[ステーキ屋] いきなり！ステーキの歴史

2023年10月15日 12:57

　今回は、ステーキ屋の店舗を全国展開する、いきなり！ステーキの歴史について解説します。

　1970年（昭和45年）2月、創業者の一瀬さんが「キッチンくに」を向島にて創業しました。

創業者の一瀬邦夫さんは、1942年10月に生まれました。このときは日本軍がハワイの軍事基地を奇襲攻撃した真珠湾攻撃から10ヶ月後、日本軍が大量の犠牲を出しながら、アメリカの植民地だったフィリピンからアメリカ軍をなんとか追い出した「フィリピンの闘い」終結から4ヶ月後でした。
この時点ではそこまで敗戦色が濃くないので経済活動は通常通り行われ、GDPの減少は緩やかだったものの、戦争を継続するために膨大なお金が必要になったので、日本政府が大量の国債を発行しそれらを日銀に買ってもらい資金を調達しており、そちらによる穀物の値上がりを防ぐため、1942年2月に米の価格を全国で均一にする「食糧管理法」が公布されました。価格が多少高くても米を買えるように、政府は国民に質素倹約を命じました。その結果、例えば毛織物が売れなくなり、1943年の毛織物の供給量は1937年の8%まで落ち込みました。
そのような大変な時代に生まれた邦夫さんは、幼い頃から料理が好きしたが、病弱な体をおして昼夜働きながらも「その道で認められるためには、その道でプロにならなければならない」と言って、教室を開くために小唄や三味線を修行するというストイックな母に育てられたので、「自分も体がちぎれるぐらいストイックに頑張って、必ずプロの料理人になりたい」と思うようになってきました。

太平洋戦争が終わり、朝鮮戦争中のアメリカへの輸出が増大したことにより景気が良くなり日本人の消費も増大し、1954年から1957年まで続いた神武景気や、国内企業の設備投資が充実した事による高度経済成長によって日本経済が復活してきた1960年、一瀬さんは高校を卒業しました。卒業後一瀬さんはコックとして、圧力釜や電子レンジなど当時は最新鋭のキッチン設備がそろっているが、アメリカから要人が来たとき迎え入れるための宿泊施設なのでそそうが許されない山王ホテルに就職し、アメリカ人好みのステーキなどのつくりかたや接客をばっちり学びました。

そのため、一足先に独立して小唄の教室を開いていた母のように、自分も独立して稼ぎたかった一瀬邦夫さんは、邦夫さん自身が自転車での出前や皿洗いなどの雑用で働いたことがある、近所の洋食屋の社長に認められ、お客さん用のテーブルや冷蔵庫・調理器具を譲ってもらいました。そして1970年2月、一瀬さんは戦前から紙製品や玩具などを製造する中小企業の工場が建ち並び、戦後も繊維や金属・機械などの製造工場が林立し 1970年には9703の事業所ができた労働者の町東京・向島に、洋食レストラン「キッチンくに」を開業することができました。

1970年は物価が安く、飲食店を始めやすい年でもありました。
1970年3月に大阪万博が開かれることになったので数年前から高速道路や鉄道などがつくられ物流が活発になり、また日本から
[1969年はじめから政府が金利を上げたため住宅や家電・自動車などの売れ行きが低迷したものの、各企業の設備投資の需要は減少しなかったため、世界中から機械や自動車を輸入し、より付加価値の高いモノを産み出すことができるようになり、1970年のGDPが前年より0.05兆ドル増え1.07兆ドルに達したアメリカ]や、
[戦後先進国から経済援助を受け、技術を向上させ農業生産・工業生産を好調にさせる事により、1969年の経済成長率が1967年の2倍以上の8.5%に達するほど経済が発展してきたマレーシアなどの東南アジア]
への輸出が増え、1970年の日本の輸出額が1969年より1.2兆円増えました。そのため、日本経済が期待され日本株や円が世界中の投資家たちに買われ、1970年は「1ドル=360円」だったのが1971年は「1ドル=314円」になり外国からモノを安く買えるので、日本の物価が安くなっていました。

