経済の動向を知るには、それについて書かれた書籍や記事を読むよりも、自分でデータを集めてグラフを描いて見る方がよい。そのために必要なものは？

◆記事を読むより、自分でデータを集めてグラフを作る
　世界経済の中での日本と中国の相対的関係は、この20年間で大きく変わりました。
　このこと自体は、多くの人が知っています。しかし、具体的にどのくらいの変化が生じたのでしょうか？
　これを調べるために、多くの人は、日本と中国のGDPの比較などを書いた記事を読もうとするでしょう。そのために、『世界経済入門」というような書籍をみるか、あるいは、ウエブを検索して、適当な記事を探すでしょう。
　 ところが、 自分の知りたいことが適格に書いてある記事を探し出すのは、それほど簡単なことではありません
　こうしたことをするよりも、データを入手し、自分でグラフを描いた方が、自分が知りたいことはよく分ります。
　どこにどのようなデータがあるかを知っていれば、それをダウンロードして、「エクセル」などのスプレッドシートで簡単にグラフを描くことができます。それを見れば、日本と中国の状況がどう変化してきたかはまさに一目瞭然となるでしょう

　このグラフを見れば、この20年の間に日本と中国関係が大きく変ったことが分かります。
　さらに、中国と日本の関係だけでなく、中国とアメリカ、アメリカと日本の関係も簡単にグラフにすることができます。
　これらグラフを見れば、この20年の間に世界が大きく変わったことがよくわかります。　アメリカも、中国との関係では追いつかれていますが、日本ほどでないことも分かります。
　比較したい国を自由に選ぶことができますし、比較したい期間を自由に選ぶこともできます。まさに、自分の知りたいことを知ることができるわけです。

　世の中にはたくさんの統計がありますが、それらの全てを熟知している必要はありません。使いやすく、必要なデータが揃っているものを知っていることが重要です。
　日本と中国のGDPの比較のようなデータなら、IMFのWEOのデータベースから簡単に入手できます。
　先進国経済について言えば、OECDのデータも便利です。

◆自分でデータを加工することができるので、情報をプルすることが容易になった
  1980年代頃まで、私の研究室にあった書籍の半分ぐらいは、統計月報や統計年俸の類いでした。
　これらの統計は、そこに出ている統計表の数字を見るだけのことしか出来ませんでした。その数字から、例えば成長率を計算するだけでも、大変な手間がかかりました。
　つまり、データを使って自分で分析をするということは、ほとんど不可能だったのです。
　しかし、今ではそのようなことはごく簡単にできます。
　多くの人が、書籍や雑誌、新聞、あるいはウェブの記事で提供されている情報をそのまま受け入れるだけで終わっています。
　これは自ら進んで情報をプルすることではありません。
　条件が整備されたのに、もったいないことです。

◆必要なのは、データのありかを知ることと、スプレッドシート使い方。そして第3には？
　以上で述べたような形で日本経済を理解するには、つぎの3つか必要です。
　第一に、どこにどのようなデータがあるかを知ること。
　これについては、下記のリンク集をご覧下さい。
https://note.com/yukionoguchi/n/n26b5d2e32bd?magazine_key=m01337d47aa4d

　第2は、Excel等のスプレッドシートを自由自在に使えることです。
　これについては、下記をご覧下さい。
https://note.com/yukionoguchi/n/n9ccad8d438cb?magazine_key=ma13b63149837

　第3に必要なこと。これが実は最も重要なのですが、それは問題意識をはっきりさせることです。
　一体、何のために、日本経済や世界経済のことを知りたいのか？
　単に知識を広めるとか教養深めるというだけでは、なかなか長続きはしません。
　日本経済や世界経済のことを知りたいのは、これからの経済はどのように変っていくのか？それに対応するためには、いま自分が何をすべきか？というようなことを知りたいからでしょう。
　あるいは、会社で新規事業を考える必要があり、そのために、いまの経済はどのような問題を持っているか？今後どうなるか？などを知ることが必要だからでしょう。。
　このように、目的をはっきりさせることが重要です。
　問題意識なしに次から次へと調べていっても、拡散するだけで、結局、何も分からないで終わってしまうでしょう。
　情報洪水時代には、情報を広く集めるよりも、絞った問題色にあう情報を集めることが重要なのです。

◆日々のデータを追う
・ 株価
・金利
・為替レート

◆毎月の経済経済の変動を知る
　・消費者物価指数
　・家計調査
　・労働力調査
　・毎勤調査
　・貿易統計
　・鉱工業生産指数

◆経済の状況を、四半期ベースで正確に知る
　・GDP統計
　・日銀データベース
　・法人企業統計調査