以下は『HARVARD BUSINESS REVIEW NOVEMBER-DECEMBER 2017』より「WHAT MANAGERS NEED TO KNOW ABOUT SOCIAL TOOLS」。
管理職は、ソーシャルツール(Slack,Yammer,Chatterなど)をどのように使うべきかについて語っています。以下、概略をメモ。

社内にて、ソーシャルツールを取り入れたグループと、取り入れなかったグループを6ヶ月間観察した。結果、ソーシャルツールを取り入れたグループの方が、同僚と仕事の目標を達成しやすく、また、社内の誰がどのようなことについて専門的な知識を持っているかをよく知っていた。しかし、ソーシャルツールを職場に取り入れるにはいくつかのトラップが存在する。

企業が陥りがちな4つの罠

• ミレニアル世代を誤解する
⇒ 若者は社内でのソーシャルツール活用を牽引してくれると誤解している。 彼らは仕事でソーシャルツールを活用することに戸惑いを持っている。
• 非公式なコミュニケーションを制限してしまう
⇒マネージャーは基本的に、個人的な仕事以外のトピックをソーシャルツール上で共有することに関心を持っていない。
• 個人的で非公式なコミュニケーションの必要性
⇒仕事での業務外の話（趣味の話など）業務上のやりとりをよりスムーズかつ生産的にする可能性がある。
• 実際の学びを認識できない
⇒実際に職場にソーシャルツールを取り入れても実際に使う人はほとんどいない。しかし、役に立っていないかというと、すでに投稿された内容をみて仕事のキーパーソンを見つけたり、ノウハウを見つけたりしている。
・間違ったデータにフォーカスしてしまう
ソーシャルツールで仕事のやり取りをしていると、可視化されない技術を持った社員をないがしろにしてしまう。例えば、どの研究者の問題が優先的に解決されるべきか、どの社員がどのような研究テーマに興味を持っているかなど、文章のやりとりでは知ることのできない部分をないがしろにしてしまう。

どうソーシャル・ツールを社内活用すべきか

連載では、上記のトラップに対し、以下のような解決策を述べています。

• 目標を定義する
• コラボレーションを改善し、一体感を持った組織を作る
• 知識共有を強化し、重複作業を回避する
• 新しい人との接点を増やすことで、イノベーションを促進する
• Ambient awarenessを強化する
• 自分の周りで発生する、自分が直接参加していないコミュニケーショ
ンや行動を認識する
• 業務と直接関係がなくとも、友好的なやりとりを促進する
• 運用規則を明確化する
• どういった情報は共有できて、何は共有できないのかを峻別
• どのようなやりとりが推奨されるのか
• 模範を示す

以上がざっとした概略。

「何を知っているか」より「誰を知っているか」

この資料に書かれていて気になったのは、「ソーシャルツールを使う際,“何も発言しない”ないし“ただ観察する”場合が多い。他人が問題解決している様子を見ることで、自分の問題解決に役立てる。だが、ソーシャルツールは「誰が何を知っているか」を教えてくれる。知識には、「直接的な情報」「メタ知識」が存在するが、ソーシャルツールは2つを手に入れることができる。例えば、文書の適切な書き方が分からない社員が他部署の同僚に書き方を聞きに行くことができるのだ。」という部分。

社内をみると、社員の持つスキルや人脈など目には見えない資産が埋まっているのかもしれない。そして、それを可視化するのがソーシャルツールなのではないかと。
しかし、一方でそれは「ＩＴがなければできない話なのか？」と思ったりもする。中郁次郎氏の「ＳＥＣＩモデル」ではないが、形式知と暗黙知とも関係があるのかもしれない。

そんな感じでまた次回。