コロナ禍の2年余りを経て、飲食業界では飯が食えないと多くの男性社員の方やパート・アルバイトの方がおられます。半数は飲食業界を去り、
半数は今後のコロナ禍回復期にに合わせて再度参入してくると思います。

しかし、
ひとりひとりの人材の雇用は、よりメリットのある雇用に置換えてゆかないと来る時価しなくなってきています。
年収300万円の従業員を雇用すると、人件費比率が高い方の３０％とみても
雇用を維持するための必要売上高は「年商1000万円」です。
決して小さい数字ではなのです。

飲食業界において、これから先は女性をより多く雇用することをお勧めします。以下はその理由です。

■接客は女性が得意

　　中型～大型飲食店の性別構成でも、およそ男性２０％に対し女性８０％です。女性の持つ社交性、お客様の来店記憶力（顔認証・オーダーした料理の記憶など）、気配り力、きめ細やかな動きができる能力を十分に発揮できる職場と思います。

パート・アルバイトのみならず、昼や夜のパート店長・パートリーダーにも
活用できますし、店長職も積極的にまかせてゆく時代と思います。

■調理は女性が得意

　　昨日の打合せで、相手の経営者の方にご提案しました。
「このメニュー内容の調理でしたら、和食の人間を月給30万円以上出して、2人以上雇用する必要はないと思います。1人またはゼロでもいいかと思います。」と伝えました。

　　調理現場でよく目にするのは、50歳を超えると男性は動きが悪くなる人が多くなるのに比べて、女性は60代、70代でも結構活発に動けることです。

きめ細かい手先の作業がうまいことや、小さな異変も目ざとく見つける特性や、男性よりも衛生観念が強いこと、調理には誰しも慣れ親しんでいることなどがおすすめのポイントです。

料理長も女性にする時代の到来であり、全員が女性の調理現場で良いと思う次第です。そうなると、リーダーはまとめ役としても、各人の肩書などは　不要になる時代かとも思います。

早朝の弁当の調理や弁当の提供、接客の労働枠に2時間の「出勤前パート
副業タイム」を設けて、「時給／1500円」を設定することも協議しました。

■職務の忠実性は女性の方が上

　本当は、男性のほぼ９９％は同じく職務の忠実性は同じと思います。
ただし、男性は自分の能力の限界を自らが感じる年代になると、
「自分のすばらしさ」を周囲に認知させようとして、

煮ても焼いても食えない「自己顕示欲」「おごり・たかぶり」が出る分、
差引きで、女性が勝ると私は思うのです。

会社の方針や、決められたルールを「基本」として守ることで、集団作業がチームとして成り立つと思います。

　　ここだけの話ですが、
　　3人寄れば派閥を作る　という特性も女性は併せ持っています。
　　昔広告の営業マン時代に、保険会社の所長さんが、一番の仕事は
　　女性の派閥間のいざこざの解消と言っていました。

■男性と女性の必要賃金差が雇用側のメリット
　になります

　　日本は女性が働きやすくする環境条件が整っていない為、男女同一賃金は一部でしか実現できていないと思います。
私は欧米のように女性も堂々と男性と同じ賃金、上の賃金をスキルの向上で
確保すべきと考えています。

男性の多くは、家庭の稼ぎ主ということもあり、どうしても税込30万円以上が必要になります。飲食業界におけるパート女性の賃金はやっと15万円～18万円位かと思います。

私は、調理場の3人の男性社員さんがいる現場で、1年以内に全員女性に変えるくらいの改革をしませんかと投げかけました。

　　男性よりも勤務時間が２～3時間短くなる分、賃金が5万円～8万円低く雇用できる女性をメインにすることで、女性の持つ特性を生かし、人件費を
圧縮できる総合力で、これからの飲食業界を元気にできたらいいなと
思っています。

昨日にご提案したお店の例では、月間の人件費が20万円～30万円は浮くという試算をされました。
コロナ禍の緊急融資で通常借入とは別途に借入した元利返済金がそっくり
返せる仕組みが生まれることも発見した次第です。

コロナ禍からの復興は女性の力が今まで以上に
不可欠になってきたのです！

　　（了）