2017年５月に出版した筆者の初めての著書 「働けるうちは働きたい人のためのキャリアの教科書」（朝日新聞出版社）の中で提唱させていただいた 「シニアからの個人事業主化」 を自らの経験を踏まえ、そのプロセスをより具体的かつ現実的に解説したのが本コラムになります。

日本のシニア世代は、日本の高度成長期という時代の恩恵も受け、終身雇用制という長期でのじつくり時間をかけた人材育成法によりキャリアを積んできました。

実際に30年間のサラリーマン生活の中で一緒に仕事をしてきた先輩や同僚は、筆者とは比較にならないほど経験豊富で卓越したスキルを持つ優秀な方々ばかりでした。

こうした優秀な人材がシニアになるにつれ、その活躍の場を失い、長年時間をかけて培ってきたその分厚い知識や経験を活かすことなく引退していく姿を見て 「これは日本にとっても社会的な損失だ」 との思いを以前から強く持っていました。

一般社団法人定年後研究所とニッセイ基礎研究所の共同調査(2018年)によると、役職定年によるシニアサラリーマンのモチベーションダウンによる経済損失は、1兆5000億円にも及ぶとの調査結果もあります。
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