自分の身に起こったことを記事化してしまうのは如何なものかとも思ったが、このイシューについては語らなければならないなと思ったので書いていく。

この件はまたTwitter内で起こった。
これは「僕の意見表明」であり、この国には思想信条の自由が存在する以上、彼の意見も一つの意見として尊重されなければならない。

当該ツイ主様へ。
個人攻撃にならないようには最大限配慮する。
上記の通り、あなたの意見もまた尊重されなければならないものであり、本稿は「僕の意見」を表明したいだけのものであり、ここに書かれているのはただの僕の「おきもち」でしかない。
あなたのツィートのスクショは貼らないし、アカウントも晒さない。
ただ、サークル内では呟いてしまったし、文字列で検索すれば当該ツィートは特定できてしまうだろうから、100%は保証できない。
それでも、最大限配慮することはお約束する。

おこったこと

数日前、FFのFFの方のツィートにリプを返した。
元ツィートは今後の日本が選択できる道として、

絶対に効果のある少子化対策をする。
移民を入れる。
少子化を受け入れる。

のどれを選択するか、というもので、僕は
こう返した。

それに対する先方のリプライは、
「今からでも堕胎を禁止すれば、年間で14万件の子供が増えますよ」

というものだった。
僕は「ああ、これは平行線になってしまうパターンだ」と、もんにょりしながら思い、リプライを返すことはしなかった。
しかし果敢なフォロワー様が

「それでは仕方なく産んだ子供が増える。そういった子達を誰が育てようと思うのか、そして育てるコストを誰が負担するのか、子に対する責任を誰がどうとるのか」

と、僕の気持ちを代弁してくれるような引リツをしてくださった。
（個人的に賛辞と感謝を送りたい）
それに対する引リツは

「責任は産んだ人たちに決まってるでしょう？」

だった。

正直に申し上げる。
僕は一連のツィートに、憤りやら胸糞の悪さやら、なんならリアルに吐き気すら催した。

他のアカウントのリプライへの返信も同様のものだったので、彼（おそらく男性であろう）の中には、「少子化対策こそが国力の回復の鍵であり、それは堕胎を禁止することで達成可能である」という主張があるのだろう。

一面では正しい。
国力と人口に相関があるのは確かだ。
だが現代、その方法はとり得ない。
まず、まっとうな人権意識を持っていれば、この言葉は出てこないし、シンプルに人口だけが増えれば解決するかといえば、それも怪しい。
本気で言っているなら論外だし、思考実験にすぎないとしてもちょっと問題がある。
そして、印象だけで決めつけるのはよろしくないとは思うが、彼はどうも前者っぽい。

この意見について、僕がなぜそういう気持ちを抱いたのか、そして、何が問題であると感じたのか、自分の頭の整理のために以下に記していく。
繰り返すが個人攻撃の意図はない。
あくまで僕の意見の表明と、頭の中の整理のためだ。

まず現時点での僕の立ち位置だが、僕も堕胎を手放しで賛成しているわけではない。
避け得るなら避けた方がいい選択肢だと考えているし、カジュアルに行われてはならないものだとも思う。
しかしその上で、必要性がある場合にリーチできる「最後の手段」として残しておかなければならないものでもあると思う。

この位置から話を進めていく。

望んで堕胎する女性はどれだけいるのか？

まず、最初の問題はここだ。
堕胎は望まぬ妊娠の結果として行われるものだが、はたして「自ら望んで、嬉々として堕胎する女性」はどれだけいるのだろうか？
統計があるわけではない。
もしかしたらあるのかもしれないが、僕は見つけきれなかった。
しかし間違いないのは、人間は単性生殖で繁殖するようにはできていないということだ。
つまり「妊娠させた誰か」がいる。
妊娠・中絶について語られるとき、おどろくほどこの「妊娠させた側」の話がでてこない。

その相手は、当事者である女性が望んだ相手であっただろうか？
そうであったとして、行為は望んだ状況で、同意のもとで行われたものだっただろうか？
なんらかの加害によるものではなかっただろうか？

