HR-TOBE Consultingのさつきです。人事・人材業の複業フリーランスとして2019年から個人事業主をしています。

今まで1000社以上の採用支援を行ってきた経験をもとに、「採用広報TOBEマガジン」にて、採用支援に役立つコンテンツを発信しています！

採用広報の方法10選！各手法の概要を解説

「採用広報の方法」とネット検索すると、多くの企業の記事で「採用広報の方法は①オウンドメディア、②アーンドメディア、③ペイドメディアの3つ」と説明していますが、この説明では不十分と感じます。

採用広報の手法は少なくとも、本記事で紹介している10の方法に分類が可能です。本記事を通して採用広報の多様なアプローチ方法を知り、全体像をつかんでいただけたら幸いです。

【1】採用サイト

自社で保有する採用サイトは、最も代表的な採用広報手法の1つです。企業の公式ホームページとは別に、採用情報に特化したWebサイトを制作します。

公式企業サイトのドメイン傘下で制作することもあれば、採用サイトを無料または安価で制作できる採用サイト専用のWebシステムを使うケースもあります。

例えば、エン・ジャパンが提供するエンゲージや、ドキュメント/タスク/プロジェクト管理やデータベースなどの業務ツールをまとめたnotionアプリ、リクルート社が提供するAirワークなどが人気です。

採用サイトは、企業情報や求人情報、応募受付などが集約されるページのため、採用広報の窓口として最も重要度の高い存在といえます。重要度が高い一方で、「求職者が知りたい情報が十分に掲載されていない」「そもそも自社の採用サイトをもっていない」企業は意外にも多く、中には肝心の応募ボタンを設置していない採用サイトも見られます。

採用広報の第一歩として、採用サイトをいつ作るのか、どのような役割を持たせるかを検討すべきでしょう。

【2】求人広告/就職支援サービス会社のWebサイト

次に、就職支援および転職支援を行う人材会社が提供するWebサイトを活用する方法をご紹介します。期間を決めて掲載料（広告料）を支払い広報活動を行うサービスや、月額利用料を支払ってコンテンツを更新し続けるサービスに大別されます。

①掲載型（求人広告/広告バナー）
リクナビNEXT、doda、マイナビ転職、エン転職などの求人広告。1か月～3か月ほどの期間を決めて掲載料を支払い、企業情報や求人に関する情報、画像、動画を掲載して集客します。
仕事内容や求める人物像などの求人情報を掲載するだけでなく、転職サイトのトップページのような目立つ箇所に、別途有料の広告バナーを掲載することも可能です。

②掲載型（ダイレクトスカウト）
ビズリーチ、AMBI、Greeen、リクルートダイレクトスカウトなど、登録ユーザーに企業から直接スカウトを送り、採用広報を行う手法。掲載型サービスにもスカウトサービスは付帯しているが、ダイレクトスカウトサービスは成果報酬（1人採用すると数十万円の報酬支払）型を採用する場合が多いです。

③運用型（SNS要素が強いサービス）
採用広報の方法と聞くと、多くの方が想起するのは運用型サービスでしょう。代表的なものに、WantedlyやYOUTRUST、新卒領域ではチアキャリアが挙げられます。

④その他（検索エンジン系）
少し見方を変えると、indeedやGoogleしごと検索なども、採用広報の一種といえます。採用広報は求職者を集めるための広報活動全般を指すためです。

【3】採用オウンドメディア

採用広報に中長期的に取組む際、外せない方法が採用オウンドメディアです。オウンドメディアは、自社で保有しているメディアを指すため、採用サイトも採用オウンドメディアとして認識する人もいるかもしれません。また、採用オウンドメディアは採用ブログとも呼ばれます。

求人サイトでは伝えきれない専門的な情報や社員の働く日常風景、やや伝えるのが難しい社風/企業カルチャーなどの幅広いテーマで記事を作成し、求職者の多様化するニーズに答える方法です。

近年では、採用難易度の高いITエンジニア/IT系専門職を対象としたテックブログも登場しています。

【4】採用ピッチ資料/会社パンフレット

採用ピッチ資料とは、求職者を動機付けする目的で作成された、採用情報に特化したプレゼン資料です。ピッチの名の通り、ただ説明するだけではなく、企業に興味を持ってもらうために作りこまれた資料を指します。

