文責：内田真生

本記事は、全4回連載『北欧の義務教育～事例紹介』のうちの一つです。
前回「1.北欧の義務教育～事例紹介」でも述べたように、今やICTは我々の生活また学習環境の一部になりつつあります。北欧では、どのように導入され、使用されているのでしょうか？

北欧諸国のICT学習環境の変化

2019年から世界的影響を与えているコロナウイルス感染を経て、世界的、特に先進国において、義務教育へのICT利用が加速した。デンマーク、フィンランド、スウェーデン、ノルウェー、エストニアの北欧諸国は、電子政府の整備を含む、様々なICT成熟度インデックスにおいて、上位にランキングされることが多く[1]、デジタルトランスフォーメーションが進んでいる国であると言われている。そのため、義務教育においてもICTの導入が進み、全児童や生徒が一人一台のパソコンやタブレットを使って、教室や家庭で学習を進めている姿を想像する方も少なくないのではないだろうか。

OECDの「図表で見る教育2021（Education at a Glance 2001）[2]」によると、1998/1999年時点で、前期中等教育において学校でコンピュータを利用する生徒の割合は、デンマークで93%、フィンランドで86%、ノルウェーで79%、日本は67.0%であった（スウェーデン、エストニアのデータはなし）。OECDの2015年のレポート「Students,　Computers and Learning Making the Connection[3]」では、2012年時点の学校の学習に関連する15歳の生徒のICTの利用状況がまとめられている。この調査では、生徒が学校でコンピュータを利用する割合は、デンマークが86.7%（2009年比：-6.3%）、フィンランドが89.0%（2009年比：+1.6%）、ノルウェーが91.9%（2009年比：-1.1%）、スウェーデンが87.0%（2009年比：-2.1%）、エストニアが61.0%（2009年比：+5.2%）であり、日本は59.2%（2009年比：0.0%）であった。更に、同レポートでは、2012年時点の15歳の生徒が学校の勉強のために最低1週間に1回以上のインターネットを利用している割合を調査している。学校内／学校外でのインターネット検索をしている生徒の割合はそれぞれ、デンマークでは80.8%／74.3%、フィンランドでは34.9%／28.3%、ノルウェー69.0%／68.8%では、スウェーデンでは66.6%／58.5%、エストニアでは28.9%／64.0%、日本では11.3%／16.5%の生徒が行っていた。

前期中等教育のみのデータとなるが、北欧では約10年前から学校におけるICT環境を整備していること、しかし、必ずしも全ての国や学校でICTデバイスやインターネットを利用した学習を行っているわけではないことが見て取れる。一体のどのようなICT学習環境を整備し、どのように使用しているのだろうか？

本稿では、デンマークとエストニアを事例として、教育関係者のインタビュー結果をもとに、義務教育におけるICTを利用した学習環境の整備の方法と状況について紹介する。

デンマークのICT学習環境

デンマークでは、6歳の0年生から9年生（人によっては10年生）までの約10年間が、初等・前期中等教育であり義務教育となる。学校は、校長、教員、保護者の代表による合意制で運営されている。教員は、国が発行する各科目のテーマ毎の達成目標等を記載した「カリキュラムガイドライン（Curriculum guidelines）[4]」を遵守することが法的に義務付けられているが 、自治体、学校、教員に多くの裁量権が与えられている。そのため、学校毎に学習指導方法が異なり、それぞれが特色を持つ。学校へのICT導入についても同様に、学校と教員が授業や課外活動等の詳細を決めている。ただし、戦略・方針等の大枠は国策として形成され、方針の詳細化、システムの提供、監督の責務を自治体が負っている。

