Yosikatu Haruki
本マガジンでは、茨城県利根町の広報誌「広報とね」を、各号づつ分析して行きます。 あの頃、どういうことが起こっていたのか、利根町の市民目線での記録を整理して行きます。
茨城県利根町の、住民アーカイブズのコンテンツを取り上げます。
オンラインを使って、徳島県海部郡美波町にフィールドワークに行っています。その成果として、美波町に纏わるコンテンツを作成することにしました。各チームの成果を残しておきます。
研究資料などとして、古書店などから引き取った古写真を整理して公開します。 全て破棄されたものと認識していますが、著作権者や被写体に関する情報をお持ちの方は、ご連絡ください。
Voicyで開講しています、「ライトな学び直しチャンネル・reスタディ@Voicy」の資料をまとめています。
0.戦後の公営住宅について戦後、首都圏は未曽有の住宅不足に陥った。としばしば言われるが、実際にデータを検証してみることにする。例えば、昭和25年国勢調査から、「畳数別住宅に住んでいる一般世帯数－全国・市部・郡部・都道府県・６大都市」を見ると、東京の住宅事情が推測できる。 以下の表に示すように、東京における一人当たりの畳数は、総数で1畳少なく、間借り借家とも全国平均よりかなり少ない。都内の間借りにおける一人当たりの畳数は、この時点では全国で最も少なく、2.2畳である。家財道具を
※本記事には具体的地域名を挙げてあります。全て国勢調査を基にしたもので、公開資料に基づいた考察結果です。言うまでも無く、各地域を貶す意図にはありません。ご了承ください。 0．地方の過疎、限界集落 21世紀になって、50年以上続いてきた戦後社会の様々な問題点や課題が、顕在化してきたといった印象がある。政治や社会、経済などに対して、マクロからミクロまで、様々な指摘を見ることが多くなった。もちろん、マスメディア以外にネットメディアが存在感を増してきており、多様な意見を目にする機会
一切のブランド情報を持たない非対称環境にある消費者から、エンゲージメントを獲得するための手法について 本研究は、春木良且（先端社会科学技術研究所・昭和女子大現代ビジネス研究所）と青木翠玲（フェリス女学院大学文学部）の共同によるものです。日本マーケティング学会カンファレンス2022でポスター発表予定でしたが、会場が密かつ会話が激しく、両名共健康不安があり、余り説明できませんでした。以下を参照ください。 ０．問題提起：情報メディアとしてのマッチングアプリと非対称情報環境
プロジェクト内容：あの頃を知っている人たちの、記憶と記録をデジタル化して、地域の共有資産として行きたい。 ０．支援して頂きたいこと 私たちも、以下の内容（市民アーカイブズ構想）で「#noteクリエイターサポートプログラム 」に応募します。何より、人々に興味、関心を持ってもらいたいので、プロジェクトの成果などを広く告知していただく、支援をお願いしたいと考えています。特に地方の過疎地を抱える自治体などに、地域の資産について、少し真剣に考えていただきたいと思っています。 費用面
０．地方での活動をプレゼンテーションしてください。 地域おこし協力隊や民間企業、団体、教育機関等の方々、皆様の活動を10分間ほど、オンラインZoom上でプレゼンテーションしてください。1編の動画に編集して、ニコニコチャンネルとInstagramなどで、世界に紹介したいと考えています。 １．背景とチャンネルの趣旨 私たちは、日本の全部過疎 650 市町村（2022 年 1 月現在）を対象にした、自治体 PR 支援サービス「過疎自治体ファンクラブ」を、2022 年 3 月にサー
０．背景と趣旨 2020年から丸2年、社会活動は主にオンラインで行われました。そこまで考えもしなかった経験であって、今や人が移動するということ、対面することに、それほど重きを置かなくなって来ています。Zoomという電子会議システムも広く知られるようになって来ましたし、オンラインのコミュニケーションにも、社会的な抵抗が無くなって来ています。 大学でも、2年間ほぼオンラインで授業がなされ、いろいろな伝説が生まれました。やってもいないのに、最高の授業をするとイキっちゃった某大学部
0. ティーザー版 1. 社会連携による学びUT-ONEは、学外からは詳細はわかりませんが、以下の資料によれば、東京大学で実施されている、新人向けのプロジェクト学習講座のことです。 UT-ONEはソニー社会連携講座 Ignite Your Ambition が2022年度から開始する、一年生3000人全員と同時進行を目指す超大規模な野心的セッションです。 2010年頃から、旧来の講義を中心とした受動的な学びに対するある種のアンチテーゼとして、アクティブラーニングというトレ
0. ティーザー版 1. インタビューの背景 ・関係人口を巡る諸々いつの頃からか、「関係人口」という概念が当たり前のように使われるようになりました。交流、居住に変わる、新たな地域との関わり方ということでしょうが、人口減少社会を前提とすると、少ない人口をやりくりするための方策ではあるとは思います。ただ特定の地域へのエンゲージメントの一種と考えれば、決して目新しい概念ではありません。そもそも観光であれ移住であれ、その商品である地域に何らかの関心や好感を持たない限り成立しないわけで