望まぬ妊娠が起こってしまう状況は、いくらでも考えられる。
無論、単純に避妊を怠っていた、対策が十分でなかったという場合もあろう。
夫婦間、恋人同士の不同意性交についてのジャッジは難しいが、明確なNOを言えない女性は、決して少なくはないと思う。
これは、前々回のエントリの男女のフィジカル面での性差とも関わってくる。

「望まぬ妊娠」の定義を、それらのいずれか（あるいはいずれも）をクリアしていない妊娠であると定義したとして、すべての妊娠の中に、「望まぬ妊娠」が含まれている確率は、それなりの割合であるのではないかと思う。

どの程度の割合なのかを調査した資料を見つけ出すことはできなかった。
しかし、ヒントとなり得るものはあった。
法務省の犯罪白書だ。

まず性暴力について。
この表からまず見えてくるのは、日本の性暴力の発生件数の少なさだ。
それはとても良いことではある。しかしそれでも、2019年の段階で6,305件発生している。
文中にもあるように、性犯罪は暗数が多い。
泣き寝入り、未遂等を含めたら、さらに数は増えるだろう。

次に、児童虐待に係る事件については、実父による強制性交・強制わいせつが１割、実父以外による強制性交および強制わいせつが３割弱。
注目すべき点は「その他」の項目だ。
ここには、未成年者拐取、児童買春・児童ポルノ禁止法違反等が含まれている。

次に、私事性的画像被害に係る犯罪(リベンジポルノ等)について。
児童買春・児童ポルノ禁止法違反が18件となっているが、やはりここでも見るべきは「その他」の項目で、ここには暴行、傷害、恐喝、強制性交等が含まれている。

実数自体は決して多くはない。
しかしここに記されているのは「犯罪白書」のデータであり、「検挙されたもの」だけである。
実際に起こっていても検挙されなかったもの、未遂に終わったものもあっただろう。
さらに言えば、ここには「夫婦間・パートナー間」の事案が含まれていない。
俗な話になるが、避妊に非協力的な男性の話は枚挙に遑がなく、男性社会では下ネタの一つとして扱われることさえある。
これらを含めた場合、その数字は跳ね上がるのではないだろうか？
具体的に出てきた数字は多いとは言えない。
それを瑣末なことと捉えるのか否かは人それぞれだし、感覚の問題である以上是非を問うようなことではない。
しかしそれでも、現実に起きていることであることは確かだ。
これらの事例は、果たして考慮しなくても良いものであろうか？

僕の周囲でも、実際の性被害にあった人、パートナーから性暴力を受けた人、それにより望まぬ妊娠をした人、実際の物理的被害にはあってはいないものの、執拗なストーキングを受けた人などがいる。
僕がそういう人を引きつける特異体質なのだろうか？
無論偏りというものはあろうけれど、こんなに偏るものだろうか？

ことほどさように、男性と女性では「妊娠」というものの重大さは隔絶している。こういう考えを持つ男性が出てくる可能性はあり得ることなのかもしれない。

見えてくる問題点

公正を期すために、僕の論を展開するにあたって不都合な点をまず述べる。
日本には「堕胎罪」が存在する（刑法212条-刑法216条）。
いくつかの罪状があるが、ここで焦点を当てるべきは「自己堕胎罪」であろう。

妊娠中の女子が薬物を用い、又はその他の方法により、堕胎したときは、1年以下の懲役に処せられる（刑法212条）。堕胎罪は母体の安全も保護法益とするため、女子自身の行為は法定刑が軽減されている。本罪は「妊娠中の女子」を主体とする身分犯である。
（wikipediaより引用）

とされる。
つまるところ、現行法では自らの意思で自分一人で堕胎を行った場合、刑法罰が課せられる。
保護法益としては、第一に胎児の保護、間接的に母体の保護も目的とされており、それが守られるべきであるという考え自体には、僕も賛成だ。
しかし、どんなものにも穴や抜け、問題点が存在する。
僕が考える問題点は以下の通りだ。

