国連がWHO世界保健機関を使って、「来るべきパンデミックで多くの人を死なせないための対策が必要なんだ！」という口実を元に、パンデミック条約の締結が進められている。

世界中で多くの国がWHOとパンデミック条約を締結することに抵抗する中、ようやく日本でも国会議員の有志達が政党の違いを超えた集まりである超党派として連携して立ち上がり、パンデミック条約に「NO！」を突きつけるための超党派議連が立ち上がった。
まだまだ日本ではパンデミック条約の恐ろしさが知られていないことが日本が抱える一番の問題といって良いだろう。

パンデミック条約は2024年5月に締結する準備が進められており、2024年9月には世界中を独裁体制に置く準備が着々と進められている。
パンデミック条約が何故恐ろしいか、本当の恐ろしさを正しく理解しておく必要がある。

パンデミックとはそもそも、「致死率の高い危険な伝染病が劇的に蔓延する危機にある状態」を示し、一刻も早く伝染病の蔓延を食い止める対策をしなければならないという状態を指す。
このような状態になった場合、国全体、世界全体で伝染病の蔓延を防ぐ必要があるように感じるかもしれない。
だが、そもそも①本当にパンデミックと言える状態なのか、②仮にパンデミックと言える状態であるとしたとしても、そのための対策が有効かどうか、という二つの問題が発生する。
2020年から始まった新型コロナウイルスのパンデミック時は、①そもそもパンデミックではなかったことがわかっており、②新型コロナウイルス対策として行われたロックダウンや新型コロナワクチン接種が意味がなかった、むしろ何もしない方が良かったと世界中で評価されている。
にもかかわらず、WHOは新型コロナウイルスのパンデミックの教訓を一切反省せず、同じ政策を「次のパンデミック対策として条約に盛り込む」ということをわざとやっている。

そもそも、「病気が蔓延していて対策が必要だ」というのは、共産主義者が反乱分子を黙らせるために使って来た手段だ。
それは、反乱分子が病気になったと無理やり認定して、病院と言う名の独房に監禁したり、治療と称して毒薬を服用させたり注射して殺す手段に使えるからだ。

いつでも簡単に、「世界全体で対策が必要な感染症が蔓延している」と認定してしまえば、世界中どこでもいつでも自由に反乱分子を病気認定する口実ができる。
これこそが、反乱分子を無理やり黙らせることのできる世界独裁体制が出来るという構図なのだ。

パンデミック条約の一番の恐ろしさは反乱分子を病気を原因にして自由に抹殺できてしまうことだ。
WHOは現在、パンデミックとなる水準を極端に緩和して、いつでも簡単に「現在、パンデミックの緊急事態です！」と宣言できる状態にしている。
世界政府による独裁体制が完成するのは間近に迫っているのである。
抵抗できる時に抵抗しなければ、完全に奴隷となってから自由を勝ち取る道は絶望的になってしまうのである。