ここまできた大都市（ニューヨーク・ロス）の大凋落の実態　〜アメリカン・ドリームは喪失した〜

中々、衝撃的なYouTube動画をご紹介します。 世界一の経済大国の米国の事態です。 これらの動画を視聴すると、米国経済の経済指標（数値）と現実は乖離しているようです。 まず、東海岸最大の都市、ニューヨークから。（英語であることはご了解下さい、映像からも理解は可能です。） 民主党が不法移民受け入れを積極的な政策としていることから、圧倒的な民主党支持のニューヨークがこのような惨状になることは予想可能でした。（全て移民の責任でない） 次に、西海岸の最大の都市、ロサンジェ

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NISAでの個人投資は、東証売買の0.2％　〜日本の株価上昇は米英ファンドによるもの〜

NISAでの投資は、1,500万人。 1週間で1,100億円の個人投資がありました。 内訳は、日本株500億円、海外株600億円です。 週間で25兆円の東証の売買に対しては、わずか0.2％です。 新NISAで上がっているのではない。 米国・英国のファンドが70％です。 2020年までは、日銀と年金基金のGPIFによる株の増加買いは停止している。 2023年からは逆に売り越しています。 その他の国内の機関投資家は一貫して売越している。 最近は日本株が上がると見

ホルムズ海峡封鎖になれば、日本はハイパー・インフレへ　〜現在、米国は世界一の原油産出国〜　

ホルムズ海峡で、タンカーが1隻でも沈めば、日本の95%の原油供給が止まります。 日本国内の石油備蓄と洋上のタンカー分を計算すると、6ヶ月後に石油が枯渇します。 そのホルムズ海峡封鎖の確率は、ゼロでないことは確かな状況でしょう。 ウクライナ・ロシア戦争もイスラエル・イランセン戦争も米国が支援していることは明確な事実です。 支援とは、武器とマネーです。 つまり、イスラエルがイランと本気で戦うかどうかは、米国次第と言えなくもない。 60項目の個別の軍事要素比較による、2

女性の浮気は発覚しにくいと言います。その理由は、日常生活において、男性(彼氏·夫)が女性(彼女·妻)を良く観察してないからです。女性の浮気のほうが分かりやすいのは、"外見"に現れるためです。それすらも気づかないのでは、浮気されても仕方ない…ということ。

「ご無沙汰」な女性の本音　〜このデータを男性は真摯に受け止めなくてはいけない〜

女性の言う「ご無沙汰」とは。 123人の調査結果、20代中心の回答です。 エッチの間隔が3カ月以上空くこと。 それを「ご無沙汰」だそうです。 では、理想の間隔は4.2 日に1回。 この統計結果に少し安堵しました。 それは、セックスレスという言葉が踊る令和の時代に、私の思っていたより若い世代（女性）がセックスに関心を持っているからです。 恋愛において、セックスはとても大切です。 何故なら現代のセックスは 「楽しむ」ため 「気持ちよくなる」ため 「愛を感じる

日本の食（中国製）が非常に心配です

黒豚が高く売れるから、白豚をペンキで塗る…などなど ここまで来た、中国製の闇。世界の工場の凋落は、想像以上に酷い実情です。 日本の食は本当に大丈夫なのか・・・。

30代以降の”婚活”が上手くいかない本当の理由　〜20代も気をつけること〜

年収1,000万円以上の独身男性は100人に1人、 年収600万円以上の独身男性は20人に1人、 年収400万円以上の独身男性は4人に1人しかいない。 そのうち、特に条件のいい男性達は、20代から30代前半で95％以上結婚させられます。 「結婚させられる」と、あえて書いたのは、本人が結婚したいというよりも、婚活力の高い女性に「攻略される」ということだからです。 条件いいと女性からモテるから、ゆっくり相手を選んで、遊びの恋も楽しめばいいはずです。 しかし、現実には、

海外移住での個人のオフショア法人設立は、金融資産2億円以上なければ作る価値はないでしょう。例えば、2億円の年利5%で1,000万円/年。資産1億（年利500万円）なら維持コストも含めると日本で納税する方がいい。

タックス・ヘイブンの現状と未来　〜住まいとしての評価は低いオフショア〜

タックス・ヘイブン（Tax Haven）は、コンピューターとつながることで、より使いやすくなった。 海外という意味の”オフ・ショア”とも言われる。 2013年時点の世界では家計の金融資産の8%がタックス・ヘイヴンです。 EU圏では12%になる。 世界に合計100箇所以上あります。 米国、スイス、ロンドンの超富裕層のためのプライベートバンクもそうです。 国内にマネーがあるわけではない。 スイスには、世界の3分の1の金融資産があるとされている。 残りの3分の2は、

欧米のREIT（リート）の破産増加　〜投資の将来リスク〜

欧米のREIT（リート）の破産が増えている。 欧米は、賃貸収入が主な収益源です。 米国は、住宅ローン残高11.2兆ドル（1,728兆円）。 商業用不動産ローン残高19.4兆ドル（2,999兆円）。 1.7倍です。 商業用不動産ローンの融資は、銀行が行なっており固定金利が多い。 ローン返済額は、5年間で400兆円でローンが不良債権化しています。 その原因は、コロナ禍で、ニューヨーク、ロス、サンフランシスコなどの大都市でリモートワークが40%に増え空室率が20%とな

温暖化対策が利権化すると、科学ではなく政治案件となる。"寒い"と無視し、"暑い"とニュースにする。 誰が儲かるのか、誰が損するのか良く考えた方がいい。