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mRNAワクチンの本当の副作用   その6、エコヘルス・アライアンス

ひとつ前の記事の続きです。お読みでない方は、こちらを先にお読みください。


機能獲得実験

資金の流れ

昨年7月の公聴会で、NIAD(アメリカ国立アレルギー感染症研究所)のファウチ所長とNIH(アメリカ国立衛生研究所)のコリンズ所長は、
「中国の武漢ウイルス研究所では、貴方が言うような危険場機能獲得実験は行っていないし、我々は武漢研究所に資金は送っていない」
と答えました。しかし、その後、「ザ・インターセプト」というメディアが情報公開法に基づいて請求した内部文書によって、彼らが嘘を言っていた事がばれてしまいます。

900ページにも及ぶ、その文書には、
NIAD(アメリカ国立アレルギー感染症研究所)とNIH(アメリカ国立衛生研究所)が、エコヘルス・アライアンスという団体を通して中国の武漢市にある研究所を支援していた
エコヘルス・アライアンスが活動を始めたのは2015年で、2020年にトランプ元大統領が止めさせるまで、NIH(アメリカ国立衛生研究所)からエコヘルス・アライアンス総額310万ドル(約5億円)、NIAD(アメリカ国立アレルギー感染症研究所)からエコヘルス・アライアンスへ総額740万ドル(約10億円)が支払われていた。
・そのうち、武漢のウイルス研究所のコウモリ女こと石正麗へ支払われたのは599,000ドル(約8千万円)

中国で行われていた実験とは、
・感染力が強いコウモリウイルスを捜す
コロナウイルスが人に感染し易くなるように実験用マウスで実験する
・SARS(サーズ)ウイルスやMERUS(マーズ)ウイルスのキメラ(両方の   遺伝子を持つ生物)を作る
・キメラウイルスが実際に人に感染するケースを想定する
などでした。
・資金提供先の武漢の研究所は、武漢ウイルス研究所と武漢大学動物実験センターのバイオセーフティ・レベル3の実験室
と詳細に書かれていました。

2021年末、NIH(アメリカ国立衛生研究所)のコリンズ所長は辞任しましたが、その時、エコヘルス・アライアンスへの資金提供をあっさり認めました。彼は、
「毎年、エコヘルス・アライアンスから多額の補助金を要求される。断れなかったんだ」
と述べています。

お金を貰う身でありながら、態度のでかいエコヘルス・アライアンス。
いったいどんな団体なのでしょうか?



エコヘルス・アライアンス


ワンヘルス(One Health)という概念


2004年、アメリカのロックフェラー大学で、生物の生態系と健康についてシンポジウムが開催されました。ここで使われたのが、ワンヘルス(One Health)という言葉です。
「人と家畜が増え続けて環境破壊が進むが、人も家畜も野生動物も、すべての命が大事。有効な対策は自然保護と感染予防だ」という呼びかけに応じて、WCS(野生生物保全協会)、WHO(世界保健機関)、FAO(世界食糧農業機関)、CDC(アメリカ疾病予防管理センター)などの国際機関が参加しました。その後、それぞれの国際機関でワンヘルス(One Health)の概念は、現実化されていきます。

注釈:ワンヘルスでは、人間の命と家畜や野生動物の命を同等に扱っています。この「気持ち悪さ」に気が付かなければいけません。

2009年、カリフォルニア大学デービス校の獣医学部に所属するワンヘルス研究所に、アメリカ合衆国国際開発庁(USAID)が参画します。目的は、新興感染症の早期警戒するシステムを構築することです。
アメリカ合衆国国際開発庁(USAID)とはアメリカ国務省(外交政策を担当する)に属する機関ですが、もともとは、軍事以外でアメリカ軍をサポートしていた団体で、CIA(中央情報局)やペンタゴン(国防省)と近しい関係にあります。システムに参入したのは、エコヘルス・アライアンス(現在の団体の前身)やメタビデオ(感染症のリスクを分析する会社)、野生動物保護協会などでした。


設立は2015年


その後、エコヘルス・アライアンスは2015年に設立を更新し、代表をピーター・ダザックという英国人動物学者に据えました。ダザックは中国との関わり合いが深く、自身も武漢のウイルス研究所で石正麗と一緒に働いています。

↓ 独立系ジャーナリストKanekoaTheGreatの記事より
コウモリ女こと石正麗(左端)と一緒に働くピーター・ダザック 中央と右端のピーター・ダザックはWHOの調査団として参加した際の写真

新型コロナウイルスやワクチンについて調べていると、やたらと2015年という年に遭遇します。モデルナ社が癌治療用人工遺伝子MSH3の特許を申請したのも、ファウチらがgp120タンパク質を持つ人工遺伝子の特許を申請したのも、旧エコヘルス・アライアンスから新エコヘルス・アライアンスに変わったのも2015年です。
そして、コウモリのウイルスとSARSウイルスの「キメラウイルス」の作成に初めて成功したのが2015年です。作ったのはコウモリ女こと石正麗博士ですが、ノースカロライナ大学のフランス人生物学者ラルフ・バリック博士の助けを借りたと言われています。

このニュースはセンセーショナルを巻き起こします。米国内で機能獲得実験を行うことは、オバマ政権下の2014年に禁止されていました。なのに、実際は米国の援助で実験が続けられており、論文が公表されるまで、誰も報告しなかったからです。その後、規制が強化され、機能獲得実験の場は監視が甘い国へ移っていきます。

↓ 「このキメラウイルスの誕生は非常に脅威だ」というネイチャーの記事


巨額の資金はどこへ流れたのか?

