ユネスコが言論の自由を制限するための計画を練っているらしい
さてさて、久し振りに翻訳記事となります💦
今回翻訳させて頂きますのは
こちらの記事になります！
前置き
国際連合教育科学文化機関ことユネスコと言えば、この世に生を受けし者は誰であろうがその名を聞いた事があるはず！
#ちょっと大袈裟じゃないか？
案外この界隈では存在感を示して無い印象なこのユネスコですが、どうやらSNSなどを中心に規制を促す為の計画を練っているという何とも物騒な記事がありましたので、今回はその記事を翻訳記事にさせて頂きました！🙏
そうそう！今回問題となるのは、このリンクにあります報告書となります。
ユネスコが今月(11月)に発行した報告書が物議を醸している
政府や企業などの機関を通じて、"文化の多様性"や"ジェンダーの平等"といった目的を推進しながら、さまざまな言論の拡散を阻止するためのグローバルな政策を課すことをこの報告書は求めている
特に標的にしていそうなのはSNSにおける様々な言論
アメリカではレーガン大統領／トランプ大統領がユネスコから脱退していた一方で、現在のバイデン政権は再度加入し、このユネスコの計画に沿う取り組みを進めている(計画の策定への関与は否定)
規制対象には"偽情報"や"ヘイトスピーチ"、"陰謀論(信憑性を考慮せず)"などを含めているが、一方で"共産主義"はその対象に含まれず
この報告書をベースとした計画は、2024年9月に開催される国連サミットへ向けて更なる会合が予定されている
ザックリ概要をまとめてみましたが、この辺りがポイントになりそうですなぁ💦💦
それでは早速！
ヒーハー‼️…じゃなくて、ヒア・ウィー・ゴー‼️
国連によるオンライン言論統制計画の内幕
by アレックス・ニューマン
2023年11月25日(元記事の更新：2023年11月26日)
01：ユネスコの報告書
強力な国連機関が、ソーシャルメディアやオンライン・コミュニケーションを規制し、"偽情報"や"陰謀論"と称するものを取り締まる計画を発表しし、言論の自由の擁護者や米国の有力議員の間で警戒感が高まっています。
国連教育文化科学機関(ユネスコ)は今月発表した59ページの報告書の中で、一連の"すべての利害関係者(政府、規制当局、市民社会、そしてプラットフォーム自身)が実施しなければならない具体的な措置"の概要を説明しました。
このアプローチには、政府や企業などの機関を通じて、"文化の多様性"や"ジェンダーの平等"といった目的を推進しながら、さまざまな言論の拡散を阻止するためのグローバルな政策を課すことが含まれます。
特に国連機関は、"誤報"、"偽情報"、"ヘイトスピーチ"、"陰謀論"と呼ばれるものを標的にすることで、"信頼のインターネット"を作ることを目指しています。
停止や制限の対象となる表現の例としては、選挙に関する懸念、公衆衛生対策、"差別扇動"を構成する可能性のある擁護などがあります。
(ビル・クラーク=プール/ゲッティイメージズ)
02："偽情報"、"擬似科学"
批評家たちは、"偽情報"や"陰謀論"の疑惑が、政府やビッグテックの強力な勢力によって、真実の情報や核心的な政治的言論さえも封じ込めるためにますます利用されるようになっていると警告しています。
ちょうど今月、米下院司法委員会は"偽情報の疑似科学"を非難する報告書を発表しました。
委員会は、この"疑似科学"が、議員たちが"検閲産業複合体"と呼ぶ組織によって"武器化"されていることを指摘しました。
その目的は、主に保守派による、憲法で保護された政治的言論を封じることです。
「偽情報という疑似科学は、現在も昔も、一般的なシナリオに反する見解を持つコミュニティや個人を最も頻繁に標的にする政治的策略にすぎない」と、議会報告書【"偽情報"の武器化 - 疑似専門家と官僚たち】に書かれています。
実際、ユネスコが求めている政策の多くは、米国を拠点とするデジタル・プラットフォームによってすでに実施されており、その多くはバイデン政権の要請によるものであることが、最新の議会報告書で明らかになっています。
(MICHELE CATTANI/AFP via Getty Images)
03：中国共産党メンバーが指導層に含まれる懸念
それにもかかわらず、連邦議会において議員たちはユネスコの新計画に懸念を表明しました。
