一人の会員が「わが国は法治国家であり、相手が不法を働いていて、その非を認めない時は裁判で決着をつけるべし。裁判には専門知識、時間、費用も掛かり、ハードルが高い。「国は紛争処理処理機関を用意しており、専門的知識の調査も同機関が支援するので利用しない手はない」と必死に会の重鎮を説得し始め、最後は怒鳴りあいとなった。重鎮は自分達の会の方針に背く行動は一切受け付けないか決意を持っているようです。私も同様の仕打ちを受けた経験を持っている。
降下ばいじん減少活動自体を企業も愛知県も東海市も手抜きしないと思うが関心を失ってはダメだと思います。
他地域でも会員の高齢化で活動が弱体化⇒消滅しており、仕方がないかと思ってしまう今日この頃です。