力で形成されており、役職に応じて必要な能力の割合が異なります。

　3つの階層は、経営者や幹部クラスの「トップマネジメント」、中間管理職クラスの「ミドルマネジメント」、それ以外（管理職でない層）「ロワーマネジメント」に分けて考えます。

　また、マネジャーに必要な能力を、テクニカルスキル、ヒューマンスキル、コンセプチュアルスキルの3つに分類しています。
　テクニカル・スキルとは、業務を遂行する上で必要な知識・スキルです。これは、ある意味当たり前のスキルでしょう。
　ヒューマンスキルは、人間関係を管理するスキルです。目的を達成するため、相手に対し、どのようなコミュニケーション・働きかけをするかを判断、実行できるスキルとなります。
　コンセプチュアルスキルとは、起こっている事象・状況を構造的、概念的にとらえ、事柄や問題の本質を見極める力を指します。

　マネジメントレベルが低い層ではテクニカル・スキルが重要です。一方、マネジメントレベルの階層が高くなるほど、ヒューマン・スキルやコンセプチュアル・スキルの重要性が増すと考えられます。

カッツモデルを少し深掘りして考える

　カッツもモデルをもう少し深掘りして考えてみました。

組織管理の基本としてのカッツモデル

　カッツモデルは、長年にわたって組織管理の基本として利用されてきた枠組みです。このモデルは組織の階層ごとに必要なスキルを特定し、人材育成におけるガイドラインを提供します。これは人事部門にとって、従業員の能力開発計画やキャリアパス設計の際の有力な枠組みとなり得ます。
　トップマネジメント、ミドルマネジメント、ロワーマネジメントという階層的アプローチは、組織内での役割分担と責任の範囲を明確にし、それぞれの階層に必要なコンセプチュアルスキル、ヒューマンスキル、テクニカルスキルを特定することができます。このモデルは、組織の効率性と効果性を高め、人材育成においてもガイドラインを提供します。

枠組みを超える対応が必要

　現代の組織においては、カッツモデルのような階層的アプローチは時に制約を生じさせる可能性があります。現代のビジネス環境では、柔軟性と適応性が要求され、リーダーシップやスキルの要件が迅速に変化することがあります。したがって、もっと流動的で革新的なアプローチが求められています。例えば、テクニカルスキルだけでなく、ヒューマンスキルやコンセプチュアルスキルもロワーマネジメント層に求められるケースが増えています。　　
　人事部門が従来の階層ベースの思考に固執することなく、個々の従業員の特性やポテンシャルを考慮し、より柔軟な人材管理を行う必要があることを示唆しています。例えば、ロワーマネジメント層でもヒューマンスキルやコンセプチュアルスキルを重視するなど、多様なスキルセットの発展を促すことが重要です。

キャリアパスとの関係

一般の従業員にとって、カッツモデルは自分のキャリアパスを考える上で非常に有用です。自分が今いる位置で何が求められ、今後どのようなスキルを身につければ昇進やキャリアアップにつながるかが分かりやすくなります。特に、どの階層でどのスキルが重要かを理解することは、自己啓発の方向性を定める上で役立ちます。
　人事部門としては、このモデルを活用して従業員の自己啓発やキャリア開発をサポートすることができます。

個別ニーズへの対応

　このモデルはあくまで一つの枠組みに過ぎません。実際の職場では、多様な人材がおり、一人一人が異なる強みや能力を持っています。カッツモデルを厳格に適用することで、個々の能力や潜在能力を見過ごすリスクもあると思います。また、柔軟な思考や創造性のような、このモデルではカバーしきれない重要なスキルもあると思います。
　個々の従業員が持つ多様な強みや潜在能力を見落とさないようにするために、人事部門は個別のニーズに対応する柔軟性を持つ必要があります。また、創造性や柔軟な思考など、モデルではカバーしきれないスキルにも注目し、それらを育成する取り組みも重要です。

まとめ

　カッツモデルは、組織の階層ごとに求められるスキルを明確にすることで、人材育成や組織管理に役立つ一方で、現代の変化するビジネス環境においては、その適用に柔軟性が必要であるという意見があります。また、従業員個々の特性や能力を十分に考慮することの重要性も指摘されています。このモデルを活用する際には、これらの点を踏まえたアプローチが求められるでしょう。
人事部門としては、このモデルを参考にしつつも、組織全体としての柔軟性や個々の従業員の多様性を尊重するバランスのとれた人材管理を目指すべきでしょう。