2019年に設立されたTCFDコンソーシアムの調査によると、TCFD賛同や開示でメリットを感じる企業の割合は増加しており、特に顧客との関係向上に
役立ったと回答する割合が増えています。

2021年度TCFDコンソーシアム TCFD開示・活用に関するアンケート

TCFDとは、気候関連財務情報開示タスクフォースのことで、気候関連の情報開示及び金融機関の対応を検討する機関です。日本では、2018年に経済産業省が、気候関連財務情報開示に関するガイダンスを発表し、企業においてもTCFD賛同・開示が進んでいます。

気候関連の財務情報の開示が進んでいるということは、未来を見据えた経営戦略策定やリスク管理を行っているということであり、働く人にとっても重要な内容です。さらに、取り組んでいる企業は、顧客の関係向上に役立っていうという結果が出ています。今働いている企業、これから働こうとしている企業が取り組んでいるかどうか、働く個人が見極める必要がありますね。

ESG投資についての認知は広がりつつありますが、環境について企業がどのように取り組んでいるのか、働く個人としても関心をもっていきたいものです。一般的には、企業の統合報告書、サステナビリティレポート等で公開されており、有価証券報告書にて開示している企業もあります。