2024年を皮切りに、今後、日本人の中の格差が急速に拡大して行くことになります。「新NISAがつくるあまりにも残酷過ぎる未来」。「新NISA」発動後にフル活用しはじめた人と、「新NISA」発動後に、なにもできない人。両者間の差はどのようになってしまうのか？どうして、「新NISA」をやるべきなのか？これから先の未来「お金持ち」になれる人は、ますます「お金持ち」度合いが加速して行くことになります。

一方で、「お金持ち」になれない貧乏生活を続けざるを得ない人は、ますます「貧困」度合いが加速して行くことになります。今までも世の中にはびこっていた格差。「二極化」は、これからが本番になってしまうはずです。今、日本国内における過去数年間の物価上昇率は毎年3〜4%と言ったところだと思います。特に輸入品系の生活必需品の成長率は、年間あたり10％を超えてしまっています。

小麦粉（薄力粉）袋入り（1KG入り）「日清フラワー・チャック付」
2020年12月：252円
2021年12月：254円（昨対0.7%UP）
2022年12月：316円（昨対24.4%UP）
2023年12月：329円（昨対4.1%UP）

iPhone proMax
2020年11月：12proMax・11万7,800円
2021年9月：13proMax・13万4,800円（昨対14.4%UP）
2022年9月：14proMax・16万4,800円（昨対22.2%UP）
2023年9月：15proMax・18万9,800円（昨対15.1%UP）

ちなみに、毎年4％ずつ（複利）で物価が上昇し続けるとすると。1万円の商品の価格は・・・・5年後：1万1,699円・10年後：1万4,233円・15年後：1万7,317円・20年後：2万1,068円1万円の商品が、20年後には2万1,058万円になるくらい物価が上昇してしまう。

そういう世の中では、仮に今日時点の2,000万円の貯金があったとしても。20年後には、2,000万円が949万円位の価値でしか無いことになります。最低、「新NISA」を活用して毎年複利で4％ずつ以上増やし続けることができないと、訪れるミライとなります。

「iPhone」水準の上昇が20年続くと物価は19.7倍になる

仮に、直近4年くらいの「iPhone」水準（年間平均17％）で物価が高騰し続けたらどうなるでしょうか？

1万円の価格の商品が・・・
・5年後：1万8,739円
・10年後：4万1,084円
・15年後：9万75円
・20年後：19万7,484円

なんと現時点で1万円の価格の商品が、20年後に19.7倍の19万7,484円になってしまうのです。

そういう世の中では、仮に2,000万円の貯金があったとしても、2,000万円が、101万円位の価値しか無いことになりますので。普通に預貯金していただけでは、必ず詰んでしまう・・・ということにもなってしまうわけです。

毎年4％上昇にしても、毎年17％上昇にしても、どちらの皮算用も、現実に発生している数字を切り取って来ていますので、絶対にそんなことは起こり得ない！とは言い切れないわけです。20年後に、物価が19倍になっているのか？というと、それは過剰な計算と言えるかもしれませんが。実際に僕が3ヶ月に1度訪れる米国では、毎年物価が上がり続けたことによって、20年間で物価が、3倍以上に上昇したことになります。

確かにハワイでも、20年前なら2ドル程度で飲めていたコーヒーが、現時点では5ドル〜7ドルですので、20年以上前から毎年のようにハワイに訪れていた僕としては「高いっ！」と素直に感じてしまう状況になっています。日本においても「毎年4％平均」で、「20年後に2倍」というのは、普通に起こり得ることです。

今の銀行残高が、2,000万円ある人が20年後には今で言う949万円位の価値しか無い・・・。銀行残高が1億円ある人でも、20年後には、今でいう4,746万円位の価値しか無いことになる。それでも、ある程度のまとまった預貯金がある人たちはマシで。お金が乏しい人達は一体どうなるのでしょうか？どちらにしても、今までの延長上で、生きていただけでは、詰んでしまう未来が容易に想定できると思います。

