この２月に実施されたスーパーボウル。試合と共に毎年話題となるのがテレビ広告。30秒広告１本の放映料が6億円とも7億円とも言われています。

今年も様々な話題を巻き起こしたのですが、時代を象徴していると感じたのが仮想通貨に関する広告。仮想通貨関連で４社が出稿。内、３社が仮想通貨の取引所で１社がソーシャルインベストメントの会社。

最大の話題を提供したのが仮想通貨取引所のコインベース。放映後に巻き起こしたインパクト及びその後の炎上騒ぎについては、以前公開したこちらの記事をご参照ください。

コインベースの戦略は、QRコードを通じてサイトに誘引し、まずは口座を作ってもらうというアクションを重視した広告。

対するFTX（仮想通貨取引所）は、「仮想通貨に乗り遅れるな！（Don't Miss Out on Crypto）」という広告を実施。過去の月面飛行やウォークマン等、最初は誰もが実現不可能と思ったことを例に出し、「乗り遅れるな！」と煽ります。

もう１社の仮想通貨取引所であるクリプト・ドットコムは、「富は勇敢な者を味方する（Fortune favors the brave）」の続編を放映。続編というのは、2021年10月に同コンセプトの広告を放映し、大きな話題と批判を引き起こしたことを指しています。

第一弾は、こちら。仮想通貨を雪山登山家や宇宙飛行士になぞらえ「富は勇敢な者を味方する」と訴えた為、いくらなんでも、それは言い過ぎでしょと批判を浴びた様です。

スーパーボウルで放映された第二弾は、こちら。かなりマイルドですね。前回の反省を活かし過ぎたのでしょうか。

仮想通貨取引所３社が同時に、１億人が視聴するスーパーボウル広告にて「今こそ、仮想通貨を始めよう！」と訴えたということです。

そして、スーパーボウルに広告出稿しなかった仮想通貨取引所最大手のバイナンスは、ソーシャルメディアキャンペーンを展開。「有名タレントが喧伝する仮想通貨に騙されるな」という内容。最大手のバイナリーを選びなさいと訴えます。他社は一斉に仮想通貨市場を盛り上げようとしている中、１社だけ逆行している感は否めません。

先日、「オンラインゲームで貧困を抜け出す人々 果たしてバラ色の未来なのであろうか？」という記事を公開。そこに頂いたコメントに返信する中で、仮想通貨のメリットの１つが、「国ガチャ」に対抗できるという点ではないか？と考えるに至りました。

自国通貨が弱く不安定な国（ベネズエラやフィリピン等）に生まれた人々にとって、オンライン上で稼げる仮想通貨は、自国通貨の脆弱性に対する最大のヘッジになる。すなわち、国ガチャに対抗し得るのでは？という考え。

一方、今週、アドエイジから配信されて来たメルマガに「インフルエンサー達は報酬を仮想通貨でもらいたがらない」とありました。インフルエンサーの報酬自体、変動幅が大きく、報酬を仮想通貨でもらうということは、更にその振れ幅が大きくなる為と説明しています。

これ、インフルエンサーに限らず、自分に置き替えて、いきなり「来月から給料振込は仮想通貨にします」と言われたら「おい、おい、ちょっと待て」となりますよね？

プログレッシブ・グローサーの記事でも、米国でドルの替わりに仮想通貨が使われる様になるには、もう少し時間が必要であろうと述べています。エルサルバドルでは普通に普及しているという話には驚きましたが。

仮想通貨は国ガチャに対抗できるという大きな可能性を秘める一方、今すぐドルや円を置き替え得るものでもない。結局、「仮想通貨に乗り遅れるな！」という煽りを必要としている段階なのでしょう。

イーロン・マスク氏は、株や土地と同じく分散投資の対象、投資ポートフォリオの一部であると言っています。

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