ごきげんさまです。喜業家つぼです。
喜業家つぼのヘルスケアニュース何卒よろしくお願いいたします。
WHOが医療AIに関するガイドラインを発表しました。これがグローバルスタンダードになっていくと思うので、医療関係者は読んでおいて損はないと思います。そして、この医療AIに関するガイドラインを読んだ上で、進んでいる医療AI事例をみると学びが深まります。今回は、川口さんが趣味で作成してくださっているFDA医療AI2,020に関するスライドシェアのページを共有させて頂きました。是非とも、日本も今後医療AIが浸透していくので、読んでみてください。

１）WHOが出す：医療AIの倫理

AIはヘルスケアにおける躍進も顕著であり、医療者・患者を問わず、その可能性には大きな期待が抱かれている。世界保健機関（WHO）は28日、「AIの設計・展開・使用の中心に倫理と人権を据えること」を求める新たな指針を公表した。

「医療AIの倫理およびガバナンス」と題されたこのレポートは、WHOが設定した専門家パネルが2年間の協議によって得た成果をまとめたもの。WHOのディレクターであるTedros Adhanom Ghebreyesus氏は「この新しいレポートは、リスクを最小限に抑え、落とし穴を回避しながら、AIのメリットを最大化する方法を各国に提供するものだ」と述べる。レポート内ではAIの有用性に多面的に触れており、特に医療リソースの乏しい国や地域における活用が、医療格差是正に寄与する可能性などを強調している。一方で、AIの健康メリットを過大評価しないよう求めるとともに、健康データの非倫理的収集や使用、アルゴリズムにエンコードされたバイアス、サイバーセキュリティなどの問題点にも言及している。

２）FDA認可済みAI-CADまとめ2020

1. FDA approved AI-CAD 2020 31st Dec. 2020 2nd Jan. 2021 Hirokazu Kawaguchi @h_kawag
2. 本スライドは、川⼝が趣味で作り始めたAI医療機器（AI-CAD）のまとめ資料になり ます。本資料に盛り込んでいる情報は、FDAの公式データベース、企業のプレスリ リース、ニュース等より個⼈で収集したものになります。そのため、全ての製品を網 羅できていない可能性や抜け落ちている部分はあるかもしれぬこと、ご容赦ください。 また、重ね重ねにはなりますが、あくまでも趣味でまとめている資料になりますので、 解説に関しても⾄らぬ点が多いかもしれません。その際はどうぞご指導頂けますと幸 いです。よろしくお願いいたします。 2021.01.02 川⼝浩和 @h_kawag Copyright © Hirokazu Kawaguchi 2

３）会話型認知症診断支援AI　グローバルライセンス契約

株式会社FRONTEO（本社：東京都港区、代表取締役社長：守本 正宏、以下FRONTEO）は、AI医療機器「会話型 認知症診断支援AIプログラム」の米国・欧州・中国・韓国における独占的開発・販売にかかる条件について、学校法人慶應義塾（所在地：東京都港区）と合意しました。

４）食品（サプリメント含む）と医薬品の相互作用AI

アイデアを生み出すAIを開発するAxelidea(アクセリディア)株式会社(所在地：東京都千代田区、代表取締役：西田 泰士)は、Axelideaヘルスケアエンジン(食品・サプリメント×医薬品)をローンチいたします。Axelideaヘルスケアエンジン(食品・サプリメント×医薬品)は、膨大な学術論文データから、食品と医薬品の相互作用を見つけ出すことで、医療現場で生じ得る食事により薬物療法の有効性・安全性が損なわれる事態を回避するための情報源の提供に寄与します。

５）アジアの動き：医療ツーリズムと遠隔医療

日本政策投資銀行（DBJ）産業調査部が、産業のデジタルトランスフォーメーション（DX）を読み解く連載。今回は、アフターコロナのニューノーマル（新常態）を見据えた動きとして、遠隔医療を活用した「医療ツーリズム」の新たな方向性をアジア各国の事例から探る。