　1994年7月、いきなり！ステーキ社は「ペッパーランチ」1号店を開店しました。

いきなり！ステーキ社経営陣は、社員が次々に辞めてしまうので、人手が足りず困っていました。何故だろうと考えてみると、会社の規模がいつまでも小さいままだからだ、という結論に到りました。会社の規模が小さいままで、これ以上大きくなる見込みがないと、社員も「この会社で働いていても給料上がらないだろうな」と思い辞めてしまうということです。

1991年頃から始まった、地価・株価の下落（バブル崩壊）の影響を受け、1992年8月東証に上場されていた株式の時価総額は1989年末の611兆円から269兆円と、半分以下まで下がりました。
しかし、アメリカの経済はまだまだ良くなっていったので、アメリカを主な輸出先としている日本の経済はそう簡単に悪くならず、1992年の日米貿易額は1988年より1.8兆円も増えたため、1992年のGDPも1988年より103兆4775億円も増え、国内景気もそこまで悪くならなかったので、1993年頃はいきなり！ステーキ社を辞めても、転職先は山のようにあった時代でした。

この頃のアメリカ経済は以下のような状態だったので、ダウ平均株価も住宅価格も上がり続けました。
1992年11月に行われたアメリカ合衆国大統領選挙で、「国家あげて、これから伸びるであろうIT・コンピュータなどのハイテク産業を支援し、アメリカ経済を豊かにします」を公約に掲げていたクリントン大統領が勝利したので、アメリカ経済が期待され米国株が買われまくった結果、1993年のダウ平均株価は1989年より1000.9ドルも高くなりました。
また1990年代のアメリカで、信用の低い低所得層でも土地を買うお金を借りれるようにアメリカのメガバンク『連邦住宅抵当公庫』により
「ローンの返済を受ける権利を、株券のように売り買いする事ができ、お金を貸した側はローンを返してもらわなくても、その権利を売買する事により儲けることができる制度」
が整備されたことにより、「お金を返せる見込みはあるのか」などの融資の審査基準が緩くなり、お金を借りて不動産を買う人が増え不動産の需要が高まったことにより、アメリカの住宅価格の上昇は2008年中頃まで続きました。

社員が辞めてしまうことを防ぐため、会社の規模を大きくしたいいきなり！ステーキ経営陣は、
「誰でもマニュアルに従えば簡単に作れる料理を作って売ろう。すると、人件費や一流のコックを雇うためのお金がかからないから、店を運営するためのコストが安くなる。すると、多店舗展開もやりやすくなり会社の規模が大きくなる」
という考えに到りました。
いきなり！ステーキ社は、通常の鉄板より多くの遠赤外線（周囲の物質に熱を良く伝える電磁波）を発する「スースリング」という特殊な鉄板を280度に熱し、そこにステーキ肉や野菜を盛り付けそちらをそのまま商品として提供するという、斬新な手法を思いつきました。

その結果、「低コストで簡単に調理できる・熱効率の良い特殊な鉄皿『スースリング』の特許を取ってしまったから他社がマネできない」ので、
[1981年から海鮮居酒屋の店もつくったが、貿易赤字が続いているアメリカを助けるため、1991年から日本政府がアメリカから入ってくる牛肉・オレンジの輸入枠を撤廃しなくてはいけなくなり、国内の市場に安い牛肉が沢山出回るようになった事や、1993年に急激な円高が起き輸入品が安く手に入るようになった事から、これからはステーキ事業に力を入れようと思い1993年からステーキ店の店舗数を増やし始めたステーキのどん]や、
[多店舗出店に備え、1993年にコミサリー（調理工場）をつくったブロンコビリー]
など大手ステーキチェーンの出現によりステーキ屋が沢山でき、価格競争になったので利益確保が難しいとされていたステーキ業界でも、利益をきちんと確保することができました。資金も従業員数も増えたので、いきなり！ステーキ社はペッパーランチ1号店オープンの1年後には、10店舗の「ペッパーランチ」を運営することができるようになりました。

