JPTが2021年1月に設立されてからもうすぐ3年が経ちます。
本記事では、現役員の皆さんにJPTの設立から現在までを振り返っていただき、これからのJPTを担う方々に向けての想いを語っていただきました！

一人目は、社長の成川さんです。
全5回でインタビュー内容をお届けします。
 
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・ 第1回：設立の経緯と想い（本記事）
・ 第2回：現状と今後の課題
・ 第3回：社長に求められる役割と責任
・ 第4回：社長の仕事の面白さと大変さとは？
・ 第5回：将来のJPTを担う人たちに向けて

                                                                        （執筆：JPTアンバサダー ぽり）

－2021年にJPTが設立されてからもうすぐ3年が経ちますね。改めて、設立の経緯をお伺いできますでしょうか？

日揮パラレルテクノロジーズ株式会社（以下、「JPT」）」は、「障害の有無に関わらず、誰もが対等に働ける社会」を実現するために設立された会社です。

設立のきっかけは、日揮グループの障害者雇用の状況が悪く、改善の必要性が明らかであったため、根本的な解決のために特例子会社の設立が必要だったことです。ただ、せっかく新しい会社を設立するのであれば、既存の特例子会社（当時、国内に517社）とは全く異なるコンセプトの、自分自身が「こんな会社があったらいいな」という理想の会社を作りたいと思ったんです。

－どのような会社が理想だと考えたのでしょうか？

設立に向けて調査を進める中で見えてきたのは、障害者雇用の代名詞と言えるほど普及している「知的障害×単純作業」の組み合わせは、過去から連綿と続く試行錯誤から生まれた、素晴らしいベストプラクティスの一つであるということ。加えて、その分野においては求職者（障害者）と求人数のバランスが比較的取れていて、わざわざ新しく我々が参入する必要はないと思えたのです。

一方で、高度な知能やスキルを持つ精神・発達障害者が、その能力をいかんなく発揮できる場所（求人数）が、その母集団と比較して圧倒的に不足していることに気がつきました。
実は、このことに気づけたのはソニーグループさんの前身である東京通信工業社の「設立趣意書」のお陰なんです。その趣意書には、会社設立の目的が書かれているのですが、その中のひとつに「真面目なる技術者の技能を、最高度に発揮せしむべき自由闊達にして愉快なる理想工場の建設」という一文があり、これを読んだ時に「障害者雇用に足りないのはこれだ！」と。
働きたいのに働けない、高度な知能やスキルを持っているエンジニアが楽しく、熱中できる場所（求人数）を創りたいと思ったんです。

さらに、日揮グループの中に新しい働き方と業務（職域）を作ることによって、その母集団にとって魅力的な求人を作ることができれば、採用市場において圧倒的に人気No.1の企業になり、JPTが求める人材を採用できると考えました。それは、日揮グループだけでなく、日本の社会にとっても必要なことであり、意義のある取り組みだと確信し、この会社を立ち上げることを決意しました。

▼JPTの働き方（配慮・配属・制度編、業務内容編）について
JPTってどんな会社？　障害があっても、対等に働ける社会を。【会社紹介】｜日揮パラレルテクノロジーズ公式note

成川さんが並々ならぬ決意と覚悟をもってJPTを立ち上げられたことが伝わってきました。次回は設立から約3年が経った今のJPTについて伺っていきます！

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（続く）