マイケル・マッコール下院外交委員長(テキサス州選出)は、ソーシャルメディア計画について「私は、バイデン政権がユネスコに再加盟するという誤った決断を下したことで、アメリカの納税者が何億ドルもの負担を強いられることになることを、繰り返し公然と批判してきました」と、エポック・タイムズ紙に語りました。
マッコール委員長は、ユネスコを「深く欠陥のある組織」と呼び、特に"中国共産党を含む権威主義体制の利益を促進する"組織であることを懸念していると述べました。
実際、ユネスコは他の多くの国連機関と同様、シン・クー副事務局長など中国共産党(CCP)の複数のメンバーをその指導層に含んでいる事をエポックタイムズ紙は報じました。
中国共産党は、国際機関で働いていても、中国共産党員は共産党の命令に従うことが期待されていることを繰り返し明らかにしてきました。
国際機関を扱う下院歳出小委員会の議員たちは現在、議員たちが米国納税者の税金を不適切に使用していると指摘する、さまざまな国連機関への資金を削減または減額することに取り組んでいます。
アメリカ政府は既に、レーガン政権とトランプ政権のもとで、過激主義やアメリカの価値観への敵対、その他の問題に対する懸念から、ユネスコから2度脱退しています。
バイデン政権は議員の反対を押し切って今年初めに再加盟したとエポック・タイムズ紙は報じています。
(BERTRAND GUAY/AFP via Getty Images)
04：ユネスコの計画
ユネスコの新しい規制体制は、表現の自由を守るための計画として宣伝されている一方で、"政治的・経済的利益から守られた""独立した"規制当局による国際的な検閲を求めています。
「国内、地域、世界のガバナンス・システムは、国際人権法および基準の下で制限される可能性のあるコンテンツへの対応において、... 協力し、実践の共有ができるべきである。」と報告書は説明しています。
言論の自由や報道の自由を政府が侵害することを禁じている米国憲法修正第1条とは異なり、ユネスコはさまざまな国際的な"人権"文書を挙げ、どの言論を侵害するかを決定すべきだとしています。
これらの協定には、表現の自由を制限することは法律によって規定されなければならず、また"正当な目的"にかなうものでなければならないと定めた"市民的及び政治的権利に関する国際規約(ICCPR)"が含まれています。
国連人権委員会は最近の米国審査で、米国憲法の改正を要求し、ICCPRを遵守するために「ヘイトスピーチ」の阻止と処罰を強化するよう米国政府に要求しました。
(Kevin Dietsch/Getty Images)
05："表現の自由"、その異なる見解
国連のもうひとつの重要な文書が世界人権宣言であり、その第29条で「権利および自由は、いかなる場合にも、国連の目的および原則に反して行使されることはない」と明記されています。
つまり、国連が考える"表現の自由"は、合衆国憲法に謳われているそれとは根本的に異なるのです。
ユネスコの報告書によれば、制限されるべきコンテンツが発見された場合、ソーシャルメディア・プラットフォームは、アルゴリズムによる抑制(シャドウバン)やユーザーへの警告から、収益停止、さらには削除に至るまで、さまざまな措置を講じなければなりません。
"国際人権法の下で許容される制限を受ける可能性のあるコンテンツに対処していない"ことが判明したデジタルプラットフォームは、"強制措置"によって"責任を問われる"べきである、と報告書は述べています。
社会党の元フランス文化大臣であるユネスコ事務局長のオードリー・アズレイは、世界的な計画を正当化するために、社会へのリスクを挙げました。
(GEOFFROY VAN DER HASSELT/AFP via Getty Images)
06：オードリー・アズレイ
同氏は声明で「デジタル技術は、言論の自由に関する計り知れない進歩を可能にしました。しかし、ソーシャルメディア・プラットフォームは、虚偽の情報やヘイトスピーチの拡散を加速・増幅させ、社会の結束、平和、安定に大きなリスクをもたらしている。」と述べました。
「情報へのアクセスを保護するために、私たちはこれらのプラットフォームを遅滞なく規制し、同時に表現の自由と人権を保護しなければなりません。」と、ブルガリア共産党の指導者であったイリーナ・ボコバから国連機関を引き継いだアズレイは述べました。
