今日は政治家や企業の管理職、一流大学などの「女性比率を上げる」ことについて考えてみました。試験的に音声入力を使って書いてみましたので、全体的に口語体になっています。

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それでは、今日は「女性比率を上げる」のは良い事か？ということで話していきたいと思います。フェミニズム等の活動において、昨今いろいろな場の女性比率を上げようという動きが活発になってますよね。例えば為政者、つまり政治家とか、企業の管理職、あるいはその他男性がこれまで多かった場において、女性をどんどん増やしていこうと言う活動が盛んに行われていると思います。男性が多かった場と言っても、これは主に「キラキラした」場なんですよね。例えば東大の大学教員だとか、東工大の学生の女性比率とか、そういう場の女性比率を上げましょうと言うことになっていると思います。
私はこの風潮には主に2つの面で問題があるんじゃないかと思っています。1つめは「男女平等」の観点ですね。現状だと、人がなりたがるような、例えば給料が高かったり、世間の注目が集まるような画期的な仕事したりしているキラキラした職場等においては、女性比率を増やしましょうということになってますけども、一方で男性比率が多いけれど「キラキラ」していない職場、例えばきつい肉体労働を中心とした3K労働なんかの場では女性の比率を上げましょうと言う話は全く出てこないですよね。都合の良いところだけ女性比率を上げるっていうのは、これはジェンダー平等と言う題目を掲げてやってますけど、実質的には単純な女性優遇になっていて、ジェンダー平等ではないんじゃないかと思います。
もう1つは、世の中全体にとってそれが良いことなのか？というところですね。そういうことをして、社会がうまく回るのか、人々がよりハッピーに生きられるのか？という疑問があります。まず適性の問題ですね。管理職、為政者、その他の仕事で、これまで男性が多かったのは、男性の方がそれらに相対的に適性があったと言う面もあるんではないかと。こういうことを言うとすぐ「女性差別だ！」という話が出てきてしまうんですけれども、これはやっぱりもうちょっと真面目に考えた方が良い問題だと思ってます。例えば、肉体労働に女性が少ないっていうのは、合理的ではあると思うんですよね。なぜなら、男性の方が一般的に体格が大きくて、筋力があるわけで、肉体労働においてより高いパフォーマンスを発揮できるからです。全体的にそういう傾向があると。これはわかりやすい例ですけど、身体的な特徴だけではなく、気質とか頭脳とか、そういった面でも、男性女性それぞれに得手不得手があっても全くおかしくないと思います。でも今の世の中では、そういうのは後天的なものであり、世の中のジェンダーステレオタイプがそれを形作ってるんだと言われてしまう。もちろんその可能性も否定はできませんけど、最初からそれを100%正しいとするのでいいのか、というところですね。もちろん、例えば政治家は男性の方が向いてるという根拠があるかどうかも考えていかないといけないわけで、そういうのは調査や研究によって明らかにできる面はあると思うんですけれど、そういう「政治的に正しくない」研究っていうのは行うこと自体が推奨されないというか、そういう風潮も最近は強くなっているので、難しいところではありますね。男性が多い仕事、女性が多い仕事っていうのが、それぞれ男性に及び女性により適性がある仕事だった場合、それを無理矢理の矯正しようとするのは、社会全体のパフォーマンスを低下させることになるんじゃないかと思います。あとは、そもそも当人たちがやりたいのかという問題もあると思います。アファーマティブアクションということで、色々な女性比率を上げましょうとなっていますけど、やる気がないのを無理にやらせようとしているとしたらそれはそれでどうなのかと思います。最近は女性も「男性に負けずに活躍しましょう」ということで、そういうのにチャレンジするのが良い女性だと言う風潮がどんどん形作られていますけど、本当は専業主婦として生きていきたい女性とか、働くにしてもそんなにいろんな場でリーダーとして矢面に立ったり、大きな責任を負ったりしたくない女性もいるはずで、その人たちにとってはかえって生きづらい世の中になってきてしまうのではないかなと思います。フェミニストの女性は、意識が高くて、出世してバリバリやってきたいって人も多いんでしょうけど、女性全体で考えた時、そうでない人のことを透明化してるんじゃないかとは思いますね。なので、そういう面を見ても、この「女性比率を上げよう」っていうのを、手放しで盲信して、それが正しいことのように突っ走っていってしまうことには私はかなり疑問を持っています。

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男女の能力や気質の差異については、恐らくすでに色々な研究があると思いますので、このあたりの話をするならきちんとそうした資料や文献にも目を通した方が良いと思っています。今後、できればそうしたデータに基づく議論もしていきたいと思います。