well f.m.では、提供される具体的な10のメニューに、24のプロクラムがすでに用意されており、過去の導入事例に基づき、いつでも導入可能な状態にあります。

私達の今後の重点戦略として、
メニュー⑧ 人材育成講座
ウェルネスを体験するプログラムをつくる人材を育成したい担当者様へ
が我々の最も強みを発揮する領域の一つであり、重点的に展開していきたいと考え、ウェルネスツーリズムを各地で推進する為に、コーディネーター育成プログラムを用意しています。荒川雅志教授が監修した沖縄県事業「令和3年度沖縄型産業中核人材育成事業」を参考に、ウェルネスツーリズムコーディネーターの育成プログラムを開催地の国立公園用にアレンジし、参加対象者は、・民間事業者、行政担当者、地域おこし協力隊・温浴施設・宿泊施設・観光施設の経営側、管理側人材・ウェルネスツーリズムに取り組もうとする組織の中核人材等にご参加いただきます。

　すでにwell f.m では、「環境省・令和3年度補正　国立国定公園の利用拠点の魅力創造による地域復興推進事業」の採択を、研究拠点である増富Labで受託し、22年9月にウェルネスツーリズムコーディネーター育成講座を「やまなしウェルネスツーリズム推進協議会」の皆さまを対象に実施予定です。　増富温泉は、well f.m.理事の小山さんが責任者である「増富の湯」があり、秩父多摩甲斐国立公園の中にあります。

　採択を受けた「増富温泉・ウェルネスツーリズムの聖地化事業」の事業概要です。　

増富地区では、2003年頃から温泉、森林、高原気候など、恵まれた環境や地域資源を活かして運動やリラックス、美容、食事等の健康プログラムの提供が進められており、国内でのウェルネスツーリズム先発地として一部認識されている。今後、わが国でも急激に拡大するであろうマ―ケットを早期に取り組むべく、今まで外部に見えにくかった取り組みを【増富発ウェルネスツーリズム】として可視化させ、モニターツアーを実施。「やまなしウェルネスツーリズム推進協議会」の事業社との連携により、人的資源交流を推進し、当国立公園が持つコンテンツの磨き上げとネットワーク化を図り、訪日インバウンド復活に向けて情報伝達できる仕組みを構築する事が概要です。

事業の目的です。

『世界規模のトレンドと成りつつある「ウェルネスツーリズム」を【増富発ウェルネスツーリズム】として可視化し、「20代から30代の美と健康に関心が強い女性層」「美と健康＝インナーの環境整備・自然環境との共生」というサステナビリティ時代の新たな健康づくりの考え方を提唱し、モニター体験で呼び込み、リピーターに繋がるファン層の醸成を図る。 増富地区が中核となり、県内事業社で構成される「やまなしウェルネスツーリズム推進協議会」の実践者が【増富発ウェネスツーリズム】を理解習得し、県内で提供されるウェルネスコンテンツの高品質化、可視化、ネットワーク化を図ることで、秩父多摩甲斐国立公園及び山梨県がウェルネスツーリズムの先進地として認識され、「点ではなく、面で選ばれる」目的地となり、当地域での長期滞在に繋げる。』

ターゲット選定は、今まで外部に見えにくかった増富地区での取り組みを【増富発ウェルネスツーリズム】として可視化させ、8月からモニターツアーを実施します。
〇第一ターゲット
慌ただしい高度情報社会、コロナ禍において、多種多様な不安やストレスを抱えている、20代から30代の女性　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
〇第二ターゲット
内面の健康に関心を持っている「可処分時間が有り、可処分所得が高い」50代以降の女性　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
全体を通じて、20代から50代までの「美と健康と癒し」に関心の高い高学歴女性層に向けて本番ツアー(１０月１３日～１１月１５日)実施に繋げます。

ターゲットは女性、しかも可処分時間と可処分金銭のある独身層にフォーカスしました。

モニターツアー募集の40名募集が8月から開始されるのに合わせ、【増富発ウェルネスツーリズム】を「ウェルネスワーケーション」モニター募集と題して、
１泊２日の（心と身体のデトックス）をテーマに、以下の内容を通じて
１．温泉でデトックス、
２．ファスティングダイエット
３．自然体験で心のデトックス　
　・自然散策
　・氣功体験
等を提供します。

　プロフェッショナルな理事メンバーで構成されるwell f.m.一般社団法人は、
ウェルネスツーリズムに関するあらゆる事業コンサルティングに対応いたします。

詳細は、メール、電話でお気軽にお問い合わせください。

wellfm2022@gmail.com
070-8527-2118（担当：雨降）

◎well f.m. 創業者　雨降　地固男　
(善井　靖/事業企画プロデューサー・内閣府　地域活性化伝道師)