日本の消費税は20％を超える！？

今日時点で400万円位の年間生活費を費やしている方々は、このまま4％の物価上昇が継続してしまうと、20年後の年間生活費が約842万円になってしまう皮算用になります。その上昇以上に年収UPをしたり、金融資産を増やして行くことができなければ、かなり厳しい状況に陥ってしまうわけです。

さらに・・・少子高齢化によって、若い働き手が減っていくことで起こってしまうことは。「富の再分配」増税です。例えば、物価に密接に関わる「消費税」も、1989年バブル経済頂上から崩壊の頃に、3％の消費税が導入されて、世間は大騒ぎになりました。しかしその後、3％にとどまることはなく。

1989年：消費税3％
　　　↓
1997年：消費税5％
　　　↓
2014年：消費税8％
　　　↓
2019年：消費税10％

約30年間で、昔は無かった消費税が、3％、5％、8％、10％と年月の経過と共に上昇が続きました。

一度上がった消費税は、下がることはなく、逆に「少子高齢化」を大義名分に今後も更に上がり続けることが容易に想像できます。現に世界各国の消費税は・・・（2023年1月）

・ハンガリー：消費税27％
・デンマーク：消費税25％
・スウェーデン：消費税25％
・ノルウェー：消費税25％
・クロアチア：消費税25％
・アイルランド：消費税24％
・ギリシャ：消費税24％
・フィンランド：消費税24％
・イタリア：消費税22％
・オランダ：消費税21％
・ベルギー：消費税21％
・フランス：消費税20％
・オーストリア：消費税20％
・イギリス：消費税20％

日本同様に、少子高齢化社会が加速しているヨーロッパ各国では、消費税が軒並み20％。このまま日本も少子高齢化が加速すれば、「富の再分配」としての税の重要性が高まり、ほぼほぼ間違いなく、消費税20％以上に向けて歩み続けていると思います。すると、20年後に2倍以上に上昇する物価に加えて、消費税20％以上も被せて乗ってくることを想定しないとならないわけです。

「新NISA」を活用して物価上昇超えを狙う

これから先のミライにおける、継続的な物価上昇と、消費税をはじめとした「富の再分配」を目的とした税率の上昇は、確実に今日以上の経済格差を生みます。この起こり得る危険を回避するためには、2024年から新たに始まった「新NISA」をはじめとした、「株式投資家」としての活動が必須になってきます。

サラリーマンとしての給与所得を原資に。自営業者としてのビジネスからの収益を原資に。銀行融資の資金を原資に。ありとあらゆる手段を駆使して、「株式投資」のための資金を捻出して。5年、10年・・・成長して行く企業の株に、資金を長期視点で乗せていく。物価上昇を超えて、税率の上昇を超えて、大切な資金を運用して増大させて行くことが、サラリーマンでも、自営業者でも、専業主婦から学生に至るまで、日本人にとって、重要な課題となることは間違いありません。

「株式投資」による成果には、僕たち自身の時間と労力を費やす労働は必要ありません。適切な株の銘柄選定さえできれば、資金を乗せておくだけで、年月の経過と共に勝手に資金が増え続けるのです。

国民1人当り1,800万円の非課税投資枠のある「新NISA」の活用を中心に長期視点の「株式投資」で資金を増やし続けることによって、物価と税率の上昇以上のスピードで、「お金持ち」になることができれば、上昇によるダメージを受けることはありませんが。

増やすことができなければ、真綿で首を絞められるように、年月の経過と共に、ドンドンと苦しみ続けることになり、そして詰んでしまうミライが待ち受けてしまいます。

「株式投資」は、いい加減な根拠で適当に取り組んでしまうと、資金が増えるどころか、目減りすることにもつながってしまいますが。正しい銘柄選定の方法、正しい運用方法を理解できていれば、5年、10年、20年・・・と長期視点では勝てるようになれます。

今日時点で僕と関わってくださっているあなたには、予め想定できる、将来の物価と税率の上昇から逆算された運用成果を出してもらいたい。その基礎固めとして、「新NISA」を活用した「株式投資法」セミナーを活用頂きたいと思います。https://joinnow.live/s/jkCPbV