　2013年12月、いきなり！ステーキ社は、新業態として立食形式のステーキ店「いきなり!ステーキ」を銀座に出店しました。

低コストでつくれるが顧客満足度の高い、革命的なメニュー「ペッパーランチ」を発明したいきなり！ステーキ社は、2009年には1億円以上の営業利益（通期）を出せる会社に成長しましたが、このあたりから2009年度は64.2億円、2010年度は55.6億円、2011年度は51.8億円と、徐々に売上高が下がりだしました。商品価格を上げて原価率を低くするなどして、なんとか営業利益を出していたいきなり！ステーキ社の経営陣は、増加する社員に希望を持ってもらうためにも、何か新しいヒット商品を出す必要に駆られました。
いきなり！ステーキ社の一瀬社長は、何かアイデアはないものかと当時はやっていた、立ち食いレストラン「俺のフレンチ」や「俺のイタリアン」を経営している坂本孝社長の所へ話しに行きました。そちらで、「現在のビジネスパーソンは、とかく時間がないので、パッと食べられる料理を求めている。さらに、コスパを重視する人が増え、安い料理が好まれる傾向にある」という坂本社長の話を聞いた一瀬さんは、未だ例のない『立ち食いそばのようにパッと食べられる立ち食いの、安いステーキ屋』ができないかと考えました。
『安売りのステーキ屋』がつくられなかった大きな理由の一つに、ステーキ肉は原価が高いので、安売りすると利益がほとんど出ず、家賃や従業員の給料を払うことができなくなるという事実があります。

これまでの蓄えで、会社に数億円の貯金があった一瀬社長は、次のような計画を立てました。
銀座という目立つところに、「安いはやい」を求める現代社会でニーズがあると思われる、『立ち食いそばのようにパッと食べられる立ち食いの、安いステーキ屋』をつくり、行列をつくって話題となり、もっと客寄せをする。上手くいって沢山のお客さんに来てもらえれば、月100万円以上という銀座の店舗の家賃を払うどころか利益が出るので、そちらを使い店舗拡大・従業員の給料値上げなどをする。

社長の考え通り、2013年頃は特に「忙しい人が増えたので、はやい・やすいが好まれる」時でありました。
2009年末から、ユーロの信用がなくなりユーロの価値が落ちてしまったので、ヨーロッパの銀行や会社が倒産し始めた欧州債務危機がなかなか収束しないので、アメリカの対EU国の輸出が大幅に減少する可能性が高く、この先どうなるか分からない不安から、アメリカ企業の設備投資が減速しました。そのため、なんとかアメリカの経済を復活させねばと思ったアメリカ政府が、自動車ローン金利を2007年の7.77%から2013年2月の4.69%まで下げたため、アメリカの自動車需要が増え、日本のアメリカへの自動車輸出が増加したため、2013年の日本の輸出額は2012年より6兆円以上増え、また2013年のGDPも2012年より8兆2000億円以上も増えました。
日本の景気が良くなった2013年、ハードワークとして有名な通信サービスの販売を行う会社ソフトバンクの社長が「2013年最も稼いだ経営者1位」に選ばれたり、薄くて軽いが暖かい『ヒートテック』や伸縮性・肌触り最高のボトムス『レギンスパンツ』など良い服を安く売るファーストリテイリング（ユニクロ）の社長が「2013年最も稼いだ経営者2位」に選ばれた事を見ると、2013年は「ハードワークな業界で働く忙しい人の仕事がさらに増えその人達がますます忙しくなり、また安くて良いモノが好まれるようになった年」だと言えるでしょう。