"デジタルプラットフォームのガバナンスのためのガイドライン"という見出しの新しい報告書の前文でアズレイは、ある種の言論を止め、同時に"表現の自由"を守ることは"矛盾ではない"と述べています。
「ある種の言論を止め、同時に"表現の自由"を守ることは、"矛盾ではない"」；とアズレイは語る。
07：ユネスコの見解
国連機関はまた、ユネスコ自身が委託した調査を引用し、世界中のほとんどの人々がその議題を支持していると述べました。
ユネスコによれば、この報告書とガイドラインは、政府、企業、非営利団体などの"利害関係者"から1,500件以上の提出と10,000件以上のコメントを含む協議プロセスを経て作成されたとの事です。
ユネスコは、各国政府や企業と協力し、世界中でこの規制体制を実施していくとしている。
「ユネスコはデジタル・プラットフォームを規制することを提案しているわけではありません」と、ユネスコの広報担当者はエポックタイムズ紙に声明を発表しました。
「しかし、私たちは、世界中の数十の政府がすでにそのための法案を起草しており、その一部は国際人権基準に沿っておらず、表現の自由を危険にさらす可能性さえあることを認識しています。…
「同様に、プラットフォーム自体も、独自のポリシーに基づき、コンテンツのモデレーションやキュレーションに関して、1日に何百万もの人間による判断や自動化された判断をすでに下しています」と広報担当者は述べました。
欧州連合(EU)は、オンライン上の表現の自由に対してすでに厳しい制限を課しており、世界中で実施するための資金をすでに提供している、とユネスコは付け加えました。
バイデン政権はエポックタイムズ紙に対し、この計画の策定には関与していないと述べました。
国務省は電子メールで、「この計画を注意深く検討するまで、コメントは差し控える」と述べました。
08：言論の自由への懸念高まる
ユネスコの計画に対する認識が広まるにつれ、言論の自由やネット上での表現の自由への影響に対する懸念が高まっています。
"個人の権利と表現のための財団(FIRE)"の上級研究員であるサラ・マクラフリンは、警戒を表明しました。
「FIREは、ユネスコのソーシャルメディアに関する新しい行動計画が、透明性の価値と表現の自由を保護する必要性を認識していることを高く評価しますが、オンライン上の『偽情報』や『ヘイトスピーチ』を規制しようとする取り組みには依然として深い懸念を抱いています。」と、マクラフリン氏はエポックタイムズ紙に語りました。
(Stephanie Keith/Getty Images)
09："ヘイトスピーチ"規制のリスク
「ここ数週間で見られたように、例えばEUのデジタルサービス法の施行は、プラットフォームのコンテンツモデレーションポリシーや、ユーザーがオンラインで自由に発言する能力について、さらなる不確実性を生み出しています。…現地の法的規制や規範は、最終的にプラットフォームが世界規模でどのように運営されるかに影響を与える可能性があります。」と、彼女は述べました。
「世界中の国々がインターネット上の言論に対する規制を強化するにつれて、プラットフォームの施行が、そのような規則を施行する国以外の(アメリカ人を含む)ユーザーに影響を与える可能性がますます高くなっています。」
実際、ヨーロッパ全土で、"ヘイトスピーチ"規制は、結婚、移民、性的指向、宗教などの問題に関する言論を封じるためだけでなく、言論法に違反した者を訴追するためにさえ使われるようになってきています。
今月、フィンランドの国会議員で元内務大臣のパヴィ・ラサネン博士が、同性愛と結婚についての聖書的理解を支持するオンライン・スピーチをめぐり、数年にわたる"ヘイトスピーチ"訴追の末に勝利を収めました。
ヨーロッパ全土で、"ヘイトスピーチ"規制は、結婚、移民、セクシュアリティ、宗教などの問題に関する言論を封じるためだけでなく、言論法規に違反した者を訴追するためにさえ使われるようになってきている。
ポーランドでは、欧州へのイスラム系移民の大量流入がもたらす影響について警告する政治広告をシェアしたことで、数名の欧州議会議員が"ヘイトスピーチ"の罪に問われています。
