（その１はこちら）

では、適切なコストのバランスは、どうやって決めれば良いのでしょう。
ズバリ、同業他社のデータが参考になります。

今ではネットで多くのデータが公表されています。

経済産業省や中小企業庁、総務省のホームページには、
白書や統計、調査データが豊富にあります。

医療関連の統計は厚生労働省のページに、
建設や運輸関連ならば国土交通省のページにと、
業界によっては関連する省庁のホームページもひとつの手段でしょう。
ほかにもコンサルタントや経済誌、民間のホームページからも多くの情報を探し出すことができます。

いずれも「業種別」「経営指標」「コスト構造」「収益構造」
などのキーワード検索で「業界の平均値」を見つけることができます。

しかし、本当にほしいのは「うまくいっている競合他社のデータ」
「自社よりも業績のよい競合他社のデータ」のはずです。

その場合も、上場企業であれば、公開されているデータがありますし、
未上場の企業であっても、
信用保証会社を駆使すれば、情報収集は可能です。

これらを見て、もし、自社の人件費の比率が同業他社よりも高いのであれば、メーカーの場合は、設備投資を行うなどして人手を省くことがひとつの手段になります。

しかし、実際に踏み切るかどうかは経営者の判断しだいです。
経営者自らがコスト構造にメスを入れ、改善していかなければなりません。