６）MICIN×オムロン　遠隔医療

株式会社MICIN（本社：東京都千代田区、代表取締役CEO：原聖吾、以下MICIN）と、オムロン　ヘルスケア株式会社（本社所在地：京都府向日市、代表取締役社長：荻野 勲、以下 オムロン ヘルスケア）は、慢性心不全の予防及び予後モニタリングの検証を主旨とした基本合意書を締結しました。さらに、慢性心不全患者の再入院予防に関する共同研究（以下 本研究）を7月より開始します。

７）オフィスで受診する時代

皆さん、昨年からの新型コロナの流行で、「オンライン診療」という言葉を耳にするようになったと思います。医療機関を受診せずにスマートフォンやパソコンのビデオ通話機能を用いて行う診療です。実際に体験した方もいるかも知れません。私自身は、オンライン診療にこれまであまり興味がありませんでした。というのも、オンライン診療は慢性頭痛などのごく限られた病気の患者さんにしか用いることが許されておらず、また画面越しの対話で診療が行えるというイメージが持てなかったからです。

８）コロナ渦でのオンライン診療緩和

厚生労働省は、新型コロナウイルス感染症の急拡大を受けて、2020年4月、ハイリスク薬、麻薬などの不可といった制限はあるものの、時限的に初診の患者を含め、電話や情報通信機器を用いた診療や服薬指導を可能とする事務連絡を行った。

厚生労働省の資料「令和2年10月～12月の電話診療・オンライン診療の実績の検証の結果」によると、21年1月末時点で、全医療機関数11万898機関に対し、電話・オンライン診療が実施できる医療機関数は15.1％の1万6718機関。このうち、初診から実施できるとして登録した医療機関数は7089機関、全体の6.39％となっている。これに対し、初診から実施したとして報告のあった医療機関数は、20年11月673機関、同12月632機関、実施件数は20年11月6516件、同年12月7088件にとどまった。

９）スマホで完結KDDI遠隔医療

KDDIは、ヘルスケアアプリ「auウェルネス」の機能を拡張し、薬の処方時に薬剤師から説明を受ける「服薬指導」をオンラインで提供するサービスを9月から開始する。6月から提供しているオンライン診療サービスとあわせて、受診から服薬指導までがスマートフォン上で完結するサービスとして展開していく。

KDDIは、スマホで健康管理から服薬指導まで、一貫して行うサービスの提供を、2021年9月から始めると発表した。

１０）LINEのオンライン診療

LINE 株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：出澤 剛）と、エムスリー株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：谷村 格）の共同出資により設立した合弁会社である LINE ヘルスケア株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：室山 真一郎）は、患者側がオンライン診療を利用する際に、より疾患ごとに利用シーンを把握できるよう、疾患別の特集ページを新設、第ニ弾として、本日より「こどもの体調不良」についての特集を公開しますので、お知らせいたします。

１１）小児がんのオンライン医療相談

株式会社メディカルノート（東京都港区、代表取締役CEO：梅田 裕真、代表取締役：井上 祥、以下、メディカルノート）と認定NPO法人ゴ ールドリボン・ネットワーク（東京都豊島区、理事長：松井秀文、以下、ゴールドリボン・ネットワーク） は、小児がん患児・経験者・ご家族のために、遠隔医療相談サービス「 Medical Note医療相談」を無償で利用できるプロモーションコードを2021年7月1日より配付いたします。

小児がんとは、一般的に15歳未満の子どもに起こるがん（悪性腫瘍）のことです。毎年2,000～2,500人の子どもたちが新たに診断されている希少がんです。小児がんは、大人ではまれながんであることがほとんどで種類も多いため、発症した子を持つ親がどこへ相談すればいいか迷ってしまうというケースが少なくありません。
そうした状況の中で、小児がんの支援団体であるゴールドリボン・ネットワークは、小児がんに関する治療や晩期合併症のことはもちろん、小児がん治療の中で起きるご家族の方の健康問題を含め、気軽に相談できる場を提供する必要があると考えました。特に現在、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染防止の観点から外出を控えている小児がん患児・経験者やご家族からのニーズが高いと考え、すでにオンラインでの無料医療相談サービスを展開するメディカルノートと協力することで、早期のサービス提供を実現しました。