批評家にとってさらに厄介なのは、"ヘイトスピーチ"という概念そのものが、ソ連によって国連のシステムに導入されたことです。
ソ連は反共産主義的な言論を定期的に"ヘイトスピーチ"と表現していたと、ジェイコブ・マッチャンガマはスタンフォード大学フーバー研究所に寄稿した2011年の論文で説明しています。
(citizensforfreespeech.org)
10：パトリック・ウッド
言論の自由を求める市民の会の創設者であり会長であるパトリック・ウッド氏は、ユネスコの計画は、その議題に対する批判者を黙らせるために必ず利用されるだろうと警告しました。
「ユネスコが『世界的な広範な協議の結果であり、世界的な世論調査によって裏打ちされている』などと言い出したら、もうお手上げである。」とウッド氏はエポック・タイムズ紙に語りました。
「この場合、ユネスコの議題に反するとみなされる言論を検閲するための、世界的なプログラムが氾濫することになる。」
ジョージ・ソロスが出資する"電子フロンティア財団(EFF)"は、言論の自由を擁護する"主要な非営利団体"を自称していますが、ユネスコの計画についてコメントできる人物はいないとの事です。
言論の自由に対する国連の姿勢に対する懸念は今に始まったことではなく、特に国連指導部に代理人を擁する加盟国の多くが反対意見を弾圧することで知られている事から、近年高まっています。
このユネスコによる新しい計画は、昨年に同機関が教育を通じて"陰謀論"や"誤報"と表現するものと闘うための計画を発表したことを受けたものだと、当時エポックタイムズが報じました。
同団体によれば、"陰謀論"は"公的機関への信頼を低下"させ、人々の「二酸化炭素排出量を減らそう」という意欲を減退させるなどの問題を引き起こす可能性があるとの事です。
(Sean Gallup/Getty Images)
11：「科学は私たちのものです。」
昨年の報告書に引用された"陰謀論"の例には、"気候変動否定"やアメリカにおける"連邦選挙操作"への懸念といった広く信じられているものから、「地球は平らだ(※フラットアース理論)」「ミシェル・オバマは実はトカゲだ」といった、より現実離れした非現実的な概念まで含まれている。
メリッサ・フレミング国連事務次長(グローバル・コミュニケーション担当)は昨年、世界経済フォーラム(WEF)のイベントで講演し、世界的な組織がグーグルと"提携"し、検索結果でグーグルの資料を宣伝し、それに反するものを抑制していると自慢しました。
「科学は私たちのものです。…世界はそれを知るべきだと考えています。」と、彼女は述べました。
2020年10月のWEFのポッドキャスト"インフォデミックの治療法を求めて"の中で、フレミング氏は彼女が"誤報"と呼ぶ競合する物語を封じ込めながら、国連の見解を拡大するために10万人以上のボランティアを募ったことを自慢しました。
この暴露は、世界的組織がインターネット上で過激主義、誤報などと表現するものを抑圧するために、国連や政府が何年も努力してきた末のことでした。
2016年、国連安全保障理事会は、暴力につながる可能性のある"イデオロギー"と戦うことを約束した前年のプログラムに続き、オンライン上の"過激主義"と戦うための"枠組み"を立ち上げました。
共産主義は対象となるイデオロギーのひとつではありませんでした。
12：ユネスコが計画を擁護
ユネスコの広報担当者は、表現の自由を制限する計画というよりも、むしろ表現の自由を守るための努力であるとしてこの新計画を擁護しました。
(JACQUES DEMARTHON/AFP via Getty Images)
「表現の自由を保護することは、何十年もの間、コミュニケーションにおけるベストプラクティスを推進するユネスコのすべての取り組みの中心にあり、そしてこの原則は、当初からガイドラインに対する私たちのアプローチを支えてきました。」と、広報担当者は述べました。
声明はまた、"ヘイトスピーチ"に対処する際、"法的適正手続き"を遵守するよう求めるガイドラインの一部を指摘しました。
広報担当者は「彼らは、透明性、体系的な人権デューデリジェンスと影響評価、ユーザーへの説明責任の必要性に特に重点を置いています。」と述べ、この計画は"モデレーション能力の平等な分配"を求めていると付け加えました。
