2020年卒採⽤⾒込み
現時点での学生の反応（前年との⽐較）＜プレエントリー数／セミナー参加者数＞
本選考の⺟集団形成状況（想定との比較）
プレ期（採用広報解禁前）に実施した施策／効果を感じている施策
ここまでの採用活動での課題
2021年卒採⽤で注⼒したいこと
2021年卒採⽤活動の時期
新卒⼀括採⽤⾒直しの動きが進んだ場合、今後取り組みたい・強化したいもの

〜以下、全ての図の出典はディスコが発表した「採用活動の感触等に関する 緊急企業調査」より。〜

・2020年卒採⽤⾒込み

2019年卒採⽤よりも「増やす」29.0％、「減らす」9.8％で、増加傾向が鮮明。 
- 従業員規模別では、1000人以上の大手企業で「増やす」が3割超と高い（32.5％）。
- 業界別に⾒ると、 「サービス他」 が「増やす」が最も⾼い。「⾦融」では抑制傾向が⾒られる。

・現時点での学生の反応（前年との⽐較）＜プレエントリー数／セミナー参加者数＞

プレエントリー数が、前年より「減った」は約4割（計38.2％）で、 「増えた」（計32.2％） をやや上回る。 
- セミナー参加者数は、「減った」が4割を超え（計43.8％） 、 「増えた」（計25.6％） を大きく上回る。
- 「IT」で増加傾向、「⾦融」で減少傾向が目⽴つ。

【考察】
・プレエントリーはそこまで大きくは前年より下回っていないが、実際に会えた学生数が少なくなっていることがわかる。セミナーや説明会の参加数は年々落ちており、エントリーから実際にセミナーや説明会に行くかどうかの判断は、特別感があるかなど、判断基準が厳しくなっている可能性がある。

本選考の⺟集団形成状況（想定との比較）

- エントリーシート提出者や筆記試験受験者など本選考の⺟集団は「想定よりも少ない」が約半数（計49.0％）。
- 「想定よりも多い」は「IT」が最多（計29.9％）、 「想定よりも少ない」 は「商社・流通」が最多（計53.4％）。

・プレ期（採用広報解禁前）に実施した施策／効果を感じている施策

- プレ期に実施した施策として最も多いのは「インターンシップ」で7割超（74.6％）。
- 実施企業の大半が効果を実感。

・ここまでの採用活動での課題

- ここまでに感じている課題として最も多いのは「⺟集団形成」で6割超（61.5％）。 
- 続く「インターンシップ・プレ期接触からのつなぎとめ」「選考中辞退／内定辞退」はそれぞれ約5割。

【考察】
・インターンシップを開催したものの、選考に繋がらない、採用につながらないというケースが多い。インターンシップや早期接触からのフローやプロセスの設計に対して、半数以上が課題意識をもっている。

・2021年卒採⽤で注⼒したいこと

- 次年度の採⽤活動で注⼒したいことで多いのは、「インターンシップの実施・強化」（68.3％）、「プレ期の活 動の強化」（64.3％）で、いずれも6割超。早期施策を強化する動きが顕著。

【考察】
・早期接触に注力する企業が多い中、採用広報に注力する企業も増えている。伊勢半の「顔採用」やパンテーンの「動画広告」など、注力する企業はこれからも増えそう。

・2021年卒採⽤活動の時期

- 政府主導で現⾏⽇程ルールの維持が決まっているが、2020年卒採⽤より「早める」企業は26.9％。 「遅くする」は0.4％で、さらなる早期化が進む⾒込み。 
- 企業規模が⼤きいほど「早める」の割合が⾼い。「商社・流通」で「早める」が最も多く3割超（30.3％）

・新卒⼀括採⽤⾒直しの動きが進んだ場合、今後取り組みたい・強化したいもの

- 新卒⼀括採⽤の⾒直しが進められた場合、取り組みたいものは「選考時期の通年化」（42.3％）が最多。 
- 「採⽤直結の⻑期ｲﾝﾀｰﾝｼｯﾌﾟ」「低学年へのｱﾌﾟﾛｰﾁ」は、現在の実施企業は1割未満だが、今後の実施意向は3割超。

【考察】
・選考、入社時期の通年化を取り入れる動きは顕著。長期インターンシップの実施検討の割合も高く、企業の動きは大きく変わろうとしている。
・人材系の企業も変革のタイミングなのかもしれない。