初めての方は初めまして。
株式会社ジャパンエンターテイメントという沖縄の会社で人事責任者をしている岩崎と申します。

当社は、2025年に沖縄の大自然を舞台にした「JUNGLIA（ジャングリア）」という大型テーマパークの開業を目指す開発運営会社です。

私は2023年7月に当社に参画し、すでに沖縄に移住して半年以上が経過しています。その間、いろいろな方に「なぜ沖縄に？」「なぜテーマパーク？」という質問をいただいたものの、いつも自分の考えていることを伝えきれていなかったので、今回久しぶりに筆を執りました。

正直なところ、大半は私個人のキャリアや考え方に割いているので、パーク自体の情報を期待されて読まれると期待外れかもしれません。

しかしながら、何か将来に対してモヤモヤしたものを感じている人にはひとつの考え方として参考になることもあるのではないかと思っています。また、東京のスタートアップを飛び出してそんなキャリアがあるのか、ということで面白がって読んでいただけるかもしれません。

「前向きに日本を変えていきたい」と動いている人や会社の存在を知っていただいたり、「面白そうだからパークができたら行ってみよう」と思っていただけるだけでも非常にありがたいです。

ジャパンエンターテイメントとは

恐らく大多数の人にとって聞き馴染みのない社名だと思いますので、はじめにジャパンエンターテイメントという会社についてご説明します。

当社は、沖縄北部テーマパークの実現に向けて設立した会社で、2025年の開業後はそのパーク運営を一手に担う会社です。沖縄を代表する企業や、旅行・航空・不動産・エンタメ業界等の多くの株主にお力添えをいただきながら開業準備を進めています。

その株主の一社である株式会社刀は、「マーケティングとエンターテイメントで日本を元気に」という大義の下、そのマーケティング力を武器にして刀流の地方創生に取り組んでいますが、その中でも目玉となるビッグプロジェクトとなっています。

まだ40名程度で売上ゼロのTHEベンチャー企業ですが、2025年の開業時には1,500名規模となってゲストの皆様のご来場をお迎えする予定です。いわゆるリーンスタートアップと違って、売上をつくる前から大所帯となる会社というのは私自身も初めての経験となります。

自己紹介

このプロジェクトへの思いを綴る前に、自身の経歴についても少し紹介させてください。

私は山口県下関の海に近い小さな町で生まれました。ちなみに父方の祖父母は漁師をしていたので、祖母が毎日その日の魚を売りに行く途中で、実家に新鮮な魚を届けてくれたのをよく覚えています。

大学卒業後、新卒では三菱商事という総合商社に入社し、自動車事業の管理部門にて会計や税務、財務等の業務に携わりました。

その後、人材系ベンチャー企業である株式会社LiBの創業期に入社し、創業事業の立ち上げに営業として関わりました。

次いで、日本最大級のメタバースプラットフォーム「cluster」を運営するクラスター株式会社に経営メンバーとして参画し、COO、CFO、人事責任者といった職務に従事しました。

そして今の会社に至りますが、3社連続で売上ゼロからの立ち上げフェーズです。もしかすると既に立ち上げのスリリングさから抜け出せなくなっているのかもしれませんが、必要なことであれば営業でも月次決算でも引っ越しでも法務でもなんでもウェルカムな気性とは相性が良いように感じます。

なぜ商社→人材→VR→テーマパーク？

一本のCMが人生を変えた

自身のキャリアを話すと、業界に一貫性がなく、「この人は何がしたいんだろう？」と思われることがしばしば。自分自身として会社を選ぶ軸としてはそこまで変わっていないのですが、せっかくなので沖縄のパークに至るまでの変遷についても触れておきます。

最初のキッカケは、8歳くらいの時に家族で訪れたインドネシアです（恐らく1995年頃）。そこでは、自分より明らかに年下の子が働いている状況を目にして、衝撃を受けました。中には綺麗な貝殻を見つけてきて、幼い私に売りつけようとしてきた子供もいました。

