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“信憑性が高い”「認知」獲得施策とは

こんにちは!ポテンシャライトです!

採用パートナーとして採用支援をさせていただいているお客さまから下記のお悩みをご相談いただきました。

「採用広報や採用イベントなど採用マーケティング活動を実施していますが、どうしても”自社発信”の情報となってしまい、情報の”信憑性”が不透明になってしまいます。情報の”信憑性”が高い採用マーケティング活動の施策はありますか?

採用マーケティングにおける施策は目的により異なりますが、一般的には採用広報や採用イベントなどが挙げられます。

ただ、以下のAとBを比較した際、どちらのほうが情報の”信憑性”や説得力が高いでしょうか?

A:福利厚生充実      B:ホワイト企業認定企業
A:女性が働きやすい環境  B:くるみんマーク取得企業
A:成長中ベンチャー    B:ベストベンチャー100選出
A: Ruby経験者歓迎      B:RubyKaigi登壇企業

Aは「自己評価」の「利己的な魅力」なのに対して、Bは「他己評価」の「客観的な魅力」です。AよりもBのほうが、具体的かつ対外的に「認められている」内容であるため、情報の”信憑性”や説得力が高いのではないでしょうか?

本ブログではこれらを含めた「情報の”信憑性”」に焦点を当てた採用マーケティング活動の施策をお伝えできればと思います。



1. 採用マーケティングとは?

採用マーケティングとは:
採用活動における「応募前」までのフェーズに投じる施策のこと

つまり、採用ペルソナに対して、認知⇨検討⇨興味のプロセスを踏み、応募してもらうための施策です。
採用マーケティングが話題になり始めたのは2017年頃でしたが、2020年頃からはさらに注目されています。

↑こちらは「これまで」の採用活動。この部分が重要視されていました。

「これから」の採用活動では応募前までの施策が非常に重要になっています。カジュアル面談も採用マーケティングに内包されるとポテンシャライトは定義しています。

では、応募前の「認知」を獲得するためにはどのような施策があるのでしょうか。
(皆さまは既にご存知かと思いますが、前提情報として次項で説明いたします。)


2. 「認知」を獲得するための施策とは

採用マーケティング活動における「認知」を獲得するための施策を説明します。

こちらは本ブログにおける本題ではないため、先日ポテンシャライトが公開した以下ブログから内容を一部抜粋いたします。

採用マーケティング活動における「認知」を獲得するための施策は以下が該当します。

< 認知獲得施策一覧 > 

1-1. 採用媒体への求人掲載
1-2. 採用媒体上のスカウトメール
1-3. エージェントの面談
1-4. エージェントからのスカウトメール
1-5. エージェントが掲載している御社の求人
1-6. 各種SNSにおける発信
1-7. ブログ / オウンドメディアの展開
1-8. メディア掲載(王道)
1-9. メディア掲載(トリッキー)
1-10. イベント系
1-11. Web広告
1-12. マス広告
1-13. 交通広告
1-14. プレスリリース

ただ、上記施策には”落とし穴”があります。その”落とし穴”について次項で整理します。


3. 認知を獲得するための施策の”落とし穴”

突然ですが、以下のような社員の退職理由を見かけたことはありますでしょうか?

「入社前に認識していた企業の情報(事実)と入社後に体感した情報(事実)に差分があった」

人材業界に勤めていらっしゃる方であればよく遭遇される「退職理由」かと思いますが、実はそれらの多くが仕事内容や労働環境の情報に対する入社前後のギャップです。

なぜこのような事象が起こりうるのでしょうか?

要因は様々にあるかと思いますが、ほとんどは入社前後のギャップになりうる情報が”自己評価の利己的な魅力”であることだと思います。

改めて、前項で挙げた「認知獲得施策」と照らし合わせると、やはり”自己評価の利己的な魅力”であることが共通点としてあります。

あらゆる採用媒体やメディアに記載されている会社の魅力や職種の魅力は、厳密な審査や真実か嘘かを見極めた上で発信された情報ではありません。

つまり、”自社”が打ち出したい魅力を”自社”で考え、外部へ発信する、いわゆる”自己評価の利己的な魅力”になります。このことから、企業側は、情報の”信憑性””正確性””信頼”の高い情報をお伝えすることも重要であることがわかります。


4. “信憑性”が高い認知獲得施策

前項を踏まえた上で、”信憑性”の高い認知獲得施策にはどのような種類があるのでしょうか?

4-1. 企業認定制度

まず挙げられるのが、「企業認定制度」です。

企業認定制度とは、

厚生労働大臣や経済産業大臣などが一定の基準を満たした企業に認定を与えるものです。
認定されると、各省庁のホームページなどでの公表や、認定マークの商品や広告への表示ができるため、働きやすい企業であることを社会的にアピールできます。

【厳選】企業の認定制度7種類 ー認定の種類、評価基準、メリットー

具体的には以下などが挙げられます。

例えば、「年間休日120日!」と「ホワイト企業認定企業!」ではどちらのほうが説得力が高いでしょうか?