学校教育へのICT導入は、2度にわたる大きなIT国家戦略により実現されてきた。はじめに、2011年の電子政府戦略「eGovernment Strategy 2011-2015」の一環として、ICTインフラの整備、デジタル学習市場の充実、必要なコンピテンシーと知識共有、ICT基盤学習（ICT-based learning）に関する研究が行われた。この時、国は約5億デンマーククローネ（DKK、約89億円）を予算として確保し、公的インフラの整備と通信とデータ転送の確実性を高めるITの公的基準を設定した。自治体は、Wifiやハードウェアの設置、学習管理システム（Learning management system）やプラットフォーム（Cooperation platform）の構築を行った[5]。そして、2016年、上記の継続戦略と言える電子政府戦略「Digital Strategy 2016-2020[6]」では、人々がデジタル化された社会を生き抜くために、「デジタル・コンピテンシーと文化」が必要とされた。各自が情報や知識を検索・収集・分析するためには、デジタルソリューション、ツール、オンラインプラットフォームを使用できる能力やデジタル・コンピテンシーを有する必要がある。子どもや若者たちは課題解決のためのツールとしてICTを利用し、インターネットの可能性と制約を認識した上で、常に安全で責任あるデジタル行動を示すことが求められた。
これらの戦略の結果、2019年には75%の学校でWifiがほぼ問題なく接続され、自治体や学校により異なるものの、①生徒1人に対し1台のデバイス配布、②生徒2人に対し1台のデバイス配布、もしくは③BYOD（Bring Your Own Device）による生徒個人のデバイス利用のいずれかの形式で、生徒の学校におけるICTデバイスの利用がなされるようになった[7]。

様々な遷移を経て、現在はデジタルインフラとして、生徒、保護者、教員、学校やデジタル学習リソースをつなぐ「Uni-Login[8]」と呼ばれる個人単位のウェブベースのデジタルIDが、児童教育省（Ministry of Education and Children）下のIT・学習庁（Agency for IT and Learning）により整備されている（図1）。

図1. Uni-Loginの概要[9]
（筆者による日本語訳追加）

Uni-Loginは、デンマークＩＴ教育委員会（The Board of IT and Learning）の学校基本データと連携しており、個人の機密情報を除く、ユーザーの氏名、メールアドレス、電話番号、CPR番号（国民識別番号）等が管理されている。Uni-Loginの導入により、国家試験、幸福度測定、各学校の学習管理システム、保護者を含む関係者のプラットフォーム、オンライン教材の利用等が可能になった。Uni-Loginにより運用されているシステムに、生徒の学習管理システム「MinUddannelse.dk[10]」と、国内多数の学校が使用している、学校と保護者とのコミュニケーションプラットフォーム「Aula[11]」がある（図2）。いずれも国の指針に基づき、自治体の決定により学校単位で導入されている。MinUddannelse.dkは、生徒の科目毎のゴール設定、その進捗の確認、評価の記録に、Aulaは、保護者による自分の子どもの学習の進捗状況の確認や、担当教員や学校との連絡に使われている。また、デジタル化されたオンライン教育素材の選択肢も多い。前述したように、学校や教員により使用される教育素材は異なるため、数学学習に無料オンライン教材「Kahn Academy（カーンアカデミー）」や数学学習支援ソフト「GeoGebra」を導入する学校もあれば、英語の自主学習にクイズ形式のスマートフォンアプリ「Duolingo」を使用する教員もいる。

図2. Aulaの画面イメージ[12]

2019年に児童教育省から示されたICT利用の学習における課題は、「ICT利用による学習への効果の研究」「学校での携帯電話やタブレット使用ポリシー」「GDPRコンプライアンスやデータ倫理」「学習素材の質と概要」「教員のITコンピテンシー」であった。特に、教員のITコンピテンシーについて、「学校が技術理解力（Technology comprehension）を求めているにも関わらず、教員や教員養成関係者のコンピテンシーの深さと正確性が不足している」としている[13]。しかし、具体的な国の指針は出ておらず、教員からの不満の声も上がっている。現状は、教員が追加教育として外部講習を受講する、学内で自主的ワークショップを開く、ICTに知見のある教員を中心にサポートチームを作る等、労働時間に制約がある中で自助努力を繰り返し、質の高い教育を行っている。

このように、デンマークでは、国家戦略の一環として義務教育におけるICT環境の整備を行っているが、デバイスの導入やデジタル教材の利用に固執している訳ではない。教育省の担当者によると、デンマークの教育における主軸は「子供たちの学習を強化すること」にあるという。2016年の国家戦略において、現児童教育相（Minister for Children and Education）パニラ・ローゼンクランズ＝テール（Pernille Rosenkrantz-Theil）は、「子どもたちが学ぶ上で、従来の紙による学習方法とデジタル化された学習方法の両者をどのようにブレンドすれば、最大の効果を発揮できるか」を重視しており、現在も継続している。そのため、デジタルツールを使った教育は導入されているものの、同時に、自然の中や公共施設で身体を動かしながらの学習（図3）や、学校、図書館などの公共機関や家庭において、紙の教科書、ノートやペンを使った学習に取り組む子供たちの姿を多く見かける。

