皆さんは、文系と理系の区分に疑問を抱いた事はありませんか？

理系か文系か」という二分法は、21世紀の社会にそぐわない。
科学技術と社会課題が複雑に絡み合い、解決には多様な視点と知の融合が求められる時代において、旧態依然とした文理区分はイノベーションの障壁となっている。

生物学者で起業家でもある高橋祥子氏は、
文理融合の必要性を訴え続けている。氏は、学生時代の専攻で先端技術を学ぶ意欲を制限される人が多い現状を問題視し、科学技術が必須な現代社会において、文理区分は時代遅れだと指摘する。

日本の教育システムは、明治維新以降、国づくりに直結する人材育成を重視し、実学に重きを置いてきた。
その結果、法学部は官吏育成、工学部は技術者育成に特化し、文理区分が生まれた。

1918年には、高等学校令に文科と理科の区分が導入され、戦後は高度経済成長期における「型にはめた」人材育成の影響で、文理区分はさらに深まった。
偏差値主義の受験競争も加わ, 文理選択は低年齢化し、幼い頃からアイデンティティを縛るようになってしまった。

科学史家 隠岐さや香氏は、
中学受験塾で文系・理系選別が行われている現状に警鐘を鳴らす。子どもは本来、多様な知的好奇心を持ち、可能性を秘めている。文理区分は、その可能性を狭めてしまう。

1959年、英物理学者 C.P.スノーは
「二つの文化と科学革命」と題する講演で、文理の分断に警鐘を鳴らし、学術界で論争を巻き起こした。65年経った今も、日本の教育現場には文理の壁がそびえ、科学技術の発展とイノベーションを阻んでいる。

21世紀の課題解決には、自然科学と人文・社会科学の融合が不可欠である。
地球温暖化や感染症対策など、複雑な問題には、多様な視点と知の協働が必要だ。

筑波大学 永田恭介学長
は、入試改革を通して、「文系か理系か」ではなく、「学問を希求する力や思い」を評価する教育システムの構築を目指している。

未来を拓く教育改革は、文理融合から始まる。
文理区分を廃し、個々の可能性を最大限に伸ばせる環境を整備することで、真のダイバーシティーを実現し、イノベーションを起こせる人材を育成することができる。

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