本日は、コロナ禍依然と以後のデータをみて、考察してみたいと思います。

・コロナ禍以前のデータ

こちらの記事は、コロナ禍以前（テレワークが浸透する前）のデータです。（有効回答数：1532）

勤め先への人事評価に対する満足度は、

全体→満足（満足+どちらかといえば満足）：37.7%
　　　不満（不満+どちらかといえば不満）：62.3%
評価者（上司）→満足：41.0%　不満：59.0%
被評価者（部下）→満足：35.7%　不満：64.3%

というデータが出ています。
全体的に不満を持っている人の方が多いことが分かります。

不満に思う理由としては、「評価基準が不明確」などがあがっていますが、上位の意見をまとめると「絶対評価基準がほしい」という意見ではないでしょうか。

(5)の質問・回答で、上司も絶対評価基準を設けることに対して難しさを感じていることが分かります。

・コロナ禍以後のデータと比較

こちらが2021年4月下旬に調査されたデータ（有効回答数：300）です。
2020年3月の調査と比較されていますが、今回は2021年4月のデータに注目していきます。

まずは、「テレワークに合わせた人事評価制度への見直し・改訂の必要性について」というデータでは、

必要派：82.9%（そう思う＋ややそう思う）
不必要派：17.1%（あまりそう思わない＋そう思わない）

とあるように、ほとんどの人が必要だと思っています。

コロナ禍以前では62.3%の人が不満があると感じていたので、2割の人は人事評価制度へテレワークが増えた後に不満を抱え始めたということになります。

そして、その2割増えた原因が「テレワーク時の人事評価が難しいと思う理由」というデータにあらわれているのではないでしょうか。
元々難しかった定量的な絶対評価が、テレワークという勤務状況の細かい把握が難しくなったことで、より困難になったと思われます。これはつまり、被評価者がより不満を抱える原因にもなるでしょう。

絶対的な評価基準を設けることは非常に難しい課題です。そうでなければ、ここまで多くの人が頭を抱えることもないはずですから。
とはいえ、新型コロナウイルスの流行で環境が大きく変化したことで、より社員が納得のいく人事制度が求められていることに間違いはありません。