一瀬社長の「業界初の商品『いきなり！ステーキ』の店舗を銀座に出店し、話題になって客を呼び寄せ利益を上げる」計画は成功し、出店後、メディアでいきなり！ステーキ社は注目され、同月から有名ラグビーチームがCMキャラクターになってくれたり、また、『おはよう日本』や『ヒルナンデス』などでも特集され「2014年上半期テレビ取材殺到の店ランキング1位」の称号を得ることも出来ました。
また、来客数も爆発的に増加し2014年12月期には、2013年12月期より30億円以上高い、87億9100万円の売上高（通期）を出す事ができたいきなり！ステーキ社は、「いきなり！ステーキ」店舗1号店オープンの2年4ヶ月後の2016年4月末には88店舗の「いきなり！ステーキ」を運営することができるようになりました。

　2017年8月15日、いきなり！ステーキ社は東証1部へ上場しました。

いきなり！ステーキ社は、一般的な飲食店では原価率を30%程度にしているところを、原価率を60%に設定しています。飲食会社は経営を続けていくために仕入れ費用だけでなく水道光熱費や保険料などを払わなくてはいけないので、原価率が30%でもほとんど利益は残りません。一瀬社長は2016年、
「原価率が60%で1食売って手に入る利益は少なくても、沢山売上げを上げれば、十分採算は取れる。おかげさまで、人からいきなり！ステーキ社は給料が高いといわれ、誇らしい。これからも、宣伝をして注目を集め集客しながら、様々な企業の社員食堂や海外などにも積極的に進出していく」
と言っていました。

宣言通り、いきなり！ステーキ社は駅前の繁華街や郊外の国道沿いなどに積極的に進出し、2016年8月に「いきなり！ステーキ」店舗を100店舗運営するようになり、2017年2月にはニューヨーク・マンハッタンのダウンタウンに出店し、オープン時にはアメリカのプロ野球チーム『ニューヨーク・メッツ』の監督や、日本のプロ野球球団『千葉ロッテマリーンズ』の監督を招いてオープニングセレモニーを開催し、注目を集めました。2017年8月には「一瀬社長と社員との約束」の一つである東証一部上場を果たしたいきなり！ステーキ社でした。

2016年8月、日本政府が「地域未来投資促進事業」として1001億円の予算を割き、中小企業がITシステムやロボットを活用するための資金の一部を援助する事を発表しました。こちらにより、企業の設備投資のハードルが下がり、設備投資額が上がり2017年のGDPも前年より9兆825億円ほど伸びたので、日本の景気は良くなりました。
2000年代から「地下深くから石油を採掘する、中東諸国にはマネできない高度な技術」によってシェールオイルを取り出し利用していたアメリカは、中東から石油を輸入する必要がなくなったので、中東の石油が売れなくなりドバイで産出される原油の値段は2014年96.66ドル/バレル、2015年51.18ドル/バレル、2016年41.20ドル/バレルとメチャクチャ下がりました。しかし、ドバイ原油だけではなくシェールオイルを含む他の石油の値段も下がってしまったので、採掘するために多大なコストがかかるシェールオイルを取り出して売っても儲からなくなってきたため、2015年末からアメリカ企業はシェールオイル採掘をしなくなりました。
こちらにより、2017年に入ってから中東産原油の値段が上がり中東の経済が良くなり始め、またサウジアラビアやイランなど、中東諸国と年間1500億ドル以上の輸出入をしている中国の経済も良くなり出し中国で自動車・家電などの需要が増えたので、日本から中国への輸出も増え2017年の日中貿易の輸出入合計は2016年より4.3兆円増え37.5兆円に達しました。