なぜ罰せられるのが女性だけなのか

堕胎罪は上記の通り、女性に課せられる罪である。
しかし繰り返すが、妊娠は女性だけでできるものではない。
かならず「妊娠させた誰か」がいる。
その「誰か」に、何の咎もないのはなぜだろうか？
なぜ、妊娠「させられた側」のみが罰せられるのか？

その女性が堕胎しようと思うに至った理由はなんであろうか？
もちろん心変わり等の理由もゼロではないと思うが、本人が合意しており、自身も望んだ妊娠であれば、そこから「堕胎したい」という思考に至るひとは、どれだけいるだろうか？

不同意性交は見えづらい

上記した、「パートナーが避妊に協力的でない」「夫婦間・パートナー間での合意のない性行為について、その事実があったと証明することが難しい」という点も大きな問題だと思う。
それらのほとんどは家庭内、あるいは密室内で起こっている。
また、児童の性的虐待についても、ほとんどは家庭内で起きているものであると考えられ、児相の介入によって初めて露見するものだ。
ドメスティックな場で起こる問題については、声を上げることで生活上の不利益を被ったり、加害側（あえてそう呼ぶ）との関係が継続的なものであるが故に、拒んだ場合に起こり得る「次の暴力」に対する恐怖というものも生じてくる。
また、女性自身がそれらが性的被害であると認識できていないパターンもある。
結果、「声を上げる」ということ自体が難しくなり、非常に見えづらくなってしまっているのではないだろうか。

性的被害による妊娠であっても堕胎のハードルが高い

母体保護法上、中絶手術には本人及びパートナーの同意が必要だ。
つまるところ、同意が得られない、あるいは逃げられてしまった場合には、本人が希望していても堕胎することができない。
これについては救済措置がないわけではなく、さまざまな事情により相手の同意が得られない場合は本人の同意のみで手術が可能ではあるが、強制性交等の被害者が堕胎を希望した場合でも、中絶費用は被害者女性の自己負担となる。
未成年の場合はそこに加えて保護者の同意も必要となる。

また、そもそもそういった行政やNPOによる支援にたどり着くことが困難な場合も多いし、認知していたとしても、それらの利用を拒むパターンもある。
制度や支援はあったとしても、それらが存在すら認識されていなかったり忌避感を感じてしまうものであれば、選択肢として浮かび上がることはない。

親と子は、果たして幸福になれるのか？

「それでも産め、それが国のためだ」
ということであれば、それはそれで問題が生じてくる。

堕胎罪は、胎児と母体の保護を法益としている。
しかし、法の上位に位置する日本国憲法では、第13条で、

すべて国民は，個人として尊重される。生命，自由及び幸福追求に対する国民の権利については，公共の福祉に反しない限り，立法その他の国政の上で，最大の尊重を必要とする。

と記されている。
国民の自由と幸福の追求を、国が保証しているのだ。
これが適用されるのは子だけではない、親にも適用される。

子どもは、一人では育たない。
乳児期は片時も目が離せないし、幼児期はなまじ活発に動けるようになることでの問題が生じてくる。
学童期以降は教育のコストもかかってくるし、それ以外にも有形無形の問題、思いもしなかったトラブル等も子育てでは起きる。

僕には子がいないが、子育てをする親戚や友人の姿を見る機会があり、何日か親戚の子どもを預かったことがある。
たった数日幼児を預かっただけで、ぼろぼろに疲れ果てた。
親というのはこれが毎日続くのかと思ったら、子育てとはどれほど大変なものなのかとおもった。
シングルマザー、シングルファザーであれば、この壮絶な育児をこなしつつ仕事もしなければならない。

当然、余裕はなくなる。
経済的・精神的な余裕がない状態は当然幸福ではなかろうし、そういった環境で養育される子どもが幸福に育つかといえば、その可能性は低いと言わざるを得ないのではないだろうか。