ツアーでとある村を通り過ぎる時に、なぜか現地の子供が100円玉をたくさん持っていて、どうやら千円札に両替してほしいと言っているようでした。ツアー客の一人がそれに応じて千円札を渡し、代わりに100円玉をもらったのですが、歩きながら数えてみると9枚しかありません。振り返った時にその少年はもうそこにはいませんでした。

私が観光気分で楽しく遊んでいる中、目の前の子供達は毎日生きていくために必死だったのです。その瞬間にその状況と意味を深く理解していたわけではないものの、「自分がいかに裕福であるのか」と幼いながらに感じ、歳を重ねるにつれて世界の貧困問題や紛争解決に強く関心を持つようになりました。（※ここでいう「裕福」というのは、まずマズローの欲求階層でいう「生理的欲求」「安全の欲求」が当然のごとく満たされていることを指します。）

そんな経緯もあって、大学の途中までは国際協力・途上国支援に関われる仕事に就きたいと思っていました。ただ、もし国際機関で働くにしては今の英語力では程遠いと感じていたため、より途上国理解を深めながら安く英語を学べるという観点で、当時まだ国内に内戦を抱えていたフィリピンに半年間留学することを決めました。

留学時代の話は割愛しますが、留学中も変わらず途上国支援の仕事に就きたいと思っていました。ところが、日本に帰国して最初にテレビをつけて流れてきた一本のCMによってそれまでの考え方に大きな変化が起こります。

それは、韓国の総合電機メーカーであるLGが日本のゴールデンタイムでゴルゴ13を使ったCMでした。

え、それがどうしたの…？

そう思われた方も多いかもしれません。
2009年当時、たしかに私が留学したフィリピンを含む東南アジアでは、中国製や韓国製の安価な電化製品が使われ、日本製以外の自動車が走っている光景は当たり前になりつつありました。

でもそれはあくまで日本以外のお話。
電機産業は自動車産業とともに日本の高度経済成長を支えてきました。私が留学をする前は、ソニーや三菱電機、東芝、パナソニック、シャープのような世界に名を馳せる電機メーカーを多数擁する日本において、ゴールデンタイムに韓国の電化製品がプロモーションをしていた記憶はありませんでした。

そんなお膝元日本で突如目に入ってきたLGのCM。
日本よりも経済発展が遅れていた（と思っていた）アジアの企業が日本のマーケットを奪いに来ていました。

失われた何年というレベルではなく、日本の産業は放っておくと今後さらに衰退していくのかもしれない…

たった一本のCMが痛烈な危機感をもたらしました。
そして実際、さきほど挙げた企業の多くが2010年代に次々と厳しい経営の舵取りを強いられたことはニュース等で周知の通りです。

世界の紛争や貧困問題への関心もさることながら、日本の産業を強くするところにも関わっていきたいという想いから、新卒では総合商社への入社を決めました。

商社からベンチャーの世界へ

商社で社会人としての基礎教育を叩き込んでいただきました。
しかし、経済指標の発表等でも、また実際に商社で様々なビジネスを見聞きする中でも、グローバル経済の中でプレゼンスの落ちていく日本を感じました。

この頃から「日本をもっと元気に」という人生の軸がクリアになりました。

途上国支援や紛争解決に関わりたいという思いがなくなったかというとそんなこともありません。ただ、日本に余裕がなくなれば途上国支援もままなりません。

自らが軸足を置くこの日本という国が衰退していくのは悔しい。将来日本で生まれる子どもたちが末永く豊かに幸せに暮らしていける未来に貢献したい。そういう気持ちが徐々に強くなってきました。

総合商社もこの20-30年で大きく価値創造のあり方・稼ぎ方を変化させてきていました。そんな中、あえて巨大資本の会社を飛び出して、歴史やしがらみのある大企業ではできないような新しいアプローチから日本を盛り上げていきたい、そういう事業を主導して立ち上げられる人に早くなりたい、と考えるようになりました。

