■ 悟るNote ■

『金の流れを追えば "金融構造の真実の側面" が見える、そして "買うべき株式" も視えてくる』

　
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■ 概要　（）は筆者の補足
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（▲のPart.1から続く）
　
この2社の力は、想像を絶するものがあります。

地球上のあらゆる主要企業の最大の機関投資家であるだけでなく、他の機関投資家をも支配（掌握）しており、また、その企業の他の機関投資家も所有しており、完全に（利権をほぼ）独占しています。

金融データと分析の分野で、世界的に最も尊敬されている機関の一つであるブルームバーグのレポートによると「2028年までに両社が合わせて約20兆ドルの投資を管理し、その過程で地球上のほとんど全てを所有することになる」と予想しています。

ブルームバーグは、ブラックロックを「政府の第4の武器」と呼んでいます。ブラックロックが中央銀行とも呼ばれる連邦銀行と密接な関係を持つ
、唯一の非政府組織だからです。

ブラックロックは、連邦銀行に資金を貸すだけでなく、連邦銀行が使用するコンピュータ・システムの主要アドバイザーであり、開発者でもあります。ブラックロックの従業員の何十人もが、ブッシュ政権、オバマ政権、そして現在はジョー・バイデン政権のホワイトハウスで上級職に就いています。

ブラックロック社長（経営責任者：CEO）のラリー・フィンクは、多くの国家元首や政治家に歓迎されているが、それは当然のことです。
彼は、会社の顔として糸を引いているのだから。
しかしラリー・フィンクは、自分で糸を引いているわけではありません。実際、ブラックロック社自体が株主によって所有されており、その株主が誰であるかを見てみると、奇妙な結論に至ります。

ブラックロックの最大の株主はバンガードであることが分かりますが、ここからが難しいところです。

バンガード社自体が独自の構造を持っているため、株主や顧客が誰なのかが分からないのです。バンガード社を所有するエリート達は、自分達が地球上で最も強力な企業のオーナーであることを、誰にも知られたくないのです。

しかし、もちろんこれは調べようとする人にとっては秘密ではありません。

オックスファムやブルームバーグのレポートによると、世界人口の1%が、残りの99%よりも多くのお金をまとめて所有していることが分かりました。実際、オックスファムは、2017年に稼いだお金の82%もが、この1%の人々に渡ったと主張しています。

当然、地球上で最も強力な企業を所有している人たちは、この1%の中で最も豊かな人たちでもあるでしょう。言い換えれば、彼らは0.001%の一部です。
　

世界で最も有名な経済誌「フォーブス」によると、2020年3月までに約2075人のビリオネアが誕生すると言います。オックスファムのレポートによると、これらのビリオネアの2/3は、相続や独占によって財産を手に入れているそうです。

つまりバンガードは、地球上で最も裕福な家族の手に渡っているということです。

　
彼ら（地球上で最も裕福な家族達）の歴史を調べてみると、これらの一族は常にピラミッドの頂点に属しており、中には産業革命が始まるずっと前から、存在していたものもあります。

彼らの歴史は非常に興味深く、幅広いものです。
現在制作中の次のビデオでは、彼らについてもう少し詳しく説明したいと思いますが、あまり詳しく説明しないため、これらの一族の多くが王家の血統に属しており、彼らが銀行システムや国連、世界のあらゆる産業の創始者であることを（前提として、この段階で）指摘しておきます。

これらの一族は、その力を失うことはありませんでしたが、世界の人口が増加したため、これらの一族の私募ファンドや、非営利団体を株主とするバンガードなどの「投資会社の陰」に隠れざるを得なくなりました。