やはり後者は、行政が審査・認定しているため”信憑性”が高い情報になり、「労働環境の良い企業」としての認知を獲得することができると思います。

ただ取得するのには「各行政の審査があること」、「認定・認定の更新にはコストがかかること」があることを考慮する必要があります。。


4-2. 出版社

次に挙げられるのが、「出版社」が選定するランキングです。

具体的には以下などが挙げられます。

例えば、「成長中ベンチャー!」と「ベストベンチャー100選出企業!」ではどちらのほうが説得力が高いでしょうか?

やはり後者は、第三者である出版社が選出しているため”信憑性”が高い情報になり、「成長しているベンチャー企業」としての認知を獲得することができると思います。

ただ取得するのには「優秀な審査員の審査があること」、「掲載にコストがかかること」があることを考慮する必要があります。


4-3. スポンサー

続いて、「スポンサー」になることです。

スポンサーとは、

団体、個人、スポーツのチーム、イベント、施設、番組などに対し、金銭や物品、あるいはサービスを提供することにより支援する個人や企業、団体のことである。

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

テレビ番組やスポーツチームをイメージしやすいかと思いますが、今回は採用かつエンジニアにフォーカスしたイベントスポンサーを挙げます。

「Ruby Kaigi登壇企業!」と打ち出すことによって、「Rubyに力を入れている」という認知を獲得することができると思います。

ただ登壇するのには「多額の費用」がかかります。そしてスポンサーにもランクがあるため、潤沢な資金と費用対効果を鑑みた上での検討をおすすめします。



4-4. その他

その他にも、「●●グランプリ」など第三者が開催する大会での受賞歴や、著名企業との「パートナー契約」などの提携も「認知」を獲得するための施策として挙げられます。


5. 項目別施策


本項はそれぞれの施策について

・効果
・工数
・コスト
・合計点数

別にまとめてみました。
それぞれの項目別にベストプラクティスをまとめてみます。


5-1. 効果別

工数やコストは考えず、一番端的に効果が出る施策をまとめた一覧が以下です。

上記表は3段階で数が大きい施策ほど効果が高く、数が小さい施策ほど効果が低い表示になっています。

どの施策も効果が大きい傾向にありますが、「企業認定制度」の効果は他施策よりも大きくしております。行政は国の機関や公共団体であるため、他施策と比較すると情報の信憑性及び効果も高いと言えます。


5-2. 工数別

採用に関わる皆さまはご多忙であり、各施策を実施する上でも「工数」も重要ではないでしょうか。
そのような場合には、以下工数別に記載した表を参考にしてください。

どの施策も審査の準備などが発生するため効果が大きい傾向にありますが、「スポンサー」は他施策よりも大きくしております。「スポンサー」にもよりますが、掲載だけでなく、登壇やイベントを実施することもあるため、工数観点では他施策よりも大きいと言えます。


5-3. コスト別

採用活動をしていく上で、切っても切り離せない問題が「コスト」ではないでしょうか。
エージェントへの紹介手数料、各媒体の運用コストなどを鑑みると、「認知」獲得のためにコストをかけるべきか、費用対効果はどのくらいなのかなどを知りたい場合には、以下工数別に記載した表を参考にしてください。

どの施策も費用が発生しますが、特に「スポンサー」「その他」「出版社」は多額の費用が発生します。大きな費用を要する分、効果は大きいため予算に余裕のある採用企業さまはコスト面はあまり考えず、投資してみる価値はあると思います。


5-4. 合計点数

これまで「効果」「工数」「コスト」別でのランクを記載いたしましたが、今回は「合計点数」を以下の表にまとめました。

合計点数からわかったことは以下です。

① 信憑性の高い認知獲得施策にはある一定のコストは必要
② 費用対効果が高い(効果が一番大きく、コストが一番低い)のは「企業認定制度」

まずは、自社の現状を踏まえた上で認定・選定条件に当てはまる施策を洗い出すことから始めましょう。その中からスケジュール・工数・コストなどを考慮し、施策に取り組むことをおすすめします。


6. まとめ


改めて本ブログでお伝えした内容をまとめると下記の通りです。

・「認知獲得施策」には”自社発信”の情報があるため、信憑性が低い可能性がある
”信憑性”の高い認知獲得施策には「企業認定制度」「出版社」「スポンサー」「その他」の4つがある
・信憑性の高い認知獲得施策には、ある一定のコストは必要である
・費用対効果が高い(効果が一番大きく、コストが一番低い)のは「企業認定制度」である

「情報の”信憑性”」に焦点を当てた採用マーケティング活動の施策について記載させていただきました。是非ご参考にしていただければと思います。

最後までご覧いただき、ありがとうございました!

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