むかしむかし（2005年）『買ってはいけない』という本がベストセラーになりました。私も読んだような記憶はありますが、内容はまったく覚えていません。悪名高いWikiPediaを見ると次のようにあります。

Wikipediaの記載はともかく、少なくとも安全な商品を消費者が選べるようにしたいという動機から作られた本ではあったと思います。私を含め、当時、この書籍を契機に「週刊金曜日」を知った人も多かったのではないでしょうか。

私はといえば、その後特に週刊金曜日に接近することもないままでしたが、どちらかと言えば好意的な印象を持っていました。

しかし、市民が公金の使い方について、まさに市民運動の教科書のような活動をしようとしたときに、朝日新聞、毎日新聞、NHK、東京新聞と同じ道を週刊金曜日もたどることになりました。

まずは、暇空さんのnote記事をご覧ください。

マスコミ報道に疑問を持たない人からすれば、Colabo問題はマスコミが報道するとおり「女性支援団体」に対する誹謗中傷であるということになるでしょう。しかし、ここでは週刊金曜日が「当事者（暇空氏）の言葉を絶対にそのまま伝えたくない」という点にこそ着目する必要があると思います。

他のマスコミの対応を見ると、NHKは暇空氏に取材をせず、岩波の『世界』は回答を得られないことを前提としたスケジュールで暇空氏に依頼したうえで、得られてしまった回答からは大きく離れた「要約」を掲載するというお粗末さです。

私が考える事の本質は、Colabo周辺から次々と明るみにでる、日本人に不利益を与えるように見える活動にばかり税金がどんどん投入されているという大事件です。すべての日本人にとっての重大事件であり、感染症騒動に続く日本民族の危機でありながら、大多数の政党、マスコミ、そして厚生労働省と都庁という公務員が、何らかの力でまとめられて結束しているとしか思えません。こうして、マスコミ報道によって大きく歪められるか報道されないでいるために、大半の日本人は実態を認識しないまま置かれているという実情でしょう。情報を流出させた派遣社員が、不正な手段で情報を入手しようとした形に持ち込んで暇空氏を陥れようとしていたのか、それとも事の重大さを認識して流出させたのかは不明ですが、よくぞ流出させてくれたというのが私の感想です。

さて、消費者に安全な商品を届けたかったはずの週刊金曜日。しかし、当事者である暇空氏の声をそのまま記事に掲載することは徹底的に拒んでいます。これは、記事の内容と暇空氏の証言が食い違うことを見越してのことなのでしょう。そこまでして、曲げた情報を読者に伝えなければならない理由はなんなのでしょうか。私は、若年被害女性支援事業の本質は、公金ちゅーちゅーよりもむしろ、男女間の関係を悪化させることや、家庭を壊していくことにあると考えます。夫婦喧嘩をDV事件に仕上げて離婚させ、女の子たちを思想教育して男は敵だと教え込むという寸法です。かつて、自民党を壊すとぶちあげ、民営化によって日本の富を外国人金融資本家たちに奪われる道をつくった小泉純一郎をマスコミはいっせいに大絶賛しました。そのときと同様に、日本の没落をめざしてマスコミが結束する状況が起きていると私には思えます。ここに挙げた以外の新聞や雑誌、テレビも、住民訴訟まで起きているこの問題を大きく報道していないために目立っていないだけであり、けっして中立でも公平でもありません。