１２）遠隔ICU

遠隔ICUサポートサービスを展開する株式会社T-ICU（本社：兵庫県神戸市、代表取締役社長/医師：中西 智之、以下「当社」）は、神戸市立医療センター中央市民病院（以下「中央市民病院」）の新型コロナウイルス感染症患者受け入れ増床に応じて、遠隔モニタリングシステム「クロスバイ」を44床分追加提供し、4月1日から運用を開始しました。すでに中央市民病院では、新型コロナウイルス感染症患者専用の臨時病棟すべての病床（36床）にモニタリング用カメラを導入しており、今回の導入によりカメラ総数80台という日本最大級のコロナウイルス感染症患者用のモニタリングシステムを稼働させることとなりました。

医療系スタートアップのT-ICU（神戸市）は集中治療室（ICU）の遠隔診療支援サービスを24時間体制で提供する。カメラ映像やオンラインでのカルテ、心電図、画像などを共有し、同社に登録する医師が離れた場所にいる医師に治療方針を助言する。

１３）カルティエが表彰する女性起業家

ジュエリーメゾン｢カルティエ｣が、女性起業家の支援を目的に創設した国際アントレプレナーシップ プログラム｢カルティエ ウーマンズ イニシアチブ（CWI）｣。

サハラ以南のアフリカ地域で受賞したセイナブ・ジェン氏は食文化を存続させる取り組みを、中東および北アフリカ地域で受賞したバシマ・アブドゥルラフマン氏は、停電に対処するためのエネルギー効率に優れたソリューションを提供。そして、東アジア地域で受賞したコリナ・ファン氏は嚥下に難がある人向けのキャンディ状の薬を生産

１４）テレメディーズ　妊娠高血圧支援

高血圧治療においてオンライン診療の利用を推進する一般社団法人テレメディーズ（代表理事　谷田部 淳一、所在地：東京都千代田区、以下：テレメディーズ）は、厚生労働省が利用を推奨するマタニティマークとのタイアップ広告を、2021年6月22日（日）から都営三田線の優先座席エリアに掲出いたしました。

　“テレメディーズ® BP（2019年度グッドデザイン賞受賞）”は、自宅や職場にいながらにしてオンライン診療を受け、降圧薬などの処方を郵送で受けることを支援するパッケージサービスです。その一部として、総合内科および内科領域別専門医、医療スタッフによる、高血圧をはじめとした生活習慣病などの内科疾患や、妊娠に関連した高血圧に関する医療相談を利用することができます。テレメディーズは、脳卒中・循環器病の一次予防として最も重要な高血圧対策を提供することにより、持続可能な社会を志向するために不可欠なサービスの開発・実装を行ってまいります。

１５）DMMピッチ　フェムテックと育児と仕事支援18社

合同会社DMM.com（東京都港区、会長 兼 CEO、亀山敬司）が展開するオンラインイベント事業は、フェムテックや育児と仕事の両立支援をおこなう注目企業18社が登壇する『DMMピッチ』を2021年7月13日（火）・15日（木）の2日間、開催することをお知らせいたします。

１６）受精杯画像AI

不妊治療における体外受精では、受精した胚から細胞を採取して正常な染色体を持つことをチェックする操作過程（PGT-A: Preimplantation genetic testing for aneuploidy）がある。その操作による胚へのダメージリスクを減らす非侵襲的な方法が近年模索されている。

１７）開業医を救うオンライン診療

株式会社幻冬舎のグループ会社、株式会社幻冬舎メディアコンサルティング（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：久保田貴幸）は、『開業医を救うオンライン診療』（鈴木 幹啓 著）を2021年7月6日に発売いたします。

１８）TXP　Medical徳島県　新型コロナウイルス情報共有システム

TXP Medical株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役：園生智弘、以下 TXP Medical）は、徳島県に対して県内の医療機関、在宅・宿泊療養施設、保健所、徳島県庁入院調整本部間での新型コロナウイルス感染症患者の情報連携の可視化を目的としてTokushima COVID-19 Alert and Rescue Essentialシステム(以下T-CAREシステム)を提供します。