■ 補足 ■
『ファンドは「FOUNDATION：財団」形態である場合が多い』

【例】
・エドモンド・デ・ロスチャイルド財団
・ロックフェラー財団
・ビル & メリンダ・ゲイツ財団
　

（今回の騒動の）全体像をより明確にするために、これらの非営利組織について、簡単に説明する必要があります。

まず、これらの非営利組織は、経済界と政治やメディアを繋ぐリンクであり、大きな利益相反を可能としていますが、一見したところ、これらはあまり目立ちません。
（基本的には「情報が表に出ないタイプの不可視の団体である」ということ）

非営利団体は、寄付金に頼る財団や組織とも呼ばれており、誰からその寄付金を受け取ったかを公表する必要はなく、そのお金を好きなように運用し、その利益を他のプロジェクトに再投資する限り、税金を払う必要もありません。

つまり非営利団体は、目に見えない投資家から何千億円ものお金を動かすことができるのです。
（繰り返すが、基本的に財団の動きは情報が「表に」出ない）

オーストラリア政府の報告書によると、この事実は、非営利組織（財団）がテログループの資金調達や、大金のロンダリングに理想的であることを示しています。

1%のヒエラルキーの中で、最も上位に位置する一族の財団や基金は、できるだけ裏に隠れていますが、世間の注目を浴びるような事件の場合は、順位は低いが超富裕層でもある慈善家の一族の財団や基金を利用するのです。

▼ 財団の金の動きは基本「表に」出ない ▼

簡潔に説明するために、世界のあらゆる産業を結びつける「世界で最も重要な3つの財団」だけを紹介します。

■ ビル & メリンダ・ゲイツ財団

ホームページ：https://www.gatesfoundation.org/

『ゲイツ会長は最近、
ネタにされすぎだろ(笑)』

　
■ オープン・ソサエティ財団

ホームページ：https://www.opensocietyfoundations.org/

『ソロス会長の姿は、もう見飽きたぜ(笑)』

　
■ クリントン財団

ホームページ：https://www.clintonfoundation.org/

『大統領・・・嫁もまたクセが強いな(笑)』

　
これらの財団の規模を知っていただくために、簡単にご紹介します。

世界経済フォーラムの公式サイトによると、ドナルド・トランプ大統領が2020年に米国によるWHOへの資金提供を停止した後、ゲイツ財団はWHOの最大の資金提供者となっています。

▼ 世界経済フォーラム：WEF

この事実から、ゲイツ財団は我々（全世界の国民）の健康に関わる全ての分野において、世界で最も影響力のある組織の1つとなっています。

ゲイツ財団は、ファイザー、アストラゼネカ、ジョンソン・エンド・ジョンソン、バイオンテック、バイエルなど、世界最大の製薬会社16社と緊密なパートナーシップを結んでおり、

（今、ココでは）これらの会社（世界最大の製薬企業群）の株式を誰が最も多く所有しているか、を見てきたところです。

バンガード & ブラックロック。
知らなかった人からすると
『またコイツらかよ』となるな(笑)。

　
ビル・ゲイツは、貧しいコンピューターオタクが、世界で最も裕福な人間の一人になったというわけではありません。しかし彼は、自分と同じような絶対的なエリートのために働く慈善家の家庭の出身でした。

ビルは、ブラックロック、バンガード、そして最近までバークシャー・ハサウェイが所有していたマイクロソフトの創業者（第一代目・創業社長、ファウンダーとも呼ばれる）ですが、同時にゲイツ財団は、ブラックロック、バンガード、ステート・ストリートに次ぐバークシャー・ハサウェイの筆頭株主であり、しばらくの間、取締役まで務めていました。

ジョージ・ソロスのオープン・ソサエティ財団が関与している（当然、クリントン財団も関わっている）ゲイツ財団の全てを考えていたら、何時間もかかってしまうでしょう。

しかし、これらの財団は次のトピックや時事問題に繋がるため、彼（ビル・ゲイツ氏）の短い紹介は重要でした。

　
さて、次のトピックは、質問から始めるべきだと思います。

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■ まとめ
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率直に（Part.1から続く内容の順に言うと）ポイントは以下だ。