図3. 図書館の外でサッカーボールを使って体を動かす子供たち

デンマークでは、生徒の学習に関係する情報を共有・管理しやすくするインフラ整備がなされているものの、デジタルツールや素材の利用偏重ではない、アナログとデジタルが共存する「教育目的重視」の学習環境であるといえる。

エストニアのICT学習環境

エストニアは電子国家として有名であるが、その背景には、1991年のソビエト連邦からの独立回復がある。この年、エストニアは独立国家となったものの、1990年代を通し、国全体が貧しく、人々の生活は苦しかった。このような状況の中、エストニアは国策として「デジタル改革」を遂行し、国の全ての公共サービス情報をデジタル化し、中央情報システムを構築した。これがe-Estoniaであり、国民一人一人にデジタルネームと呼ばれるID番号が付与され、各人の不動産や取得免許等の情報がシステム上に登録されるようになった。

また、エストニア政府は学習・教育・研究分野に最新テクノロジーを導入すると共に、国民全体のデジタルスキルの向上を目指した複数の国家戦略を実施してきた。1997年に政府主導の学校向けICT（Information and Communication Technology）戦略「タイガー・リープ・プログラム（The Tiger Leap program）[14][15] 」が開始され、学校のICTインフラ整備とICTを使った教育方法を実践できる教員の育成が行われた。1999年に欧州委員会（European Commission: EU）により、欧州の情報化社会への移行を加速させるための政治的イニシアチブ「eヨーロッパ・イニシアチブ（eEurope initiative）[16]」が立ち上げられた。エストニアは、このイニシアチブに従い、2001年に複数の独自のイニシアチブ（プログラム）を立ち上げた。

その1つが、公立学校に新たなカリキュラムとICT戦略プランを導入する、通称「タイガー・リープ・プラス（Tiger Leap Plus）[17]」と呼ばれるタイガー・リープ・プログラムの改訂版の戦略プログラム「エストニアの学校におけるICT：2001-2005年開発計画（ICT in Estonian Schools: The Development Plan for 2001-2005）」である。このプログラムのゴールの1つが「教育における管理情報システムの効果向上」であり、教員による生徒の「日々の記録」の共有と管理の方法が検討された。煩雑になっていた管理業務を整理する学校管理ツールの開発がなされ、エストニア全土の希望する複数の学校に順次導入された。導入対象となった学校では、学校管理ツールの導入により、紙ベースの学級日誌・日々の記録（class diary/journal）が廃止され、生徒、保護者、学校また監督機関（supervisory bodies）の情報をまとめて管理できるようになった。

更に、エストニア政府と企業により、ルック＠ワールド・ファンデーション（Look@World Foundation）[18][19]が設立され、ICTスキル、ICTに関連した課外活動またICTの安全な利用に関するプロジェクトへの支援（資金提供）が行なわれた。この組織の目標は、インターネットやICTの利用を推奨・普及することにより教育、科学、文化を支援し、公益に貢献することであり、この活動を通じて、エストニアの生活の質（quality of life）と欧州におけるエストニアの競争力の向上を目指した。このファンデーションが支援したイニシアチブ（プロジェクト）は、インターネットや電子サービス（e-Service）に関連したものであった。学校管理ツールの開発や、高齢者向けコンピューターコースの提供を行うだけでなく、国内のインターネット・アクセスポイントや図書館を開設することで、人々にコンピューター利用を促すと同時に、トレーニング支援を行った。