さて、国力増強のために人口を増やそう、そのために中絶と避妊を禁じようという試みを、本当に実行した国があった。
チャウシェスク政権時代のルーマニアだ。

そもそも子どもの数「だけ」が増えることは、本当に国力の増強につながるのだろうか？

僕がこの男性の主張を目にした時に真っ先に思い浮かんだのが、「チャウシェスクの落とし子」とも呼ばれるルーマニアの孤児たちのことだ。

1966年10月、法令第770条と呼ばれる法律が制定された。これは、母親が40歳を超えているか、既に4人の子供を育てている場合を除いて、中絶を禁止するというものだ。

チャウシェスクは、人口増加が経済成長をもたらすと考えており、この政策により、ルーマニアの出生率は1967年から1969年にかけて大きく上昇した。
その結果起きたことがこれだ。

出生率の急増がもたらしたものは、多くの捨て子だった。

公正を期すために、僕の論を立てる上で不都合な事実も開示しよう。
社会主義国家であったルーマニアは、豊富な石油や天然資源をもって、旧ソ連の影響下を離れ、自主独立路線を取った。
中国と国交を結び、当時のアメリカ大統領であるニクソンを招き、IMFに加盟。
破竹の勢いと言ってもいい時代があったことは事実だ。

しかしその後、大きな問題が起こる。オイルショックだ。
西側銀行からの融資を受けて進めていた工業化は破綻し、ルーマニアは100億ドルの負債を抱えた。
この借金は完済された。
「飢餓輸出」によって。
飢餓輸出とは、国内で必要な物資の消費を規制し、輸出に回して外貨を獲得することだ。
当然の帰結として、ルーマニア国民は非常に貧しい生活を強いられることとなった。
その犠牲となったのが、「チャウシェスクの落とし子たち」だ。

貧困と育児放棄により養護施設に引き取られたたくさんの子どもたちは、不衛生な状態で、ロクな食事も与えられずに育てられることとなった。
栄養失調に陥った子供たちは、当然健康に支障をきたす。
チャウシェスク時代の孤児院は、子どもを死なせてしまった場合、職員の給与が減額されてしまうなどのペナルティがあった。
そのため、大人の血液を輸血するなどの方法で体力の回復を促した。
その結果、孤児院ではエイズが蔓延した。

「それは大昔の話だ。そんなことは現代では、まして日本では起こらない！」
それはそうだろう。
こんなことが現代の日本で起こってはたまらない。
日本国憲法第25条において、

(1)｢すべて国民は健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する。」
(2)｢国は、すべて の生活部面について社会福祉、社会保障及び公衆衛生の向上及び増進に努めなければならない。」

と明言されている。
しかし、「最低限の生活」は、時代によりアップデートされるものだ。
現代の基準では「住居があり、食事が摂れること」だけを「最低限」とは規定していない。
現代の基準に照らしあわせ、子が十分な教育を受け、最低限の衛生的で文化的な生活を送ることができ、多少なりと消費行動を行うことができないのであれば、それは「最低限」のラインを下回っている。

人口と国力には、確かに相関がある。
しかしそれは、現代においては

• 未来を担う子どもたちが十分な環境で教育・養育され

• ある程度きちんと経済が回っており（ここは少々問題だが）

• 一人一人の国民に、十分な購買力がある（経済を回す上で重要なことだ）

といった点をクリアした上で成立するものではなかろうか？
現代は工業時代ではない。
モノを作っても簡単には売れない時代となって久しい。
お金の稼ぎ方は多様化し、うまく稼ぎ出すにはそこそこ頭を使う必要がある時代だ。
そんな時代にサヴァイヴしていくためには、工業時代以上の総合的な能力やリテラシーが求められる。
おっしゃる通り、女性のあらゆる人権的問題をすべて無視して避妊や堕胎を禁じれば、出生率「だけ」は上がるだろう。
しかし、十分な環境で養育されなかった人間が、これほど複雑化した社会に適応していけるだろうか？
日常生活にさえ汲々としている人間に、「国を支える」などという大役がこなせるだろうか？
今まさに自分自身の生活で精一杯の人間に、さらに「上記の条件をクリアした状態で子を産み育てる」ことは、果たして可能だろうか？

