住宅市況

先行して下落していた米国住宅セクターと不動産市況から見る現在の総まとめ

経済・株式市場を考える上でも重要な要素の1つ米国不動産の状況について整理します。


そもそも米国住宅建設セクター株価が米国株(S&P500)がベア・マーケット域に入る前から1月に天井うって崩れ始めているのですよね。

なぜ相場・経済を見る上で住宅のウォッチが重要だと思うのかについてまず書きます。(ただの一投資家の意見です。)

住宅は個人にとって非常に大きいWeightを占めるだけあって影響が大きい。

その住宅に消費者は割高感を感じていた。

住宅は売り時だと考える人の多さが米国不動産バブルと同水準だった。

所得に対して手頃な価格帯の住宅の不足があった。

金利が上昇すると不動産ローンの負担が重くなる。

また、住宅在庫のウォッチが必要な水準だった。(後述)

住宅の着工件数のピークアウトと共にリセッションがやってきたので、ウォッチが必要。

金利の上昇がきいてきた。金利や米国債についてはアメリカ部でまとめていました。

脈略なくまとめてるけど無料記事だし、いいよね!ちょっとまとめるつもりがどんだけTweetしてたんだよという量だったので時間かかる…

米国住宅建設会社大手トールブラザーズが決算で外国人投資家の買い意欲の減衰といった言及があった。

チャイナマネーが流入したことも含め住宅バブル感のあったエリアが多いカナダも以下のような感じだった。

他にチャイナマネーの影響を受けそうなオーストラリアなども。

ちなみについ先日サクソバンクが来年オーストラリアの住宅バブルが崩壊すると大胆予想している。オーストラリアは若年層のホームレス人口の増加率もなかなかだった。

オーストラリアとカナダで猛威をふるったチャイナマネーだった。

で、だいたい米国が最後に下げるといった感じなので。とはいえ、チャイナマネー云々のそれ以前からどうも減速感があった。

このように米国の大手住宅建設会社の株価は全て1月にピークアウトしている。

この時点でかなり先行して下落していたため株価が乖離していたが、ようやくS&P500の方がサヤ寄せしてきた。

これら大手住宅建設会社の雇用状況を見てみよう。

労働コストによるマージンプレッシャーについては前回ふれた

前述したように在庫状況のウォッチを従来以上に入念にしたいところ。

ここで言及したBespoke資料による住宅建設セクターのピークアウトと利上げ動向の比較はやはり面白い。実際FEDは日和って利上げ回数予測引き下げ。

住宅在庫状況のウォッチ続

ミレニアル世代はちょうど家を買うドンピシャ世代なのだが、動きが鈍い。

ミレニアル世代は5月に、住宅価格上昇の恩恵を受けなかったと、あわれみの記事で煽られる始末。

では若者はどうしているのか?といったら親族との同居率が高まっていた。最近ようやくそれが反転の兆し(住宅購入しはじめた)ところで金利上昇でクールダウン。

これをみると5月の時点で住宅建築セクターETFはトレンドライン攻防し、そして割ったのだなぁ…

消費者の所得からみて住宅価格は割高感がでてきたところで、賃料を見ても伸びが減速していた。

そういえば昨年夏にグーグル社員が「馬鹿げたシリコンバレーの賃料払いたくないからグーグルの駐車場で寝泊まりする」といったのが話題となっていた。

同エリアもようやく割高修正へ。

米国の住宅は取引がより活発な中古住宅市場が重要だが、需給を見るに新築もあわせてチェックしたい。そしてこのギャップ。

筆者は専門家ではなくただのウォッチャー投資家なので、むしろ細かい解説は補足してもらってこちらが聞きたいくらいなのだが、こんなのもある。

そういえば米国最大の不動産売買プラットフォームを運営するZillow GroupがFlip(住宅リノベ短期転売)に参入していたな…

割高な住宅価格上昇はともかく、大手米銀は不動産ローンの貸付けは2005年頃の米不動産バブルそうゆるくなかったように思える(ちょっと精査が必要、後回し)

デレバレッジはやや進んでいた。家計から移転した感じか。

このように昨年夏時点ではまだ在庫率は問題なかったようなのだが、いっきにダブついてきたというのがこの秋だった。

というわけで、今後も引き続きウォッチを続けて、有用な情報をシェアしていきたい。

昨日まとめた「下落相場の総まとめ」もいい感じにまとまってるので是非チェックしてみてください。

相場が荒れているのでマーケット状況関連の投稿が続きましたが、全体としては以下のようなスタンスでこのnoteを運営していきます。

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