７月31日の日本経済新聞朝刊に、毎月最終土曜日の読書欄にて連載している拙評「経済論壇から」が掲載されました。

７月の経済論壇で取り上げられた論考の中から、興味深いものを３つのテーマに絞ってご紹介しています。さて、今月の論考として、

●金融政策を掌る中央銀行の政策目標に関する論考
　須田美矢子・キヤノングローバル戦略研究所特別顧問（週刊ダイヤモンド７月31日号）
　奴田原健悟・専修大学教授（週刊東洋経済７月31日号）
　植田健一・東京大学教授（経済セミナー８・９月号）

●気候変動への対応（金融リスクや無形資産）に関する論考
　ヘレン・レイ・英ロンドン・ビジネススクール教授（週刊東洋経済７月17日号）
　宮川努・学習院大学教授（週刊エコノミスト７月20日号）

●今年の五輪が開催中の東京に関する論考
　小塩隆士・一橋大学教授（７月２日付経済教室）
　佐藤泰裕・東京大学教授（Wedge８月号）

を取り上げました。

７月16日の日本銀行の金融政策決定会合で、気候変動対応オペの骨子案が示され、それに関連した中央銀行が果たす役割についての議論を取り上げました。

また、東京オリンピックが７月23日から始まりましたが、その東京で４度目の緊急事態宣言が発令されながら、新規感染者が急増しており、その医療提供体制の問題点をあぶり出す論考と、コロナ禍でも進む東京一極集中を生かす方策に焦点を当てた論考を、併せて取り上げました。