一番の問題点

これまで述べてきた内容と少々重複してしまうが、ここで改めて、この意見の最大の問題点を指摘する。
この男性の意見で一番の問題点は、「女性の人権が完全に無視されている」という点だ。
前述した通り、この国には「堕胎罪」が存在し、経口中絶薬を用いての独断での中絶は刑罰の対象となる（母体保護法指定医師が使用することは可能である）。
手術にあたり、原則として相手の同意も必要であったり、性的被害による妊娠であっても手術費用は自費で負担しなければならなかったり、手術自体もいまだに身体への負担が高い掻爬法がメジャーであり、WHOが推奨している吸引法を採用している医院がまだ少ない等、沢山のハードルはあるものの、この国では、望まない妊娠の最後の手段としての堕胎は認められているのだ。

ほんのちょっと想像力を働かせてみれば、堕胎禁止論がいかに暴論であるかが見えてくるはずだ。

あなた自身が女性であったとしよう。
不幸にも性被害に遭い、それにより妊娠してしまった。
あなたはその子を、正常な精神状態と愛情をもって産み、成人まで養育することが、果たしてできるだろうか？

あなたの大切な人（妻でも恋人でも母でも姉でも妹でも誰でもいい）が、上記のような被害に遭い、妊娠したとする。
「相手が誰であれ、責任を持って産み育てろ」
と、あなたは本気で言えるのだろうか？

性被害だけを仮定とするのではバランスが悪いので、あなたとの性交渉でパートナーが妊娠してしまったとする。
ところが現在、あなたもパートナーも貧困ラインギリギリの生活をしている。
産み育てていくという決意を、本当にあなたは持てるだろうか？

「俺は男だから関係ない」
「俺にはそんな相手はいないから関係ない」

もし仮にそういう視点からこの意見が出てきたのであれば、産む側である女性の立場が意識の埒外にあるか、あるいは意図的に廃している可能性を感じる。
正直、若干のミソジニーを、僕は感じてしまった。
あなたは「日本を」という主語を使った、国は国民がいて初めて成り立つ。
そしてその国民のほぼ半数は女性である。
幸福追求権は当然のことながら彼女たちにも存在するし、子どもを得ることで幸福になれる人もいれば、そうでない人もいる。
僕のなまくらな頭では、64,815,079人もの人間の人権が無視された意見を通す方法は独裁しか思いつかない。
そして独裁政権で成功した国を、僕はシンガポール以外に知らない。

最後に

繰り返すが、あなたに対する個人攻撃の意図はない。
初めに述べたとおり、これは僕の「おきもち」の表明でしかない。
だが本稿を書くにあたり、さまざまな文献や論文、一次資料、二時資料にあたることができ、あらたな知見を得ることができた。
この点について、感謝を申し上げる。

あなたを論破したり、やりこめようという意図もない。
あなたの主張はあなたの主張で、思想信条の自由として尊重されなければならない。
しかしこの自由が認められているのは、本邦が民主主義国家であり、その民主主義を支える主体の半分は女性であると言うことは、可能であれば理解して欲しい。

僕の論にもさまざまな穴や抜けがあると思う。
自身の不明や浅慮を後で思い返して悶絶することもしばしばだ。
それでも、可能な限りの資料にあたり、可能な限りの情報を集め、精査し、可能な限り自説にばかり有利にならないように配慮したつもりだ。
その結果出来上がった本稿が、2023年現在の僕の主張だ。

これで、この長い「ひとりごと」を終了する。
もし最後まで読み終えて頂けたのであれば嬉しく思う。