現在、エストニアの学校管理ツールを導入した学校では、「eKool[20]」と「Stuudium[21]」のいずれかが使用されている。このうち、80%以上の学校で使用されているeKoolは、2002年に国内4つ学校のニーズに基づき、民間および公共部門から資金提供を受けたルック＠ワールド・ファンデーションのイニシアチブの1つとして開発された。

eKoolは、幼稚園から高等学校を卒業するまでの13年間の教育期間（K-12）を対象に、生徒の学習・教育体験の改善を目的とした、学校の情報管理・分析ウェブアプリケーションである（図4）。これまで複数回の改訂がなされ、エストニア国内だけでなく、世界490万人が使用している。eKoolでは、各生徒の入学申込書の提出時から卒業時までの形成的評価を含む成績概要、宿題、学習教材、授業概要、出席状況、最終成績といった情報が管理されている。また、生徒のパフォーマンスの分析だけでなく、教員と保護者間のメッセージのやり取りや、クラスのスケジュールの確認等も行われている。学校情報がシステム上で共有されることにより、保護者は自身の子供の学校での進捗状況を把握し、教員は管理業にかかるコストを削減し、監督機関は管理下の学校で起きている事象を把握することができる。

図4. eKool画面例[22]

このようにエストニアでは、学校のICT環境が十分に整備されている学校とそうでない学校の違いがある。また、ICT環境が整備されていたとしても、その全ての学校や教員がICTを利用した授業を積極的に行っているわけではない。

1～9年生（7～15歳）が学ぶタリン市内の科学中等学校は、eKoolが導入され、学校のICT環境が比較的整備されているが、「生徒が自分自身の手を動かすことで学びが深まる」という考え方のもと、大部分の授業でICTデバイスを利用していない。また、学校内でのスマートフォンの使用、個人PCの持ち込みを原則禁止している。ただし、エストニアも教員により授業方法が異なるため、教員の指導のもと、必要に応じたスマートフォンの利用や個人PCの持ち込みが許可されている。
この学校が生徒のために所持しているデバイスは、移動式PCセット4台とタブレットセット1台のみであり、学校外への貸出を原則行っていない。また、宿題や課題の確認・提出を含む家庭での学校管理ツールの利用は、各家庭に最低1台はPCがあることを前提としている。例外として、自宅に1台もPCがない場合に限り、PCの貸与を行うことにしているが、実際にそのような事例はない。
学校でICT導入を行っているにも関わらず、授業であまり利用しない理由について、インタビューに協力してくれた英語教員は、「初等・前期中等教育の生徒にとって大切なことは、自分の手や体を使って脳に刺激を与え、物事を理解し、本質を学ぶことである。物事の本質を学ぶ上で、ICT利用に焦点を当てることはあまり重要だと思えないし、そのために学校内で1人1台のデバイスが必要だと思えない。」と答えてくれた。

エストニアは、全ての学校内のICTインフラが整備されているわけではない。また、ICT環境が整備されている学校でも、全ての教員がICTを十分に利用していない。詳細のデータがあるわけではないが、前述の15歳を対象とした統計では、学習のために、61.0%の生徒が学校内でコンピュータを利用しているにも関わらず、1週間に1回以上のインターネット利用が、学校内で28.9%、学校外で64.0%であると答えていた。ここからも、上記のタリン市内の科学中等学校だけでなく、多くの学校が教育目的と物事の本質を学ぶことを重視しており、生徒が知識を蓄え、考える力をつける方法として、紙とペンによるアナログ学習を大切にしていると言えるだろう。

まとめ

北欧2ヵ国（デンマーク、エストニア）の義務教育におけるICTを利用した学習環境の整備状況を確認した。2ヵ国と少ない事例数であるが、いずれの国も10年以上の歳月をかけ、国策としてデジタルインフラや電子政府を整備する中で、ICT学習環境を整えていた。そして、子供たちの学習成果や進捗状況をデジタルで記録し、生徒本人や担当教員を含む関係者間での共有するシステムの導入を行っていた。しかし、授業におけるICTの利用度は、学校や教員により異なっていた。

教員を含む複数の教育関係者が主張していたのは、「ICTは学習ツールの1つに過ぎず、最も大切なのは、子どもたちに、より良い教育を行うことである」ということだ。
ICTデバイスを利用できるようになることは、いずれの国でも重視されるスキルである。しかし、必ずしも「教育」されるものではなく、特に子どもは遊びやコミュニケーションを通じて、自然とそのスキルを習得している。また、学校において、子供たちが同一ツールを使用することは重要ではなく、無理ない範囲で使えるものを使うというスタンスを取っていた。言い換えると、多種多様な家庭環境を持つ生徒が共に学ぶ学校において、生徒によりそのツールが使いやすいか否かが異なる環境で、同じものをわざわざ準備する意味はあまりないと考えているのではないかと思われる。

