アメリカのファッション業界で加速する人種差別撤廃の動き

アメリカで起こったBlack Lives Matter運動の波を受けて、ファッション業界でも人種差別の撤廃を推進する動きが活発化している。なかでも、米国ファッション評議会（CFDA）のCEO、スティーブン・コルブと会長のトム・フォードがCFDAの公式サイトで発表した人種差別の撤廃に関する共同声明は、ダイバーシティ＆インクルージョンがマストとなるこれからの時代において、少なくとも今後の業界再編を図る大きなインパクトとなったのではないかと思う。

（出典）https://cfda.com/news/an-important-message-from-the-cfda-chairman-and-president-ceo

CFDAでは、今後ファッションビジネスのあらゆる部門にて黒人人材を配置すると決め、そのために優秀な黒人社員をサポートする社内雇用プログラムを創設する、という目標を掲げた。またファッション系企業に黒人の学生や新卒者を就職させるためのメンターシップ・プログラム、及びインターンシップ・プログラムも適用する。CFDAに限ったことではないが、今後このような人種の壁を感じさせない労働環境の整備は、喫緊の課題として取り組むべきだろう。ファッション業界の動きとしては、他にFashion For All Foundationを中心に多くのブランド、インフルエンサー、デザイナー、財団などがBlack Lives Matterを擁護する声明を出している。

では、BLM以降の動向はどうだったのか？ 黒人というだけでなく、女性のエンパワーメントという観点からも、うわ！これからガンガン活躍して女性を引っ張って欲しい！と思う、かつ今後ファッション業界のロールモデルとして注目されるのでは？的なポジションに就いたネクストリーダーたちをフィーチャーしてみた。

★CFDA初の黒人プレジデント

（出典）https://www.becauseofthemwecan.com/blogs/botwc-firsts/council-of-fashion-designers-of-america-names-casandra-diggs-as-its-first-black-woman-president

前述の声明文を機に、CFDAは新たなプレジデントとしてカサンドラ・ディグスを任命した。2001年から最高総務財務責任者としてCFDAに貢献してきた彼女は、1962に創立されたCFDAにおいて初の有色人種の女性プレジデントという快挙を飾った才女。今後、彼女は開発戦略に携わる他、CFDAの会員やファッション業界の教育とメンバーシップの支援に取り組むなどCFDAの運営を指揮するそう。（こういう話を聞くと、NYコレクションにまた行きたい！とミーハー熱が湧き出る単純な私。笑）

★『ハーパース バザー』が153年の歴史をぬり返す

（出典）https://cfda.com/news/why-samira-nasrs-harpers-bazaar-appointment-matters

アメリカのハーストマガジン社は、アメリカ版『ハーパース バザー』の新編集長にサミラ・ナスルを任命。153年の歴史を持つ『ハーパース バザー』でも、黒人の女性がトップに就任するのは初とのこと。ハーストマガジン社も、Black Lives Matterの運動が加速していることを鑑み、公正な職場作りのための取り組みを発表している。なお、ナスル氏は過去ファッション業界のレジェンドとして知られるグレース・コディントンの元でアシスタントを経験し、その後『インスタイル』や『エル』、『ヴァニティフェア』誌などでキャリアを積んだファッションのエキスパート。エグゼクティブ層の人事ではあまり多様性が見受けられない（日本でも。。）、どちらかというと閉鎖的なファッションメディア業界において、マイノリティに新風をもたらした彼女が、今後『ハーパース バザー』でどのような活躍をするのか楽しみ。

★白人中心から平等でオープンなファッション業界へ

（出典）https://cfda.com/news/lindsay-peoples-wagner-and-sandrine-charles-launch-black-in-fashion-council

まだまだ白人主義のファッションやビューティ業界において、黒人の自由と権利を守り、よりオープンで働きやすい業界を目指すため、「Black in Fashion Council」という活動団体を設立したのが、『ティーン・ヴォーグ』の編集長を務めるリンゼイ・ピープルズ・ワグナーとパブリシストのサンドリン・チャールズの女性2人。この団体では「Equality Index Score」という企業の透明性やダイバーシティを測るスコアを導入している。これには、あらゆるレベルで黒人従業員を育成することを誓った企業の取り組みを追跡した年1回の公開報告書も含まれており、3年間のコミットメントに署名した企業は方針や様々な取り組みについて説明責任の義務があるとのこと。単に差別撤廃を謳うだけでなく、実体があるかどうか正当に評価することで平等な社会を目指すそう。

Black Lives Matterによって、人々の人種意識は大きく変化した。いや、これまでも数々の活動家はいたが、むしろこれまで蓄積されてきた感情がSNSの影響によってより一層一気にあぶり出された、といったほうが自然かもしれない。人種差別による不正や偏見をなくすために、アメリカのファッション業界も立ち上がった。寄付や募金活動といった物理的なサポートはもちろん、どの人種に関わらず、差別をなくし平等な社会を実現するために声をあげ、アクションを起こす。未来に向かって前進する女性たちのパワーも相まって、そのような動きがより一層世界を変えていく原動力になりそうだ。

ここで余談だけれど、では日本は？と思った時、日本は他国と比べて社会課題がどうだとか、大義を語ることに躊躇する人が多いと思う。自分がそんなことできるわけもないのに、あーだこーだ語るなんて周りにカッコ悪いと思われたらどうしよう、という他者評価にまず意識が働く国民性というのか。

できる・できないは、この際、関係ないのではないだろうか？ 何も暴動を起こしたいとは全く思わないけれど、香港の民主化運動のように立ち上がる若者が多勢いてもいいのではないか、と思ったりもする。

と思っていたら、先日とある番組でZ世代の女性起業家が「日本の若者はもっと海外に出たほうがいい。グローバルな感覚を養い、海外から日本を俯瞰して、日本の良さを再確認し、日本のためにできることをしたほうがいい。日本はデモが少ない。社会問題を語ることをどこかでカッコ悪いと思っている。でも、それってグローバル・スタンダードじゃない」と似たようなことを語っているのを聞いて、なんだかちょっと嬉しくなった（彼女のほうが遥かにしっかりしているが）。やはり私のようなX世代より、今のミレニアルやZ世代のほうが社会課題に真面目にコミットしているように思う。若い世代の視座から見た「ノブレス・オブリージュ」なら、大いにリスペクト。

コロナを理由にしちゃダメだ。物理的に海外に気軽に行けなくても、デジタルで海外と繋がることはいくらだってできる。