【目次記事】採用広報TOBEマガジン #0

2024年1月4日 22:27

労働人口やデジタル化など社会情勢の激しい変動にともない、採用の在り方も大きく変化しています。
SNSの発信やダイレクトスカウトを活用した攻めの採用スタイルへとトレンドが移り変わる中で「採用広報」の言葉を耳にする機会も増えてきています。

採用広報TOBEマガジンでは、採用の新しいキーワードとして浸透してきた「採用広報」を主題とし、採用広報の基本やノウハウを連載コラムで発信しています。

本記事は採用広報TOBEマガジンの「＃0」として、各コラムの要点のみ集約し、連載コラムの目次の役目を果たすために作成しました。

採用広報とは

採用広報とは、企業が採用活動において求職者に対して行う広報活動を指します。採用広報に法的な定義はなく、その捉え方は企業によって幅があります。

採用広報が注目された背景は、大きく3つに分けられます。

1つずつ簡単に解説します。

労働人口減により、企業を取り巻く採用環境は激化。採用を支援するさまざまなサービスが登場し、複数の採用手法を組み合わせた採用活動が必要になってきました。
また、求職者も複数の転職サービスに登録し、時にはエージェント面談やカジュアル面談を挟みながら転職活動を進めるように変化しています。

採用市場が盛り上がるにつれ、サービスが多様化するとともに複雑化。その結果、企業が積極的に広報活動を行わなければ求職者に情報を届けづらくなっているのです。

採用市場が多様化する過程で、ビジネスシーンのデジタル活用も進みました。デジタル化に伴い、採用/転職にまつわるさまざまな情報がいつでも取得できる時代となり、質と透明性の高い情報が求められるようになりました。

公式サイトの発信だけでなく、SNSや口コミサイトを通したリアルな情報を重視する人が増えていることも、採用広報の広がりを後押ししています。

終身雇用制の崩壊、副業や兼業の広がりを受けて、企業と求職者の関係性や価値観も大きく変化しました。従来は、「1社に入社したら定年まで身をささげて働く」という価値観が主流でしたが、今は転職ありきで入社をする傾向が強いです。

企業が求職者を選ぶ時代から、求職者が企業を選ぶ時代へとシフトしたことから、採用広報の必要性が高まっています。

採用広報に取組むと、母集団形成を強化できることはもちろん、企業と求職者のミスマッチを減らせるメリットが期待できます。
また、採用広報により効率的な母集団形成サイクルが回るようになれば、採用コストの削減にも寄与するでしょう。

より詳しい説明は、#1の記事で解説をしています。

続いて、採用広報の具体的な手法をご紹介します。他社のメディアでは、採用広報の方法を「①オウンドメディア、②アーンドメディア、③ペイドメディアの3つ」と説明していますが不十分でしょう。

採用広報の方法は少なくとも、次の10パターンに分類可能です。

各手法の概要、特徴は#2の記事でまとめて解説しています。

採用広報の意味や注目された背景、メリットなど概要を確認したら、具体的な進め方について見ていきましょう。

採用広報を始める際、つい「採用ターゲットの明確化」から着手しがちですが、より上段の経営目標や事業戦略からブレイクダウンして検討することをおすすめします。

採用広報を進める手順を理解しやすくするために、7ステップにまとめました。

各ステップの詳細は#3の記事にまとめています。

採用広報は、人事や広報担当者が職務を担うケースが多いです。採用広報を推進するために必要なスキルについて、#4の連載コラムで取り上げました。

採用広報に積極的に取組んだ企業事例は、#5の連載コラムで取り上げる予定です。

#0 のコラムは、連載が進むごとに更新していきます。

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Satsuki Yokouchi
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