また、対面で採用活動を行う企業では、あえて紙媒体の会社パンフレット（会社案内パンフレット）を作成する方法も有効です。デジタル化している中で、あえて紙モノを提供すれば、求職者の印象に残りやすい場合もあります。

採用ピッチ資料は、企業の公式サイト/採用サイトの中に設置して公開し、誰でも・いつでも閲覧できる状態にすると良いでしょう。あえて選考途中の求職者にのみ共有し、クローズドで開示して特別感を演出する方法もあります。

【5】SNS

X（旧Twitter）やYouTube、Facebook、LinkedIn、Instagram、TikTokなどのSNSを活用して、採用広報を行う方法も人気です。SNSならではの「拡散」や「双方向コミュニケーション」「コミュニティ形成」といった特徴を有効活用できる点が魅力です。
業種/職種や募集ターゲットによって、相性の良いSNSを見極める力と、継続発信力、コンテンツ力などが重要となります。

なお、SNSの投稿運用機能に加えて、SNSユーザーに限定で表示できるSNS広告を併用する方法もあります。

【6】採用動画

YouTubeが日常生活に溶け込んだ現代では、動画を活用した採用広報も有用です。会社説明会や代表挨拶、人事メッセージなどを動画化すれば、複数の求職者に同じことを繰り返し伝える手間が省けます。

テキストや画像では伝えきれない臨場感あふれるリッチな情報を届けることができる一方で、動画制作のハードルがやや高い点がデメリットといえます。

とはいえ、大手転職サービスでも、求人サイト内やダイレクトスカウトサービスの会社紹介画面にデフォルトで動画挿入できる仕様になってきました。
今後、採用広報に取組む上で動画活用をすべきかどうか、検討が必要なタイミングでしょう。

【7】採用イベント/転職フェア

自社に興味のある人を招いて座談会形式のイベントを主催したり、大手人材会社が主催する転職フェアに出店したりする方法です。採用イベントは数時間～1日単位で拘束されるため、忙しい企業には後回しにされるケースもあるでしょう。

ただ、テキスト/画像/動画を用いた採用広報はどうしても一方通行のコミュニケーションになりがちです。あえて対面型で広報活動を行うことで、求職者を強く動機付けできる可能性があります。また、良い人材がいれば、イベント当日にそのままカジュアル面談や一次選考に進めることも可能です。

【8】ウェビナー

求職者が興味を持ちそうなテーマを複数用意し、ウェビナーを通して採用広報する方法もあります。必ずしも採用に関連したテーマで実施しなくても構いません。例えば、社内のマーケティング部門が顧客獲得のために実施しているウェビナーと共同で進めるのも良いでしょう。日ごろ取引をしている顧客や、協力会社、広報相手の投資家/VCの周囲にも、潜在的なターゲットはいるはずです。

意外と見落とされがちなウェビナーですが、まだまだ採用広報で活用できるシーンはあると見込んでいます。

【9】プレスリリース/ニュースリリース・IR情報

広報/PRなどの部門で受け持っているプレスリリース/ニュースリリースやIR情報も、採用広報手法の1つです。ウェビナーと同様に、直接的に求職者を狙ったコンテンツである必要はありません。

例えば、IT企業が新しいプロダクトをリリースするときのリリース情報に、開発を手掛けた組織情報や社員の特徴を盛り込む場合があります。これらの情報は、プロダクトを購入する顧客だけでなく、求職者にも届く可能性は大いにあるのです。

プレスリリースや企業のニュースリリースを管轄する部門と連携して、採用広報の1つとして取組みを強化すると良いでしょう。

【10】口コミサイト

口コミサイトも採用広報の方法です。代表的な口コミサイトに、エン・ジャパンが運営するenライトハウスやOpenWork、転職会議が挙げられます。

口コミサイトにより管理方法は異なりますが、ネガティブな口コミを書かれた場合、企業の見解/意見をコメントできるようになっています。口コミはどうしてもネガティブ内容に偏りがちですが、その口コミが書かれた背景や、企業としてどのように改善を試みているか意思表示をすることも重要です。
また、SNSやネット上に散らばっている口コミを調査し、対策をとることも採用広報の1つでしょう。

まとめ

今回は、採用広報の代表的な方法を10取り上げて概要を説明しました。本記事を通して採用広報手法の全体像をおさえていただければ幸いです。今後のマガジンでは、各手法の特徴や費用、メリット・デメリットを詳しく説明していく予定のため、更新をお待ちいただけたら幸いです。

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