今、バイデン政権は、国内では社会主義革命を実行しながら、世界では、　西側諸国VS中露対立と言う構図を利用して、中東と極東アジアで第三次世界大戦を画策している。

安倍辞任の本音はいくつかあるが、その一つが東京オリンピック中止からの責任回避であった。

権力欲から政権を引き継いだ菅は、今頃になって、このタイミングで首相にならされた罠に気づいて、大きく動揺していることだろう。

マドモアゼル愛さんが、ユーチューブで、現政権が東京オリンピック中止を言い出せない理由を３つあげていた。

一番にカネで、二番目もカネ、そして、３番目も、やっぱりカネの問題だと。

国内外に対する公式・非公式の違約金の額が、おそらく膨大に膨れ上がっているのだろう。

追い詰められた菅政権が、強行突破を画策する中で、米国が不穏な動きを始めた。

日本への渡航禁止を発表する中で、在日米国人に対して国外避難勧告を発令している。

今、世界で何が起こっていて、それがどういう理由で起こされているのかを知る手がかりは、ダボス会議のシュワブ議長の最新刊を読むことで見えてくる。

彼の本のアマゾン・レビューから少し抜粋し、その内容を紹介しよう。

「この本の価値は未だ世界的にコロナ禍が続いていて、また政治的にも環境主義に向かっていくことが確実となっている現在の世界的な流れの本当の意味の答え合わせ的な役割にある思います。
著者自身がダボス会議の創設者で現会長である通り、グローバルエリートの総本山が自らその思想を正直に書いているということに意識を向けて読むことが前提となります。」

「まずコロナについては著者自身インフルエンザと比べて感染者数、死者数共に少なく、過去のどのパンデミックよりも被害が少ないが人々が持つ不安のせいで社会に影響を与えるウイルスになっていると書いていますが、それはあなたたちグローバルエリートがメディアを使って不安を煽っているからだろと突っ込みたくなる。」

コロナと環境主義

「この二つは生産力の破壊のために用いられていると気づかされました。
著者は本書で再分配の仕組みとしてMMT理論を評価しつつも、一度打ち出の小槌に気づいた国民がどこまでも要求することが最大の懸念だとしています。
現代では生産力が十分に高まりそれに対する通貨供給を各国政府（特に日本）が渋っているためにあらゆる経済的な歪みが生じている状態だと私自信理解していて、かと言って生産力に見合った通貨供給をすると個々人が力を持ちすぎグローバルエリートからすると管理できなくなるのが最大の懸念だということです。」

「そこでグローバルエリートが考え出したのがコロナと環境主義で生産力をあらかじめ低下させ、生産力にリミッターをかけた上で生産によって生み出されたリソースを個々人に平等に再分配しようということです。
コロナで街中のサービス業全体の生産力に打撃を与え、環境主義で全ての産業の基盤となる電力の生産力に打撃を与えるということです。
生産力の効率を人為的に悪くすることによって、新たな産業や雇用を生み出そうということだと理解しました。」

「トマピケティが２１世紀の資本で格差は戦争時にリセットされていたということを明らかにしましたが、グローバルエリートは今回の「グレートリセット」に戦争ではなくコロナと環境主義を用いたということです。
最近よく何年後に消える職業などと話題になっていますがこれは人類の生産力が高まりすぎたことで人手がいらなくなっただけであり、それ自体は何ら悪いことではないですが今の世界人口のままではやはり時間や労力を持て余した無用者階級が大量に街中に溢れ出して秩序が崩壊することは明らかです。
グローバルエリートが人口を減らそうとしている意味もやっと理解できました。」

気づいた人はつながって、生き延びる計画を一緒に実行しましょう。