こんにちは。大家兼不動産屋の廣田です。

今回の記事では、不動産投資での空室率の影響について書いていきます。

空室率に関しては過去の記事を見てください。

表面利回りが高くても

表面利回りは、満室時の想定家賃をベースに計算されているために、実際に運用した時に利回りとは差があります。差が発生する要因のひとつに、空室率があります。

表面利回りが高い物件でも、空室率が高けれは当然家賃収入が下がり、実質の利回りは低くなってしまします。

空室率の変化要因

空室率は、立地、需給関係、築年数、設備、管理状況などが変化する要因です。

立地
人口が増加している都市部や人気のある町は、空室率は低くなります。また、交通の利便性も空室率が変化する要因なります。

需給関係
物件のあるエリアの需給関係が、空室率に影響します。
たとえば、大学周辺部は、学生向けの単身用にの物件が重要が高く空室率は低下します。しかし、重要が高くなるの同様に物件の供給が増加し、空費率が上昇します。

築年数
新築時は、人気があり空室率は低下しますが、その後、物件の築年数によって空室率は上昇します。

設備
人気の設備が設置されている物件は、空室率が低くなります。

管理状況
良い立地に物件であっても、外観や共用部が汚い物件だと空室率が上昇します。物件の管理状況も空室率の変化要因になります。

空室率を下げる

空室率をゼロのすることは難しい思いますか、空室対策によって下げることは可能です。

立地に関しては、購入後はコントロールできませんが、物件を購入するエリアの選定が重要です。需給関係、築年数に関しては、自らコントロールすることは出来ません。

設備、管理状況に関しては、大家さん自身でコントロールすることが可能です。

設備の更新や大規模修繕など、多額な費用が必要になり、費用対効果を検討すること、資金の準備が重要です。しかし、日々のそうじなど、それほど費用をかけなくても、実施が可能です。

まとめ

空室率は、収益物件を運用する上で重要な要素です。物件を選定する時は、表面利回りだけに注目するのではなく、その物件の空室率も含めて検討するようにしましょう。

物件購入後の運営でも、空室率をせ下げるよう、適切な空室対策を実施していくことが大切です。

最後までお読みいただきありがとうございました。

今日はこの辺で、次回また。