日本を強くする方向性として当時考えた軸が下記の2つです。

①日本の固有の課題、日本の成長を阻害しているものを解決できる会社であること。顕在化している構造的課題にもかかわらず、課題解決やマネタイズが難しいという理由で放置されている大きなお題目にチャレンジする。

②日本発でグローバルマーケットにおいてマスを取れるサービスを目指せる会社であること。Big Tech（GAFAM）を中心としてデジタル領域で劣勢の日本。この領域で勝ちうるプロダクトとリーダーを擁する場所でチャレンジする。

このように考えて会社選びをしていた時に①の軸で出会ったのが、株式会社LiBでした。当時は働く女性のためのキャリア支援サービスを掲げ、結婚・出産等のライフイベントでキャリアが分断されてしまいがちな女性にフォーカスしたサービス開発を行っていました。

生産労働人口の減少が叫ばれる中、人口の半分を占めるのが女性。結婚・出産後も長きにわたってイキイキと働きたいという方が、ちゃんと然るべき場所で輝けるようなサービスをつくることで、日本の未来に貢献したいと考えました。

コロナ禍を経て日本人の働き方が大きく変容し、現在では「1人の可能性をどこまでも活かせる仕事のカタチをつくっていく」というコンセプトの下、男女問わず新しいワークスタイルを提案する企業にアップデートされているようです。

さて、実は自分の中で燻っていた②の軸。
正直自分がグローバルで勝てるようなプロダクトを発想できる自信はなく、もしそんなアイデアを持つカリスマと出会う機会があれば、その構想を具現化する役割で関わりたいと思っていました。

そこで出会ったのがクラスター社です。
オタクでもインドア派でもなんでもない自分が、大学時代の同級生と一緒にVR（最近ではメタバース）の会社を経営するなんて全く思ってもみませんでした。ここでは6年半以上となるチャレンジの詳細は割愛しますが、当時も今もこのプロダクトが本気で世界を席巻すると信じています。興味のある方は下記noteも覗いてみてください。

働く女性のキャリア支援サービスも、メタバースプラットフォームをつくる事業も、必ずしも当時ピンポイントでその事業ドメインをやりたかったわけではありません。ただ、共通するのは、より良い日本の未来をつくることに繋がること、また両リーダーがその社会的意義を信じていたことが決め手でした。この点は今回参画したジャパンエンターテイメントを含めて共通する大切な要素です。

これからの日本の食い扶持とは

さて、ようやく今回沖縄のテーマパークを選んだ経緯について。

前職までは自分がやりたい領域というよりは、より広く「日本をもっと元気に」という軸にヒットした会社を選んできました。そんな世界を何で以て実現するのか、というこだわりが自分にはなく、その時の出会いに依存してきました。

ところが、コロナ禍を転機にリモートワークの割合が大幅に増えたことで、必ずしも都心に住み続けなくても仕事とそれ以外の時間が両立できるようになりました。

その時に真っ先に思ったのが、長年住み慣れたコンクリートジャングル・東京を離れたいという感情でした。本能的にもっと自然に溢れた環境を欲したのは、私が漁師町で育ったこととも無縁ではないでしょう。

最終的には、大学時代に4年間住んだ京都へと移住することに。京都では週に何度も大文字山や比叡山をトレランする生活を1年ほど送った後、次は全国の行きたい場所を転々とするホテル暮らしを9ヶ月ほど経験しました。

そうった生活を送る中で、バーチャルリアリティとは真逆の、自然や歴史、文化、食、安全といった極めてリアルな価値を再認識するとともに、そこに何か自分が仕事として関われないかと考えるようになりました。このリアルな価値を起点として「日本をもっと元気に」できないかと。