このようにして、売上高を貪欲に上げていき、ついにいきなり！ステーキ社は2018年度には売上高635億円、営業利益38.6億円を達成しました。サイドメニューを売れ筋商品のみに絞り、食品ロスやスタッフの手間（人件費）も削減し、営業利益率（営業利益の売上高に対する割合）を高める闘いを続けてきたいきなり！ステーキ社でした。しかし、同社の営業利益率は2017年6.35%、2018年6.08%、2019年-0.11%と減少を始めました。
「この地区では忙しい人が多い」「この地区ではゆったりした雰囲気が求められる」など、地域によって求められるサービスが違うので、店舗を新しく作る前に市場調査が必須なのですが、「宣伝で注目を集めて集客して美味しいものを売れば、どこでも成功するんだ」と考えていたいきなり！ステーキ社経営陣が無計画に出店した結果、売上げが上がらずコストだけがかかる店が続出したので、同社の営業利益率がとんでもなく下がってきました。

　いきなり！ステーキ社は、1994年に1号店を開いてから自社で育ててきた「ペッパーランチ」の事業を2020年6月から自社の子会社「株式会社JP」へ移管し、2ヶ月後の8月に株式会社JPの全株式を投資ファンド(J-STAR)に売却しました。85億円で売れたので、この資金を元に店舗数を減らし忙しいビジネスパーソンだけではなく、ファミリー層もお客さんに取り入れるべくメニューの改革・店の内装の作り替えをするなど、いきなり！ステーキ社は「いきなり！ステーキ」事業の立て直しを図るみたいです。

経営していく中で、自社で働いていた人が辞めてしまう切なさをよく知っているので、社員さん達に楽しく働き将来への希望を持ってもらうために、定期的に「食べながら皆で自分の夢や目標を語り合う」社内パーティを行っている一瀬社長は、パーティ内で勢いで「来年は200店出すぞ」などと言ってしまい、店舗の急拡大を指揮してきましたが、売上高は前年より伸びているのに営業利益でマイナスが出始めた2019年に、「こりゃマズいかも」と気づき分析しました。分析した結果、会社全体の利益が下がってしまったものの、いきなり！ステーキの立ち食いは、主に忙しいビジネスパーソンの多い都市でウケ、地方ではウケが悪いので東京・名古屋・大阪日本の三大都市のいきなり！ステーキ店舗は売上げがそれほど落ちていないと分かりました。

特に2019年は、中国経済の減速により中国への工作機械や自動車部品の輸出が減り、日本の景気が悪くなったので、各企業が利益を確保するために工夫をしなくてはいけなくなり、ビジネスパーソンが忙しい年でした。
2019年はじめから米中貿易摩擦が激化し、アメリカが「中国製品には著作権違反などWTO（自由貿易を守る国際機関）のルールに反する物が多い」という理由で、中国から輸出される鉄製品や半導体に高額な関税を掛け、さらに日本やヨーロッパ諸国などWTO加盟国にも「中国製品へ高額な関税をかける」を求めた結果、2019年の中国のアメリカや日本との貿易総額は前年より18.5%も落ちてしまい、中国政府にお金が無くなってしまったので、政府が2008年～2010年に4兆元（6000億ドル）の景気刺激策を行ったような、大胆なインフラ投資をできなくなり、中国経済が減速しました。
中国経済が減速したため、中国で現地企業と水産物販売の会社を共同経営して儲けられなくなった三菱商事社が2019年9月、企業のデジタル化を助ける会社MC Digitalを設立したり、中国での販売台数が想定を下回った日産自動車社が「もっと良い車を作ろう」と研究開発費を前年より370億円増やし、仕入れ費用を772億円減らさざるを得なくなるなど、各企業が利益を確保するために工夫をしなくてはいけなくなったので、ビジネスパーソンがさらに忙しくなりました。

忙しいビジネスパーソンの多い都市以外ではいきなり！ステーキ店舗の売上げが上がらない、だからこれからの仕事は三大都市以外の地方でいきなり！ステーキを流行らせること、と考えた一瀬社長は、ペッパーランチ事業を辞め、会社の資源や自分の時間をいきなり！ステーキ事業に集中させる必要があると考えました。

今後いきなり！ステーキ社が、どのように世の中を変えていくのかに注目ですね。

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お疲れ様です。
貴重な時間を割き、お読みくださいましてありがとうございました。
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