2015年以降、エコヘルス・アライアンスには多額の資金が集まるようになりました。米国国際開発庁(USAID)から5300万ドル(約72億円)、米国防総省(DOD)から4200万ドル(約57億円)、保健福祉省(HHS)から1500万ドル(約20億円)など、連邦政府機関から総額1億1800万ドル以上(120億円以上)を助成金として受けとっています。政府機関以外にもグーグルやビル&メリンダ財団からも多額の資金を貰っています。でも、そのお金はCIA(中央情報局)や国防総省の紐付きです。新型コロナウイルスを作成する為に使われたのは資金のごく一部で、残りの資金の行方は全く判りません。

↓ エコヘルス・アライアンスの副社長のツイート

https://twitter.com/AGHuff/status/1484349521622568960

追記:9月12日、エコヘルスアライアンスの元副社長であるハフ氏が、上院の公聴会で証言した。以下、宣誓供述書より抜粋
1、新型コロナウイルスは、中国の武漢の研究所で創られた
2、ファウチ氏は、新型コロナウイルスを創る為に武漢へ資金を提供した。公聴会では知らないと嘘をついた。
3、CIAはこの事を知っており、新型コロナウイルスの作成に積極的に協力した。
4、ファウチや他の大勢の政府の高官もこの事実を知っており、隠ぺいに協力した。


追記:12月3日付の英国の新聞The Sunと米国の新聞ニューヨーク・ポストの記事によると、ハフ氏は彼の新しい著書「武漢についての真実」の中で、「新型コロナウイルスは武漢の研究所で作られた人工ウイルスであり、今回のパンデミックは武漢の研究所からウイルスが漏れたせいだ。米国政府はそれを隠ぺいしている」と述べている。


バイデン大統領の隠ぺい

大統領のタスクフォースチーム


トランプ前大統領は新型コロナウイルスの起源を解明する特別チームを立ち上げており、在任期間中は報告を受けていました。
当時の報告によると、
① 新型コロナウイルスは武漢のウイルス研究所の研究員、研究員が作った人工ウイルスである
② 何らかの事情で研究所から漏れた可能性が高い
③ 時期は、中国政府が言う2019年11月ではなく、2019年の9月である
としています。

トランプ氏の落選後、タスクフォースチームはバイデン大統領に引き継がれ、去年の8月末に最終報告書が公表されています。ところが不思議な事に、当初は数十ページあると伝えられていた報告書は、公表されてみると表紙を含めてたった4枚という薄っぺらなものに変わっていました。中身は「自然ウイルスも人工ウイルスも、どちらも否定できない」というもの。

残りのページはどこへ行ったのでしょうか? 

バイデン大統領がページのほとんどを機密扱いとした為、国立公文書図書館の棚の中です。30年経たないと公開請求もできません。


世界に散らばる生物研究所

ワンヘルス(One Health)の運動は今も健在です。国際的な機関とエコヘルス・アライアンスやメタビオタ(感染症のリスクを分析して保険を売る会社、メタビデオの後進)が協力し、世界各地で活動しています。それ自体は機密でもなんでもありません。でも、そこに、中央情報機関(CIA)や国防省(DOD)が入ってくると、更に多額の資金が投入され、極秘情報扱いとなります。バイデン大統領の調査は新型コロナウイルスの起源だけに限られていたとしても、報告書に登場する団体や施設を調べれば、様々な事が芋づる式に出てくると推測できます。

現在、国防省が管理する生物研究所がある国は、判明しているだけで25か国です。そこで何の研究がされているかは公表されていません。
ウクライナ、ジョージア(国)、アゼルバイジャン、カメルーン、タイ、エチオピア、ベトナム、アルメニア、イラク、ヨルダン、アフガニスタン、パキスタン、ラオス、カンボジア、マレーシア、フィリピン、ケニア、ウガンダ、タンザニア、セネガル、ギニア、シエラレオーネ、リベリア 、南アフリカ、コートジボワール。

バイデン氏は製薬業界や軍備業界から大きな支援を受けています。不肖の息子のハンター・バイデン氏は、ウクライナのバイオ企業の役員だったそうです。バイデン大統領は、真実を追求する名誉よりも息子や支持者を守ることを優先したのでしょう。

↓ ペンタゴン(アメリカ国防省)が管理する生物研究所の記事
ウクライナではH1N1(豚インフルエンザ)やA型ウイルス肝炎、コレラ菌なが研究所の周囲で流行した

↓ パンデミック保険を売るMetabiotaの記事

↓ ウクライナのエコヘルス・アライアンスと研究所の記事


こんな世界で生き残る為には、どうしたら良いのでしょうか?


新型コロナウイルスワクチンの本当の副作用  その6、エコヘルス・アライアンス (終わり)

その7、へ続く


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