日本の食い扶持

改めて、30年後、50年後、ないしはもっと先の日本を支えるのはどんな産業なのでしょうか。日本の持っている資産や強みを活かして、今後新たに大きく成長していく領域はどこなのでしょうか。

もちろんそれは一つではないですが、その中でももっと評価されて良いのは「観光・インバウンド」の事業領域だと感じます。GDPベースでまだ数十兆円規模のポテンシャルがあると思います。

日本は外国の方々から憧れるような自然を全国各地に有し、そこではその地域に根ざした歴史・文化を今も数多く継承し、地の物を使った伝統的な食文化を維持しています。そしてそれらが四季折々の表情を見せてくれます。圧倒的な治安の良さもあります。

日本に住んでいると見過ごされがちですが、海外の途上国だけでなく、先進国に行っても、こんなに安全な国はないです。また、どこの地方に行っても数百年前、千年以上前の史跡のオンパレードです。食のバラエティ×クオリティで日本に勝るところもなかなか思いつきません。

日本で当たり前にあったその光景が、実は海外の人からすると稀少で、わざわざ日本に足を運んででも得たいものなのです。ただ、そんな良いものを持っていたにもかかわらず、少し前まではそこまで目に見えるインバウンド需要がなかったのはなぜでしょうか。

国家主導のインバウンド政策

ひとつには、厳しいビザ発給条件がありました。
日本に近い東南アジアの国々が日本へ旅行するハードルが高く、そもそも行きたいと思っても行けない、あるいは非常に手続きの面倒な状況でした。

2013年7月、当時の安倍首相、菅官房長官がタッグを組み、日・ASEAN友好協力40周年を契機に半ば強引に緩和を進めました。まずはタイ、マレーシア、ベトナム、フィリピン、インドネシアでのビザ発給が緩和され、その後も続々と他の国へも緩和措置が広がっていきます。

これにより、2012年の訪日外国人観光客が837万人、旅行消費額1.1兆円(※1)だったところから、コロナ前の2019年には3,188万人、4.8兆円(※2)へと右肩上がりに成長しました。

(※1) 訪日外国人消費動向調査　2012年　年次報告書（観光庁）
(※2) 訪日外国人消費動向調査　2019年　年次報告書（観光庁）

日本が元々持っていた観光資源のポテンシャルはそのままに、ボトルネックとなっていた国の治安政策の変更に加えて、国家主導の観光立国政策・プロモーションによってインバウンド客は急増しました。

しかし、その2019年で他国と比較してみると、日本よりはるかに多くの外国人旅行客が訪れ、消費されている国々があります。アジアの中ではタイに軍配が上がっています。

観光立国・日本は次のステージへ

たしかにインバウンド消費は増えました。
ただ、先述の通り、日本の持っているポテンシャルはこんなものではないと信じています。観光立国として日本を次のフェーズに引き上げるには何が必要なのでしょうか。

それは「マーケティングの力」だと思います。

全国各地に点在する素晴らしい自然、文化、食…。
その地に根ざしたキラリと光る原石は、その多くがそのままの状態に近い状態でプロモーションされています。

もちろん提供するモノや体験によっては剥き出しのまま提供することが重要な場合もあります。ただ、必ずしもすべてがそのままの状態で消費者がお金を払いたいと思う価値になるとは限りません。

全国各地に豊富にあるこの原石たちを、消費者がお金を払ってでも強く欲する価値に変換するマーケティングプロセスこそが、次のフェーズに求められていることだと思います。

日本最大級の原石

まさにその原石の筆頭こそが沖縄です。
アジア諸国からの圧倒的な好アクセスを持ち、歴史や文化、自然を豊富に有しています。
（※もちろん沖縄の観光開発はこれまでずっと行われてきていますが、持っているポテンシャルはこんなものではないという意味で"原石"と表現しています）

