イルミナティの４大家系の中に、中国系のリー一族の存在があります。

イルミナティの経済の活動拠点は、近年急激に中国にシフトしています。
これは数十年前から仕組まれていたことです。NWOは中国を世界の工場にしようとしています。

中国国内で小児性愛犯罪者（元クリントン財団の幹部）が幼稚園を経営していて、児童虐待の事実が確認されたようです。
小児の体に針が刺された跡を、地元警察が確認したとのこと。なんとも痛ましいですね。

金融エリート達は米国を見捨て、金融の中心を中国やロシアに移したいようです。
彼らの計画を上手くいかせるためには、中国経済の成長が不可欠。中国経済の崩壊は数年前から巷で噂されていますが、崩壊をさせないように食い止めているようです。

習近平も”共産党一党体制”から”独裁化”に成功させたようなので、彼等にとって中国は安泰の地になるようです。

take 1

どうやら中央銀行（グローバルエリートが所有する、紙幣を刷れる民間銀行）は、金と銀の価格が上昇するのを嫌っているようです。

一方、一部の人たちが仮想通貨の市場を盛り上げており、バブルが起きていると言われています。

金融システムが崩壊すると、ハイパーインフレが起きます。

そして、食料品や必需品を購入するには、まずは現金（ドル紙幣）が必要になります。
しばらくすると、やっと金、銀、仮想通貨が使えるようになります。

DS側も、いずれは現在の金融システムを崩壊させることを計画していますが、その後は仮想通貨や電子マネーを主流にしたいようです。

アメリカの小売業は壊滅的です。

主要メディアは、ブラック・フライデーの売り上げがかなり好調だったなどと伝えていますが、どうして売り上げが好調で、米経済が回復していると言えるのでしょうか。

店が閉店する理由は、オンラインショッピングの利用者数が増えたからだとメディアは説明しています。
しかし、オンラインショッピングの割合は（たしかに増加傾向にはありますが）、小売市場全体の10％ほどです。

アマゾンは昔からオンラインショップを運営していますから、急激に売り上げが伸びているというわけではありません。

多くの店舗が閉店している理由は、消費者の消費マインドが冷えているからです。

小売店への来客数が、前年比で4％から6％ほど減少しています。
来客数もかなり少ない状態だったのです。

現在、アメリカの一部の都市では、住宅バブルが起きています。
現在の住宅価格は、2007年～2008年の住宅バブル時よりも上昇しています。

※　都市部のバブルで、地元住民が一軒家に住めなくなり、トレーラーハウスへ引っ越したり、路上生活になる方が増えてます。
その路上生活者ですが、ソルトレイクシティでは一夜のうちに全員いなくなった（抹殺された？）、というレポートもあります。

住宅バブルが巨大化しています。
一方、他の地方都市では住宅価格が下がっています。

卸売在庫が24％も減少しました。
アメリカのGDPも下落するでしょう。
公表されているGDPは事実とは違います。

ヨーロッパとアメリカの銀行が、ストレステストを受けました。

その結果、ヨーロッパの銀行の多くが、債務超過で破たん寸前であることが分かりました。

失った資産を、現在準備している資金で補てんすることができなくなっていると言えます。

世界中の銀行はネットワークのように繋がっていますから、ひとつの銀行が破たんすれば、他国の銀行にも影響を及ぼすことになります。

中央銀行は、新たな金融システムを構築する準備をしています。

BRICSも新たな金（きん）の取引制度を確立しています。

彼等は金（きん）のベンチマークの再評価を行います。また、人民元で石油取引が行われるようになっています。

金融エリートは、我々に気づかれないようにゆっくりと、新たな金融システムを確立させています。
何年も前から、金融の中心を、アメリカから中国やロシアに移行してきました。

新たな金融システムが構築されたら、完全自由市場の仮想通貨と同じように、金や銀の価格が高騰します。