「また、ガイドラインは取捨選択するのではなく、全体として考慮されるべきであると明記されています。例えば、ガイドラインに規定された独立性の定義を満たさない規制当局が実施するコンテンツモデレーションに関する政策は、その具体的な性質にかかわらず、整合性がとれないでしょう。」とユネスコのスポークスマンは述べ、ガイドラインは表現の自由を実際に"拡大"すると主張しました。
同組織は実施までのスケジュールを明らかにしていませんが、2024年9月にニューヨークで開催される国連サミットに向け、さらなる会合が予定されています。
終わり
お疲れ様です！
ちょいと予想外の組織が出て来ましたね💦
案外ここしばらくの印象としては、ユネスコのユの字も聞かなかったもので…これは気になる！とばかりに翻訳させて頂きました💦
ユネスコは国連の組織なので、国連に加入している国々がこの件が発動した場合に対象になる…という事で、これはまた別の方向から言論弾圧を推し進めようとする計画となりますなぁ。
問題としてはSNSの規制というものがどうなるのか？という点でしょうか。
仮に国からの締め出しを含めるとなるとXは最優先で狙われるでしょうし、TRUTH socialやランブル、それからテレグラムなんかも危ないかも⁉️
…流石にそこまで強圧的なものになるとは考えたく無いものですが💦💦
・普段の活動
おいらは普段、このまとめ記事の編集を担当される方々に混じって活動させて頂いております😊
そのまとめ記事はWe The Media(WTM)と言いまして、テレグラムというSNSに展開されている市民ジャーナリズムなメディアとなります😆✨✨
メディアに寄稿される方や元軍人な方など、様々なアメリカの"愛国者"達がひと味違うニュースを取り上げたり見解を投稿していっております😊
そのメディアを自動翻訳しているのが、ふたつ目のリンクWe The Media日本語訳(WTMjp)チャンネルとなります😁
ここから下は、その普段の記事でもテンプレ的に貼り付けております宣伝部分となります🙏
編集を担当なさって下さる方を募集中ですので、宜しければご一報を！🙏
・WTMまとめ記事の編集を行なって下さる方を募集中‼️
WTMまとめ記事のまとめチームは、編集を行なってくださいます方を随時募集中でございます😊✨✨
お問い合わせは各メンバーの方々の記事のコメント欄、もしくはX(旧Twitter)などで受け付け中でございます〜！！
お気軽にお声掛けくださいませませぇ！！
まとめ記事の書き方について、しろのさんが記事になさって頂いております👍
記事を書いた事が無い方でも、まとめ記事の投稿が出来る様になる様に整えられております😊
定期的に…でなくても、例えばひと月に1回〜2回とかでも大丈夫ですぞ！
記事が作れるかなぁ？と心配なそこの貴方も、記事を作っています方々によるサポートとか出来ますので、思っているより敷居は低いのです🥴✨✨
それから、特にチーム的な取り組みとかでは無くともWTMjpの投稿で気になったり気に入ったものがございましたら、どんどん記事にしたりSNSなどで取り上げてみて下さいませ！😆✨✨
おいらがそういう賑わいを見たい！というのがその理由だったりしますが、一味違う投稿の数々は勉強になりますし、気が向きましたらご一考下さいませ🥴✨✨
・"わしらがメディアじゃ"の広告！
日本国内から"一味違ったメディア的なコンテンツ"を作ってみよう！とテレグラムに産み出されたのが"わしらがメディアじゃ"！
現在のメンバーとしましては初期のメンバーの
の4名+1羽に加えて…
という陣容でお送りさせて頂きます！
メンバーについては、折を見て少しずつ増員・募集などもあると思われます。
もしご参加頂ける方がいらっしゃいます場合は、是非とも各メンバーの記事のコメント欄や、X(旧Twitter)のアカウント、もしくは"わしらがメディアじゃ"のコメント欄などまでお訪ね下さいませ！
まだまだ産まれたてなチャンネルですが、宜しくお願いします🙏
それでは、またね〜！👋👋
※タグ付け用に置いてます💦
#日記 #コラム #ニュース
#海外ニュース #ニュースまとめ #目覚めろ日本人
#時事英語 #テレビじゃ見れないニュース
#ワシらがメディアや #市民ジャーナリズム
#常識を疑う #常識を疑え