転職活動は情報戦を制することからはじまる！

転職サイトに出稿をしたり、ハローワークに求人を依頼すれば、そこから求人活動がスタートします。
最近ではSNSを利用したソーシャルリクルーティング、友達関係や弱いつながりからのリファラルリクルーティングが盛んになっているとはいえ、たいていの場合は、求人広告からの採用がメインになっている。

これから先の時代は、専門のライセンスと専門のスキル、そして信頼と信用の世界になっていくことは間違いなく、ファンベースの採用に徐々にシフトチェンジをしていく時代へ突入しています。

転職活動を3ヶ月で行うことは、在職中であればかなり厳しい期間設定であることは間違いありません。
なぜなら、情報収集から応募、面接、内定、退職手続きを考えると3〜6ヶ月は最低でも必要になるからです。

キャリアの棚卸しができていれば、戦略的にすすめることが簡単にできるようになりますが、キャリアの棚卸しがなかなかできなかったり、連日連夜の残業があったりすると、なかなか前向きできないのが現状かも知れません。

求人広告の情報については転職サイトへ登録をしておけばいつでも見られる状況ですので、自分がリベンジしたい求人広告を見つけたら応募をしてみるのも1つの方法です。

求人広告を見る際に気をつけておきたい3つのポイントについてお話をしていきましょう。

1：業界平均値より給与水準が異常高くなっている

業界平均値より異常に低い水準についても問題がありますが、逆に高すぎるというのも要注意な案件です。
たい焼きの頭と尻尾はくれてやれという相場の用語がありますが、平均値より異常に高かったり、安かったりするのはちょっと疑うことも必要になります、

会社も慈善事業ではないので、給与に見合った労働を求めてきます。
そのため、休日出勤が当たり前になり、長時間労働が当たり前の思考停止状態に入ってしまうこともあります。
体力的な問題だけであれば問題になるのですが、最近では心に影響が出てしまうケースも有りより、深刻度が増しています。

また、基本給が安く、インセンティブで年収を出している会社もあるので表記には注意が必要です。
基本給◯◯万円＋インセンティブ◯◯万円＝年収1000万円超えなどと書いていることが多いので注意してみてください。

給料が高いということは、昇給がなかったり、ボーナスがなかったりするケースもあるので、給与欄についてはこまかくチェックをすることが必要になります。

2：未経験歓迎！学歴不問！年齢不問！と書いている

すべての企業がブラック企業というわけではありませんが、その予備軍になっている可能性が高いのは事実です。

未経験歓迎！学歴不問！年齢不問！とハードルを下げる事によって母集団を形成するために戦術的にやっている会社もありますが、この3つの言葉の裏側を考えてみると、手が動かせて、従順な人であれば問題ないというのが特徴です。

社員を大切にしていない、大量採用で大量離職が起こっている可能性が高く、ハイリスクハイリターンであるケースが多くなっています。

応募条件がゆるくなっているため、応募者も多く、離職者も多い。
去る者は追わずして、常に広告を掲載している可能性が高い。

3：常にどこかの媒体に出稿している

求人広告媒体は乱立しているからなかなか気づきにくくなっていますが、求人転職サイトで検索をかけると出てくるケースが良くあります。
4週間前はAという広告媒体に掲載をしており、8週間前にはBという広告媒体に掲載をしていたり、12週前にはCという広告媒体に掲載をしていたりします。

長期間に渡って出稿を続けているということは採用活動がうまくいっていないことを意味しています。
業績が右肩上がりであれば、増員が募集背景にありますが、逆のことの場合がほとんどです。

会社の決算書類やコーポレートサイトで確認をしてから応募をしてみてください。

別の手段からブラック企業を見極める4つのポイント

1：口コミサイトを利用してみる

ソーシャルメディアを使って、実際に働いている人に直接話しを聞ければ一番いい方法ではありますが、初対面で聞き出すことは至難の業です。
情報を聞き出すためにはそれなりの信頼関係が出来上がってからでないと、本音に部分については聞き出すことができないでしょう。

そういうときに活用したいのが元社員が書き込みをしているサイトです。
やめた人が書いているため、積年の恨みつらみが書かれていることもありますが、情報に流されないという自信があるのであれば、大変参考になることは間違いありません。

ちゃんと登録をしないと見れないサイトのほうが、匿名で書き込める掲示板よりわかりやすく、働き方改革の前と後で比較することもできるようになります。

2：会社四季報や帝国データバンクを使う

会社四季報については書店で辞書みたいなものを買うこともできますし、WEB版も購入できるので、簡単に知りたい情報を手にとるようにわかります。

あまり知られていませんが、帝国データバンクを使う方法もあります。
法人営業を経験した人であれば、新規顧客に対して取引条件を決める上で、与信審査をすることが大半です。
個人でも低価格で利用することができるので、利用してみるのも一つの方法です。

3：厚生労働省のサイトを活用する

厚生労働省ではブラック企業のリストをホームページ上で公開しています。

こちらのサイトには各都道府県単位で労働局が把握しているブラック企業になっている企業を公開しているため、全国の企業をみることができるようになっています。

長時間労働について違反事項や企業名がリスト化されていますが、これは氷山の一角であり、ここに企業名が無いから安心ということはありません。
口コミサイトや信用会社調査の結果を見て判断するのも一つの方法です。

4：エージェントやヘッドハンターを利用する

転職エージェントやヘッドハンターは独自の情報網を持っているため、なかなか表に出てこない情報を持っていることが多くあります。
企業の内部情報に詳しく、担当者や経営者とズブズブになっていることもあるので、会ってみてから詳細を教えてくれるケースもあります。

また、ある一定のブラック企業については与信審査の段階で取引をしていないことが多くあるので、自力で調べ上げるよりも早いケースが多くあります。

ブラック企業に入社をしてしまったと感じたら

ちくしょう〜転職だ！と短気を起こす前に、冷静に判断をする必要があります。
それは、この会社は法令違反をしていないかどうか？ということです。

冷静になって判断をした時、この会社がブラック企業だというのであれば、心身が疲弊する前に転職活動をすることをオススメします。

ただし、フルコミッションで働く場合などについては、短期間での離職については自業自得、認識が甘いという見解をされるケースがあり、転職活動にとってマイナスになることがあります。

また、パワハラ、セクハラ、モラハラなどのハラスメント系での相談については、各都道府県の労働局へ相談をすることはもちろんですし、弁護士さんや社労士さんの無料相談会を利用して相談をしてみるのも一つです。

転職エージェントやヘッドハンターに相談をしてみるのも一つですが、SNSを見ているといろいろな人事や転職エージェントやヘッドハンターが個人的に転職相談をしていることもよくあります。
利害関係のない人へ相談をしたい時はそういうサービスを提供している会社や個人のつながりを大切にされてみるのも方法です。