◆この記事のポイント

お疲れ様です！なべパパです。

私が飲食店のコンサルティングを担当する店舗について、毎週近隣の"新店閉店情報"を共有しております。

飲食店などの箱型営業においては、近隣競合店の状況は売上に直結した変化をもたらします。

そこで、今回は貴方の競合店となる"新店閉店情報"を集める方法について整理していきたいと思います。

この記事を読み終わった後には、

• 新店閉店情報を集める有用性

• 新店閉店情報を集める方法

についてわかるようになります。
では、行きましょう！

◆新店閉店情報とは

新店閉店情報とは：

　新店　　　…　新しく開店するお店のことです。
　閉店　　　…　残念ながら閉店してしまったお店のことです。
　業態変更　…　店名（やメニュー）を変えたお店のことです。
　移転　　　…　店舗の所在地を移動させたお店のことです。

実際のサンプルはコチラになります。
時間がある方は見てみてください。

他にも営業時間をまとめたりしても良いですが、短い期間に何店舗もできるわけではないので、”いつ・どこに・どんなお店”ができるのかが把握できれば良いと思います。

◆新店閉店情報の有用性

こちらのパートでは、なぜ"新店閉店情報"が大事なのか？について整理していきます。

飲食店のほとんどは箱型営業（有店舗営業）をしています。
売上を上げるためには、お客様に来店してもらう必要があります。

街に住んでいるお客様の数は1～2年の単位では、大幅に変わることはありま
せん。（※住宅開発などが進んでいる地区はこの限りではありません）

なので、広く平均的にみれば、
お客様来店数（平均）　＝　街の外食をする延べ人数　／　飲食店数
となるワケです。
この時に、店舗数が増えるということはお客様来店数が減るということになります。
もともと競合店の飲食店数が少ない場合は、よりお客様来店数は大きく減少するハズです。

新店が開店する（もしくは閉店する）という事実は変わりません。
しかし、"新店閉店情報"を把握していないと、
「最近何だか調子いいな！（もう1店舗OPENしよう）」
とか、
「急に売上が20%減少してしまった。（閉店しよう）」
などと判断を違えてしまう可能性があります。

そのため、"新店閉店情報"を把握することは有用なのです。

◆新店閉店情報の集め方

実際の"新店閉店情報"の集め方に関するご紹介です。

◆◆STEP1：食べログニューオープン

この方法で新店情報の80%は網羅できます。
食べログはお店側だけでなく、お客様側も新店を見つけては店舗ページ開設・基本情報を相互に入力していくので、一番網羅性が高い飲食店サイトです。
Googleで「〇〇〇（エリアや駅名）＿食べログニューオープン」で調べましょう。

こんな形で一覧になって出てきます。
※Python等でスクレイピング⇒CSVにできるともっと楽なのですが、まだプログラミングスキル足りないので、その方法はいずれご紹介します。

◆◆STEP2：Google「エリア＿閉店」

STEP1で網羅できるのは新店情報のみなので、閉店情報側を調べていきます。
Google検索で「〇〇〇（エリア）＿閉店」で調べましょう。
すると、松戸エリアでは「松戸つうしん」というもので閉店情報を調べることができます。※柏エリアにも「柏つうしん」というものがあります。他のエリアでは、それに準ずるサイトやコミュニティを見つけると良いでしょう。

◆◆STEP3：タウンワーク紙面

これでネット上で調べられるものはほぼ完了です。
最後に"タウンワーク"の紙面に目を通しましょう。（無いエリアの方ごめんなさい）

それは、なぜか？
お店をやるには"人"が必要。
お客様を集客する集客広告よりも、従業員を集める求人広告の方が圧倒的に掲載タイミングが早いからです。
※この手法はリクルート時代にホットペッパーへ掲載する可能性がある新店舗を探しだすために、よくやっていました。

以上の方法を定期的に実施して、常に近隣競合店の情報をキャッチできる体制を作りましょう。

まずは相手を知ることが大事です。

◆まとめ

・新店閉店情報の有用性：飲食店の売上は近隣の競合店の状況に直結し、新店の開店や既存店の閉店は自店の売上に影響を与えます。
新店閉店情報を把握することで、自店の売上動向を理解し、適切な経営判断を下すことが可能になります。

・新店閉店情報の定義：新店閉店情報とは、新しく開店するお店、閉店したお店、業態や店名を変更したお店、店舗の所在地を移転したお店の情報を指します。

・新店閉店情報の集め方：新店情報は「食べログニューオープン」で、閉店情報はGoogleで「エリア＿閉店」と検索することで得ることができます。
また、タウンワークの紙面をチェックすることで、新店の開店前情報を得ることも可能です。
これらの情報を定期的に収集し、競合店の動向を把握することが重要です。