近年、富裕層による環境への悪影響が懸念されている。

なぜなら、上位数％の富裕層が国内のCO2排出量の大半に関わっているからだと言われている。

確かに、国が裕福になり、建物や交通量が増えることでCO2排出量の増加に拍車をかけることになるかもしれない。

なので、できる限り二酸化炭素を排出しないエネルギーにシフトチェンジしていくべきだというのが、一般的な地球温暖化対策になっている。

例えば、ドイツの「緑の党」は、従来の火力発電や原子力発電の代わりに風力や太陽光を積極的に用いるべきだと訴え続けている。

しかし、そうすることでドイツは自国の力だけで電力を賄うことができなくなり、近隣国からエネルギーを買う羽目になっている。

特に、ポーランドからは、「褐炭」という石炭の中でも最低品質と言われる石炭を使った火力エネルギーを買っている。

さらに、原子力発電の規制を訴えた結果、フランスから原子力エネルギーを買う羽目にもなっている。

そして、その結果、彼らの二酸化炭素排出量は増えているのだ。

「緑の党」のような左翼政党は環境にも優しく、貧困層にも優しく、かつ原子力を規制できるような政策を模索しているが、それははっきり言って難しいのではないかと思う。

現状としては、このうち二つは叶えることができるかもしれないが、そのためには残りの一つを犠牲にする覚悟が必要である。

ドイツだけではない。アメリカやカナダでも州によっては自身の州だけでエネルギーを確保することが難しく近隣の州や他国からエネルギーを買うことになる。

せっかく地球温暖化対策としてCO2の排出量を減らそうとしているはずなのに、国全体が貧しくなることで、結果排出量が増え、大気汚染が悪化するというのは皮肉な話である。