そんな沖縄はハワイとよく比べられます。コロナ前の2019年はハワイも沖縄も観光客数はともに1,000万人ほどです。にもかかわらず、滞在日数が少ないため、沖縄はハワイの半分ほどの消費単価に留まっています。

マーケティングの力を武器に日本を観光領域から盛り上げるべく、最もポテンシャルのある沖縄に取り組むべく立ち上がったのが当社である株式会社ジャパンエンターテイメントです。

沖縄本島の観光は、空港や首里城、国際通りのある南部に重心があります。北部には、レンタカーを借りて美ら海水族館に日帰りという観光客が多いです。または、恩納村のホテルにピンポイントで宿泊して、ほとんどホテルから出ずに帰られる方も。

今回のテーマパークは、その本島北部で1泊してもらうための重要な一手となります。沖縄の大自然を新しい形で提案し、「人生でいちばん、心が昂たかぶる体験」を提供します。

加えて、このプロジェクトは地方創生という目的も持っています。
今回テーマパークをオープンする今帰仁村という場所は、全国1,741の市町村の中でも平均所得が低いエリアです。（※平均所得 245万円（1,703番目）　2022年度住民税統計データより）

ここでたくさんの雇用を生み、観光客が地域にお金を落とし、県外からの移住者が消費と納税を行うことで、地域一帯が潤いWin-Winになることが重要なミッションです。

さらにこの付近のエリアにはまだまだ見出されていない、眠っている観光価値が多数あります。刀が別で進めているアドベンチャーツーリズムのプロジェクトもそのひとつです。

今後我々以外の事業者も増えていくことで、1泊どころか、2泊、3泊としたくなるような魅力的な観光地に、地域一丸となって一緒に育てていければと思っています。

開業に向けた最大の難所

このプロジェクト最初の難所は開業資金を集めることでした。おかげさまで約700億円という巨額の資金を調達することができましたが、そのあたりのお話は下記の動画で森岡さんが語られていますので、興味のある方はご覧ください。

資金調達が完了した今、現在の最重要ミッションの一つは、本島北部という電車も飛行機もない地に1,500名規模の採用を完遂することです。

私はまさにそのミッションの責任者をしています。
都市部から離れた場所で、この規模の採用を行うのは私にとっても恐らく最初で最後だろうと思います。

今回の採用は、一般的な採用媒体を使っていれば充足するようなものではありません。既存のやり方にとらわれず、しっかりとした戦略を策定し、クリエイティブにアイデアを考え、実行し続ける必要があります。

また、単に採用するだけでなく、住居の手配、交通手段の確保、人流が変わることによる渋滞対策、オフィスのあり方、キャリア設計、県内・県外比率のバランス、人件費予算のコントロール等々、並行して様々なことを考えなければなりません。

こんな大規模採用プロジェクトですが、まだたった数名の人事チームでやっています。開業が来年に迫る中で、正直人手が足りていません。

もしこのnoteを読んで一緒に沖縄から日本を盛り上げていきたいという方がいましたら、ぜひご一報いただければ幸いです。

面談をお約束するわけではありませんが、まずはカジュアルにお話されたいという方は下記よりご連絡ください。

さいごに

知らない方も多いと思いますが、「観光立国」という言葉を初めて使ったのは松下幸之助です。

「文藝春秋」1954年5月号に掲載された「觀光立國の辯―石炭掘るよりホテル一つを―」という論文の中で、そのビジネスとしての投資対効果だけでなく、観光は最も大きな「平和方策」であると説いています。

昨今、想像もしなかったような紛争が世界で起きています。
国を跨ぐ観光によって異国の者同士が他者への理解を深め、互いを思いやること、そして、紛争する気も起きないような美しい観光地を持ち合うことが、紛争の抑止力になるのかもしれません。

「日本の食い扶持」と「平和方策」という2つの観点から、このテーマパークプロジェクトに邁進してまいります。

以上、長文ながら最後までお読みいただきありがとうございました！