ハラスメントが起きる理由とは

最近よく媒体で聞いたり、書いているのを目にする。
パワハラ、モラハラ、セクハラ、マタハラ、パニハラなどというハラスメントといわれること。

原因は3つが複雑にねじれてしまっていると考えた。
1つ目の原因は、モノをはっきり言わない日本人のコミュニケーション。
相互理解ができていないこと、一方的な価値感の押し付け、コミュニケーション不足、信頼関係が崩壊しているから、起きるのではないかと考えるようになった。

2つ目の原因は、管理職の育成ができていないことである。
自分達はこうやって育てられたことが彼らの根底には存在している。
叱咤激励されながら、周りのサポートなどがあり今の地位についている。
しかしそれは、終身雇用、年功序列が当たり前だった頃のはなし。

3つめの原因は、社内の信用預金がないこと。
これは圧倒的な実績を上げたり、チーム内での信頼関係ができているかどうかという問題である。

営業時代には伝説の営業マンがいたことがあった。
その人は午前中の3時間お客様先に集中して訪問して、フォローをする。
ランチを取ったあとは1時間ジムにいってリフレッシュしていた。
午後3時からお客様先に集中して訪問して、フォローをしていた。
そして19時には必ず帰るという強者であった。
この人は年間に3億円以上の売上を上げるトップ営業マンであった。

その人に売上目標数値をしっかりとクリアしていたため、何もいえなかったのが現状。
プレーヤーとしては天才的な人でしたが、じぶんの教科書で部下を育成することができないからといって、常にプレーヤーとして活躍していた。

その人は人を巻き込むのが非常にうまかった。
手伝ってくれたり、フォローをしてくれるとその人にもちゃんと評価をしてほしいと上層部にちゃんと掛けあっていたからである。

数字が上がらないのは自分のフォローに入ってくれたからということで、
チームメンバーの評価を上げてもらうことで、チームをうまくまとめていた。

圧倒的な実績と○○さんから言われてはしょうがないという環境を常に作っていた。
チームメンバーとしてはいろいろ仕事をふられることが多いけど、ちゃんと評価をしてくれていたから、不平不満はでてこなかったし、チームの力はより強固になっていった。

また、現在ではグローバル化が進み、考え方も多様化している。
アグリゲーターという職種がでてくる時代でもある。
ワークシェア型でプロジェクト参加型の働き方もでている。
昔と労働環境がガラリと変わっていることに気づいていない。

ほとんどの企業の人事制度が古き悪しき習慣を引きずっている。
大きく2つ存在している。
1つが副業の禁止、もう1つが男女間格差のある給与システム。

これは少しずつ改定をされているところが増えているのは事実であるが、
はっきりと就業規則に書かれていないこともあり、グレーゾーンであるといってもいいだろう。

いろいろな企業の人事給与制度を見ているが、大体35歳前後で一度頭打ちになることがよくある。
ポストがあり管理職であれば、ポストのランクによって年収が上がっていくが、
そう簡単に年々年収がアップするという時代ではない。

能力と評価と社内政治が密接に関わりを持っているからだろう。
どれか1つが欠けると現状維持か降格という形になるからである。
ずば抜けて優秀な人材であっても、社内政治もうまくやらないと出世はできないからである。

そういうことがバブルが崩壊して、リーマンショックが起きる時代まで、年収が頭打ちになる、能力、評価がされない人材は給与が上がらないということに気づきはじめた時期でもある。

副業をすることは住宅ローンや教育ローンで足りなくなった年収分を補う意味合いや、金儲けの匂いがするため、多くの企業で禁止されていることが多かったが、トヨタの社長が記者会見で「終身雇用の崩壊」がニュースになると、徐々に広がり今では、3割ぐらいの会社で副業を認めていることが多い。

また専業に影響がでてしまったり、情報漏えい対策やトラブルに巻き込まれないようにバックアップをしている会社もある。

しかし、違う角度から副業について考えてみるとメリットが多い。

1つ目は経営者意識が身につくから、仕事でもその視点が取り入れられること。

副業でも個人事業主としてやるからにはプロとしての自覚と経営者の視点を持つことになる。

2つ目は人を巻き込んでやらなければできないこともあるので、コミュニケーション力、プレゼンテーション能力が身につくことになる。

企画書の作成力や人を巻き込んでいく力として、大変有効的なものである。
チームの作り方、プロデュースのやり方など管理職にとってはプラスの要素である。

3つ目は特定のスキルを身につけることができる。

専業以外にも特定のスキルを身につけることができると同時に、
視野が広がっていくことになります。

副業というのはどうしても金儲けのためという印象が選考をしているが、
社員のイノベーションを起こしたいと考えている経営者がいるのであれば、
副業規定について禁止にするのではなく、緩和をつづけてほしい。