高齢者一人暮らし病気療養中の叔母が朝日新聞購読契約を結んでいて、親族が気づいた時にはクーリングオフ期間を過ぎていた。解約できないものかと販売店に連絡を入れたが、「何があったとしても一切解約には応じない」と取り付く島がない。仕方なしに朝日新聞本社に相談してみようと、お客様相談窓口にメールを送った。メールの返信はあったが、結局は新聞社と販社は別会社なので介入はできないとのこと。万事休すだ。

住所の記載が求められたので、叔母宅の住所と、姪である私の連絡先を返信したところ、再び回答があった。

　このメールが戻ってきて、購読契約解除はほぼほぼ諦めた。
　他の親族にも相談したところ、今回は新聞代金だけ払って、その代わり新聞は入れないでもらおうという結論に至った。そんな風に思っていた時に私の携帯電話が鳴った。新聞販売所ASAの店舗責任者で店長と名乗る男性だった。彼は、私が販売店に解約の相談に伺った際に「何があったとしても一切解約には応じない」と言ってきた男性だ。今回は電話口で「おばさんが契約した時に、こちらから一度おばさんの携帯電話に電話を入れています。契約書だけでなく、電話で裏もとっている契約なのだから、新聞社に相談するとかあまり変なことはしない方がいいですよ。後で大変なことになるのはそっちですから。そんなに大騒ぎするなら３ぁ月で解約してあげてもいいですけど、３か月はきっちり新聞をとってもらいます」とのこと。なんだかもうやられっぱなしのサンドバック状態。反論ひとつまともにできない自分がなさけなくなってくる。
　ところがこのあと消費者センターという救世主が現れる。
　つづく