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【仕事 - 思考法】コンサルタントのパワーポイントの作り方

こんにちは。
現役外資系コンサルティングファーム勤務のKohです。
今回は、コンサルタントの代名詞であるパワーポイントの作り方について説明していきます。
実際にパワーポイントを作成する際にどういう風に進めていくのかについてです。


パワーポイントを作る全体プロセス

パワーポイントを作成する際に全体では、クライアントからの依頼を起点に、以下の4つのプロセスで作成を進めます。

  1. 全体方針の検討

  2. 各章の構成の検討

  3. キーメッセージの作成

  4. 中身の作成

0.クライアントからの依頼

資料を作成する起点は、クライアントからの依頼から始まります。ないしは、クライアントの会議を踏まえて、これは作成したほうがいいなという「あったらいいな」という場合にも作成します。

その際にクライアントが何を求めているのかを正確に把握することが重要です。クライアントが求めていることを正確に把握せずに、資料を作成しても何の価値もありません。正確にニーズを把握し、的確に回答することが重要です。

1.全体方針の検討

クライアントの依頼を踏まえ、全体方針をP(パートナー)、SM(シニアマネージャー)が検討をします。
上位社が検討する理由は、2つです。

  1. クライアントとの関係値が高いため

  2. 経験値が高いため

  3. 自社が売り出したい方針を理解しているため

クライアントとの関係値が高いため

クライアント(意思決定者)との関係値が高いのは、上位者です。これまでの提案や、都度の会議等を踏まえ、かなり高い関係値を築いています。
そのため、クライアントの現状(As - Is)とどういう方向を目指していきたいか(To - Be)を深く理解しているため、クライアントのお困りごとに対して、求めている回答を正確に回答することが出来ます。

経験値が高いため

上位社の人たちは、これまでに複数の案件に従事し、いくつもの施策を施行してきた過去は伊達じゃありません。その会社にfitする正確な施策を検討することが出来ます。
上位社の中には、クライアントのいた業界の事業会社からコンサルティングファームに転職してくる方もいます。そのため、業界独自のルールやお困りごとを理解しています。
これらの経験に基づいた施策は、クライアントにとって非常に価値のあるものになります。

自社が売り出したい方針を理解しているため

上記2つは、比較的理解しやすいですが、3つ目の「自社が売り出したい方針を理解しているため」という理由も重要です。
クライアントの依頼から、次の案件につなげることも可能です。その際に、自社が強みを持っている領域の提案をすることで、クライアントから次の案件を受注しやすくなります。
少しシビアな話ではありますが、案件を獲得するためにも重要な要因です。

だからといって、クライアントの依頼に対して無理に自社の強みを押し付けることはないですし、網羅的に提案はする必要があるので、自社が強くない領域の提案ももちろん行います。


これら3つの理由から上位者が全体の方針を検討します。クライアントの依頼に沿ったうえで、自社の売り込みたい提案が出来ます。
ここの全体方針が精緻に検討できていないと、資料の出戻りが発生したり、中身がぶれたりと品質の悪い資料になります。

2.各章の構成の検討

全体方針を踏まえ、各章の構成をSM(シニアマネージャー)、M(マネージャー)が検討をします。
全体方針は決まっていても、各章の中身の方針も重要です。
ここでの重要ポイントは、各章で言いたいことが明確になっているかと、各章で切り分けが出来ているかです。

そもそも言いたいことが明確ではないと、内容がぶれます。所謂ロジカルではない資料になってしまいます。

3.キーメッセージの作成

全体方針 - 各章の構成を踏まえて、M(マネージャー)・SC(シニアコンサルタント)・C(コンサルタント)がキーメッセージを作成します。
キーメッセージとは、スライドの上部にあるメッセージのことです。

よく言われるのは、「全スライドのキーメッセージを読むだけで、すべてが理解できるようにする」です。

このプロセスはCからMまで、幅広いランクが作業します。SC・Cが作業するといっても最終的にはMをはじめとした上位者からのレビューが入るので、品質は担保されています。

4.中身の作成

最後が中身の作成です。
これまでの「全体方針 - 各章の構成 - キーメッセージ」を踏まえて、中身の作成を行います。
このパートでは、スライドの中身を作成します。
どういう中身にすれば、伝えたいメッセージを分かりやすく伝えることが出来るかが腕の見せ所です。

まとめ

この4つのプロセスを通じて、コンサルタントの資料は作成されていきます。
ただ、会社や案件によってプロセス等は異なるので、あくまでも一例にとどめて頂ければと思います。


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