【6】
ザ・バンガード・グループとブラックロックは、地球上のあらゆる主要企業の株式を大量保有している機関投資家であり、それは即ち、あらゆる産業（の利権など）を、ほぼ独占している状況であることを意味する。
暫定的な予測だと「2028年までに、両社が合わせて約20兆ドルの投資を管理し、その過程で、地球上のほぼ全てを所有（掌握・支配）することになる」とされており、ステート・ストリートと合わせ、この3社が米主要株式の大部分を保有する可能性に対して、バンガード創業者（ジャック・ボーグル氏）ですら問題提起している。

■ ザ・バンガード・グループ ■

　
■ ブラックロック ■

　
■ ステート・ストリート ■

『ブラックロックとステート・ストリートは株式が公開されている。つまり一般的に株式購入時に考慮されるファクト（株価チャート、ボラティリティ、流動性やPER、あるいは配当etc...）ではなく「利権の強さ」を考慮するならば、我々が真に保有すべきは・・・』

【7】
ブラックロックは「政府の第4の武器」とも言われ、世界の主要5分野「社会、経済・経営、政治・地政学、環境、テクノロジー」の内、政治（と政策を喧伝するメディア）にも大きく関与している。その最強とも言えるブラックロックの筆頭株主は、お馴染み『ザ・バンガード・グループ』
しかしバンガードは経営システム（構造）が独特なため、表面上は仕組みが分かり辛く不透明ではあるが「世界人口の1%未満が、残りの99%よりも資産を保有している事実」などから考慮すると、当然ながらバンガードの所有者（株主に当たる出資者・利権者・既得権益者）は、その1%の中でも最上層の人々だと、高確率で仮定可能。

■ 不可視の事実「ロスチャイルドとバーゼルの塔」

【8】
その1%の中でも最上層の人々（一部界隈では「支配層」とも呼称されている）は、イギリスの名門・ロスチャイルド一族が創造した金融構造・中央銀行システムも含み、

■ 不可視の事実「ロスチャイルドが所有する中央銀行」

世界の（現在の）大部分の産業創始者でもあるが、それら一族のファンドや、それら一族が起ち上げた非営利団体は「財団」形態で、現在も存続しているものがある。

[事例：クリックでHPに飛びます]
・エドモンド・デ・ロスチャイルド財団
・ロックフェラー財団
・オープン・ソサエティ財団
・ビル & メリンダ・ゲイツ財団

【9】
最大レベルの機関投資家、あるいは、それに連なる投資家（ゴールドマン・サックスやJPモルガン、フィデリティ・インベストメンツなど）は互いに株を持ち合っており、なおかつ、大量保有している株式が主要企業（例えばFAANGなど）のものであるため、それらが巨大なネットワーク（デジタル金融コンプレックス）を形成している要因となるが、その財団の資金はこれから先も、世界的に世間の注目を浴びる様な事件や事象が発生した場合、テログループの資金調達やロンダリングに理想的であることは変わらず、経済界と政治・メディア、そして産業（の利権保守や促進）などを繋ぐリンクの役目をも果たす。

【10】
例えば現在、現実問題としてWHOへの資金提供トップは名実ともに「ゲイツ財団」であるが、そのゲイツ財団は、世界最大の製薬会社の複数（ビッグ・ファーマと呼ばれる）ともパートナーシップを結んでいる。

■ ファイザー（ティッカー：PFE）

■ アストラゼネカ（ティッカー：AZN）

■ ジョンソン・エンド・ジョンソン（ティッカー：JNJ）

■ バイオンテック（ティッカー：BNTX）

『ゲイツ会長 & 財団という強力すぎるバックアップがあり、ある意味で "利権が守られている" 側面があるビッグ・ファーマ株式を買うかどうかは、あなた次第である(笑)』
　

『金の流れを追えば "金融構造の真実の側面" が見える、そして "買うべき株式" も視えてくる』