同じツールを使用することを「平等」という人もいるが、本来目的とする学習内容をツールを利用して習得する「平等な機会」を全ての生徒が持つことの方が重要であろう。
北欧の特徴と言われる「平等」とは、皆が同じものを同じように手に入れ使用することではなく、各人にあった方法で必要なものを会得することなのだろう。

次回のテーマは「3.アクティブラーニング実践方法とは？」です。
2016年頃から本格的に、義務教育にアクティブラーニングを取り入れているフィンランドとデンマークの事例を紹介します。

参考文献

[1] World Economic Forum. (2020). THE NETWORK READINESS INDEX 2020 Accelerating Digital Transformation in a post-COVID Global Economy. https://networkreadinessindex.org/wp-content/uploads/2020/11/NRI-2020-V8_28-11-2020.pdf
[2] OECD. (2001). Education at a Glance 2001. https://www.oecd-ilibrary.org/education/education-at-a-glance-2001_eag-2001-en
[3] OECD. (2015). Students, Computers and Learning MAKING THE CONNECTION. https://www.oecd-ilibrary.org/docserver/9789264239555-en.pdf?expires=1632959524&id=id&accname=guest&checksum=D002A7CB75DCF6E23AFD2EC470F08ADB
[4] Ministry of Children and Education. Subjects & Curriculum. https://eng.uvm.dk/primary-and-lower-secondary-education/the-folkeskole/subjects-and-curriculum
[5] Togo, F. (2019). Development of digitalization in the schools - insights from Denmark. https://www.danskeforlag.dk/media/1782/finn-togo.pdf
[6] Agency for Digitisation. (2016). Digital Strategy 2016-2020: A STRONGER AND MORE SECURE DIGITAL DENMARK.https://en.digst.dk/media/14143/ds_singlepage_uk_web.pdf
[7] Togo, F. (2019). Development of digitalization in the schools - insights from Denmark. https://www.danskeforlag.dk/media/1782/finn-togo.pdf
[8] Styrelsen for It og Læring. Unilogin. https://www.stil.dk/administration-og-infrastruktur/unilogin
[9] Togo, F. (2019). Development of digitalization in the schools - insights from Denmark. https://www.danskeforlag.dk/media/1782/finn-togo.pdf
[10] MinUddannelse. https://www.minuddannelse.net/Home/Forside/#ATHS
[11] Aula. https://www.aula.dk/portal/#/login
[12] netcompany. (2018). Aula Funktionalitet Delleverance 1 og 2. https://docplayer.dk/87945185-Funktionalitet-delleverance-1-og-2.html
[13] Togo, F. (2019). Development of digitalization in the schools - insights from Denmark. https://www.danskeforlag.dk/media/1782/finn-togo.pdf
[14] Information Technology Foundation for Education. Historical overview. https://www.hitsa.ee/about-us/historical-overview
[15] ESCWA. Tiger Leap Programme. https://archive.unescwa.org/tiger-leap-programme
[16] European Commission. Prodi launches "eEurope" Initiative to accelerate Europe's transformation into an Information Society. https://ec.europa.eu/commission/presscorner/detail/en/ip_99_953
[17] Laanpere, M. (2001). Tiger Leap Plus – an ICT Strategy for Estonian Schools, 2001 – 2005. Baltic IT&T Review #24. http://www.ebaltics.com/doc_upl/Laanpere.pdf
[18] European Commission. Estonia launches own eEurope initiative. https://cordis.europa.eu/article/id/16410-estonia-launches-own-eeurope-initiative
[19] ESLplus project. ROLE BASED WEB APPLICATION TO MONITOR STUDENTS' ACHIEVEMENTS AND ATTENDANCE IN THE SCHOOL. http://eslplus.eu/role-based-web-application-to-monitor-students-achievements-and-attendance-in-the-school
[20] eKool. https://www.ekool.eu/#/
[21] Stuudium. https://stuudium.com/en/
[22] eKool. THE K12 LEARNING SYSTEM FOR SMART SOCIETIES.