新型コロナウイルスが2020年3月から世界中でパンデミックだなんだと大騒ぎになった時、世界中でインターネットの情報統制や検閲は「新型コロナウイルスに関する誤情報を削除します」として新型コロナウイルスが利用された。
あからさまな情報統制がYouTube、Twitter、Facebookなどで行われていたにも関わらず、当時、YouTubeのCEOは「表現の自由賞」というものを自分に受賞させて世界中で失笑を買った。

そして、2020年のアメリカ大統領選挙において不正選挙が行われたのをきっかけに、2020年11月3日の選挙開票の日から世界中の大手メディアは一気に左傾化し、情報統制が行われ、YouTubeやSNSにおける情報統制と検閲が強烈に強化されていった。
YouTubeやSNSなどで行われていた情報統制や検閲の実態は、Twitter社の内部文書が開示されたことで、単なる私企業が言論統制を行っていたのではなく、アメリカの政府機関が私企業に対して、米政府の命令通りに言論統制をするようにしろという強烈な圧力がかけられていたことが暴露されたのだった。

現在も情報統制と検閲をあからさま、かつ、大胆に行っているYouTubeが2023年6月2日に突如、「アメリカの選挙に関する誤情報の取り扱いを変更します」という発表が行われた。

このYouTubeがYouTubeの公式ブログにて発表した内容によると、規約変更したことについて、下記の通りに記されている。

・2020年のアメリカ大統領選挙（バイデンvsトランプ）を含め、過去の選挙に起きた問題を扱う動画を削除対象にしない方針を決めた
・コミュニティの保護と開かれた議論を維持することが我々のゴールだ
・暴力や世界の害を減らすことなく、政治的発言を制限するリスクが伴っていることに気付いた
・2024年のアメリカ大統領選挙が差し迫っているが、それについての検閲は検討中
・ただし、選挙日程や投票会場、有権者資格のミスリードや郵送投票の懸念を拡散することは引き続き規制対象とする

この発表を行ったYouTubeの意図を理解できるだろうか？
支離滅裂過ぎて、筆者には何がしたいのかが良くわからない。
ただ、想像できるのは、これ以上、2020年のアメリカ大統領選挙の選挙不正について、「選挙不正はなかった」と主張し続けることが出来なくなったような事情が発生したということだろうか。

相変わらず、YouTubeは2024年のアメリカ大統領選挙に向けて、「誤情報を取り締まる」として言論統制と検閲を継続することを発表している。
現在、バイデン民主党はバイデンの再選を目指して、様々な情報統制を行うと同時に、大規模不正選挙が可能となる郵送投票システムを確立しようとしている。

既に、2024年のアメリカ大統領選挙に対する不正準備はあからさまに始められている。

アメリカ民主党の大統領候補者として、ロバート・ケネディJrが立候補を表明しているが、ロバート・ケネディJrがFacebookに自身の選挙キャンペーンアカウントを登録したところ、即座に180日間のアカウントの凍結がなされた。

2021年に始まったバイデン政権は、実質的な大統領がオバマであり、たびたび米政府高官が大統領の事を誤って「オバマ大統領」と呼んでしまい、訂正する場面があった。
バイデンを再び勝たせて、実質的に「オバマ政権」を続けて左翼政策を続けることが世界の支配者たちのたくらみであることは目に見えている。

YouTubeが世界中を情報統制と検閲によって支配するための工作機関であり続けることは変わりないだろう。
それは、ジョージ・オーウェルの『1984』で「真理省」として表現された役割の一部をYouTubeが果たそうとしているからに他ならないのだ。